帝国ホテルから星野リゾートまで――インバウンド追い風！ホテル業界の勝者は誰か

ホテルは単なる宿泊施設ではない。旅行者やビジネスパーソンに快適な滞在を提供するだけでなく、地域経済や観光産業を支え、日本の魅力を国内外へ発信する重要な役割を担っている。近年は訪日外国人旅行者の急増や「体験型観光」へのニーズの高まりを背景に、ホテル業界を取り巻く環境は大きく変化している。一方で、人手不足や建設コストの上昇、サービスの高度化といった課題への対応も求められ、各社は独自の戦略で競争力の強化を図っている。日本を代表する迎賓館として格式を築いてきた帝国ホテル、関西を代表する名門ホテルとして伝統を守るロイヤルホテル、都市型ビジネスホテルの先駆者として利便性を追求してきたワシントンホテル、そして地域の魅力を体験価値へと昇華させる星野リゾートを取り上げ、それぞれが描く成長戦略と、日本のホテル産業の現在地を探っていく。

日本の迎賓館が歩んだ130余年――帝国ホテルが映す「おもてなし」の進化

日本を代表するホテルと聞いて、多くの人が真っ先に思い浮かべるのが帝国ホテルであろう。明治時代に海外からの賓客を迎えるために誕生し、以来130年以上にわたり、日本の迎賓館としての役割を果たしてきた。その歴史は、日本の近代化、戦後復興、高度経済成長、そして国際化の歩みと重なっている。

ホテルとは単なる宿泊施設ではない。文化を発信し、外交を支え、人々の記憶を刻む舞台でもある。帝国ホテルはまさに、その象徴的存在である。

帝国ホテルの開業は1890年（明治23年）。当時、日本は明治維新から約20年が経過し、急速な近代化を進めていた。しかし外国からの要人を迎えられる本格的なホテルはほとんど存在しなかった。そこで政府や財界が中心となって設立されたのが帝国ホテルである。

初代ホテルは現在ほど大規模ではなかったが、「世界に通用するホテル」を目標に掲げ、外国人旅行者や外交官を受け入れる拠点となった。鹿鳴館外交の時代を経て、日本が国際社会の一員として認められていく過程で、帝国ホテルは欠かせない存在だったのである。

帝国ホテルの歴史を語るうえで欠かせない人物が、アメリカの建築家フランク・ロイド・ライトである。1910年代後半、日本政府はホテルの建て替えを決断し、設計をライトに依頼した。

1923年に完成したライト館は、幾何学的なデザインと重厚な外観で世界を驚かせた。大谷石を多用し、日本建築の美意識と西洋建築を融合させた傑作とされている。

さらに有名なのは、その完成日に関東大震災が発生したことである。周囲の建物が甚大な被害を受ける中、帝国ホテルは大きな倒壊を免れた。この出来事によって「地震に耐えたホテル」として世界的な評価を獲得し、日本建築史に名を刻むことになった。

現在ライト館は現存しないが、一部は愛知県犬山市の博物館明治村へ移築され、多くの建築ファンが訪れている。

戦後、日本経済が復興すると帝国ホテルは新たな役割を担うようになる。

海外企業のトップ、各国の要人、皇室関係者、著名人などが数多く利用し、日本最高峰のホテルとしてブランドを確立した。1964年の東京オリンピックでは世界中の関係者を迎え、日本の成長を象徴する舞台ともなった。

また、多くの国賓歓迎会や晩餐会も開催され、日本外交を支える施設として重要な役割を果たしている。

ホテル業界では「サービスは形のない商品」といわれる。客室や料理だけでは差別化できず、人による接客こそ最大の価値になるからである。

帝国ホテルが長年高い評価を受ける理由も、このサービス品質にある。

スタッフ教育には長い年月をかけ、一流の接客技術だけでなく、「相手が何を求めているか」を先回りして考える姿勢が徹底されている。これは日本独自の「おもてなし」の精神そのものであり、海外ホテルチェーンにはない競争力となっている。

実際、帝国ホテルではベテラン従業員が若手へ技術を継承する文化が根付いており、世代を超えてサービス品質が維持されている。

一方でホテル業界を取り巻く環境は大きく変化している。

世界ではマリオット、ヒルトン、ハイアット、アコーなど巨大ホテルチェーンが急速に拡大し、日本国内でも外資系ラグジュアリーホテルの進出が相次いでいる。

さらにインバウンド需要の増加により、宿泊客の価値観も多様化している。かつては「格式」が重要視されたが、現在では体験価値や地域文化との融合、ウェルネス、サステナビリティなど、新しい魅力が求められている。

こうした変化の中でも帝国ホテルはブランド力を維持しながら、新しい挑戦を続けている。

その象徴が建て替え計画である。

東京・内幸町の本館は老朽化への対応だけでなく、国際競争力を高めるため、大規模な再開発が進められている。歴史あるホテルを残しながら最新設備を導入し、次の100年を見据えたホテルづくりが始まっているのである。

同時に環境負荷の低減、省エネルギー化、デジタル技術の活用など、世界基準のホテル経営への転換も進めている。

また、宿泊だけではなく、レストラン、婚礼、宴会、企業イベントなど非宿泊部門の強化も重要な収益源となっている。特に婚礼事業では「帝国ホテルで結婚式を挙げる」というブランド価値が今なお高く、多くの人々の人生の節目を彩り続けている。

ホテル業界は景気変動や感染症など外部環境の影響を受けやすい。新型コロナウイルス禍では世界中のホテルが厳しい経営を迫られたが、その後はインバウンド需要の急回復によって国内ホテル市場は再び活況を呈している。

しかし、人手不足への対応や人件費の上昇、建設コストの増加など、新たな課題も浮上している。

そのような環境下で、帝国ホテルの強みは単なる高級ホテルブランドではない。「日本最高峰のおもてなし」という無形資産を持つことにある。

建物は新しくできる。設備も最新技術で更新できる。しかし、長年培われたサービス文化やブランドへの信頼は、一朝一夕では築けない。

130年以上にわたり積み重ねてきた歴史そのものが、帝国ホテル最大の競争力なのである。

帝国ホテルは、日本の近代化とともに生まれ、震災や戦争、高度経済成長、グローバル化という激動の時代を乗り越えてきた。そこには単なる宿泊施設ではなく、日本文化や美意識、そして「おもてなし」を世界へ発信する使命がある。

今後、ホテル業界を取り巻く競争はさらに激しくなるだろう。しかし、歴史を大切にしながら変化を恐れず進化を続ける姿勢こそが、帝国ホテルの真価である。

次の100年に向けて、この日本を代表するホテルがどのような新しい歴史を刻んでいくのか。その歩みは、日本の観光産業やサービス業の未来を占う一つの指標となるに違いない。

関西が育んだ名門ホテル――ロイヤルホテルが守り続ける伝統と革新

日本には数多くのホテルが存在するが、その中でも「地域を代表するホテル」として独自の存在感を放ってきた企業がロイヤルホテルである。同社が運営する「リーガロイヤルホテル」は、西日本を代表する高級ホテルブランドとして長い歴史を築き、政財界人や文化人、国内外の賓客を迎え続けてきた。その歩みは、日本のホテル産業の発展と軌を一にするとともに、大阪という商都の成長そのものを映し出している。

ロイヤルホテルの歴史は1935年に開業した「新大阪ホテル」に始まる。当時の大阪は、日本有数の商工業都市として発展を続けており、海外との交流も拡大していた。一方で、東京には帝国ホテルという国際的なホテルが存在したものの、西日本にはそれに匹敵する格式を備えたホテルが少なかった。こうした背景から誕生した新大阪ホテルは、大阪の迎賓館として国内外の賓客を迎え、地域経済や文化の発展に大きな役割を果たしていく。

戦争によってホテル業界は厳しい時代を迎えるが、戦後復興とともにロイヤルホテルも新たな歩みを始める。高度経済成長期には企業活動が活発化し、大阪では国際見本市や大型イベントが相次いだ。ビジネス客や海外からの来訪者が急増する中で、ホテルには宿泊だけでなく、国際会議や宴会、婚礼など多様な機能が求められるようになる。ロイヤルホテルはそのニーズに応え、関西経済を支える重要なインフラとして存在感を高めていった。

1965年には現在の中之島にリーガロイヤルホテルが開業し、ブランドの象徴となる施設が誕生した。大阪のビジネス街と文化施設が集積する中之島に立地することで、国内外の企業経営者や政府関係者、文化人など幅広い利用客を受け入れてきた。長年にわたり国際会議や学会、各種レセプションが開催されるなど、「西日本の迎賓館」と呼ぶにふさわしい役割を果たしてきたのである。

ロイヤルホテルの特徴は、単に豪華な設備を備えることではない。長い歴史の中で培われた接客力と「おもてなし」の精神こそが最大の強みである。ホテル業では客室やレストランといったハード面だけでは競争優位を維持できない。宿泊客一人ひとりの要望を的確に把握し、期待を上回るサービスを提供する人材がブランド価値を支えている。

リーガロイヤルホテルでは長年にわたり接客教育に力を入れ、多くのスタッフが高度なサービス技術を身に付けてきた。ベテランから若手へ技術や心構えを継承する文化が根付いており、それが長年にわたり顧客から高い評価を受ける理由となっている。華美な演出ではなく、自然で品格のあるサービスを提供する姿勢は、同ホテルブランドの大きな魅力である。

一方で、ホテル業界を取り巻く環境は近年大きく変化している。世界ではマリオットやヒルトン、ハイアット、IHGなど巨大ホテルチェーンが世界各国へ進出し、日本でも外資系ラグジュアリーホテルの開業が相次いでいる。さらにインバウンド需要の急増により、宿泊客の国籍や価値観は一段と多様化した。従来の「格式」や「豪華さ」だけでなく、地域文化との融合や特別な体験、サステナビリティへの取り組みなど、新たな価値が求められている。

こうした競争環境の中でロイヤルホテルも変革を進めている。その象徴が大阪本館の大規模リニューアルである。施設の老朽化に対応するだけでなく、客室や宴会場、レストランなどを全面的に刷新し、世界水準のラグジュアリーホテルとしての競争力向上を目指している。最新設備を導入しながらも、長年培ってきた伝統や落ち着いた雰囲気は維持し、「歴史と革新」の両立を図っている点が特徴である。

また、ロイヤルホテルは宿泊収入だけに依存しない経営を展開している。宴会や婚礼、レストラン、法人向けイベント、ケータリングなど、多角的なサービスを提供することで収益基盤を構築してきた。特に婚礼事業は長年にわたり高いブランド力を持ち、「リーガロイヤルホテルで結婚式を挙げる」ということ自体が一つのステータスとして認識されてきた。

しかし、ホテル業界には課題も少なくない。新型コロナウイルス禍では宿泊需要が急減し、多くのホテルが厳しい経営環境に直面した。ロイヤルホテルも例外ではなく、宴会や婚礼の延期・中止など大きな影響を受けた。その一方で、感染症対策の徹底やサービスの見直し、コスト構造の改善を進め、需要回復局面ではインバウンドの復活や国内旅行需要の増加を取り込んでいる。

今後は2025年大阪・関西万博や大阪IR（統合型リゾート）の開業を見据え、関西には世界中からさらに多くの旅行者が訪れると期待されている。大阪は京都や奈良、神戸へのアクセスにも優れ、関西観光の拠点として重要性を増している。ロイヤルホテルにとっても、この流れを成長機会へ結び付けられるかが大きなテーマとなるだろう。

加えて、デジタル技術の活用も欠かせない。オンライン予約やAIを活用した顧客分析、多言語対応、スマートチェックインなど、ホテルサービスのデジタル化は世界的な潮流である。一方で、高級ホテルに求められるのは人ならではの温かみであり、効率化とおもてなしをどのように両立させるかが重要になる。

ロイヤルホテルの最大の資産は、90年以上にわたり積み重ねてきた信頼である。建物や設備は時代とともに更新されるが、ブランドへの安心感やサービス文化は短期間では築くことができない。宿泊客や利用者との長年の関係性こそが、同社の競争力の源泉となっている。

ホテルとは単なる宿泊施設ではなく、人と人をつなぎ、文化や地域の魅力を発信する舞台である。ロイヤルホテルは、大阪という商都の発展を支えながら、日本のホテル文化を育んできた存在でもある。国際競争が激しさを増す時代だからこそ、長い歴史の中で培われた伝統と、変化を受け入れる柔軟さの両方が求められる。

これからもロイヤルホテルは、関西を代表するホテルブランドとして、新たな時代の「おもてなし」を世界へ発信し続けるだろう。その歩みは、日本の観光産業やサービス業の未来を考える上でも、大きな示唆を与えてくれるに違いない。

ビジネスホテルの先駆者――ワシントンホテルが切り拓いた日本の宿泊革命

日本のホテル業界といえば、帝国ホテルやホテルオークラ、リーガロイヤルホテルなどの高級ホテルが注目されることが多い。しかし、日本の高度経済成長とビジネス社会の発展を陰で支えてきた存在として忘れてはならないのが、ワシントンホテルである。同社は豪華さや格式を前面に打ち出すのではなく、「快適で便利な宿泊」を追求し、日本のビジネスホテル文化を発展させてきた企業の一つである。その歩みをたどることは、日本人の働き方や旅行スタイルの変化を振り返ることにもつながる。

ワシントンホテルのルーツは1961年に開業した名古屋国際ホテルにさかのぼる。その後、1970年代に入ると、高度経済成長によって国内の出張需要が急拡大した。当時、日本各地では新幹線や高速道路、空港など交通インフラの整備が進み、企業活動は全国規模へと広がっていった。それまで宿泊施設は高級ホテルや旅館が中心であり、出張利用には料金が高い、あるいは設備が十分ではないという課題があった。

そうした時代の変化を捉え、ワシントンホテルは「都市型ビジネスホテル」という新しい市場を切り開いていく。駅前や繁華街など交通至便な立地にホテルを展開し、必要十分な設備を整えながら宿泊料金を抑えるというビジネスモデルは、多くの出張客から支持を集めた。

現在では「ビジネスホテル」という言葉は広く浸透しているが、その普及に大きく貢献した企業の一つがワシントンホテルである。宿泊に求められる機能を徹底的に見直し、豪華さよりも利便性や快適性を重視するという考え方は、その後のホテル業界全体に大きな影響を与えた。

ワシントンホテルが展開するブランドには「ワシントンホテル」と「ホテルグレイスリー」がある。前者はビジネス利用を中心に、駅近という立地や効率的なサービスを特徴としている。一方、ホテルグレイスリーは観光客やインバウンド需要も意識した上位ブランドとして展開され、都市観光やレジャー需要を取り込んでいる。

特にホテルグレイスリー新宿は、「ゴジラヘッド」が設置されたホテルとして国内外で高い知名度を誇る。宿泊施設そのものが観光資源となる取り組みは、従来のビジネスホテルには見られなかった新しい発想であり、訪日外国人旅行者からも人気を集めている。

同社の強みは、都市部の好立地を押さえている点にある。駅から徒歩圏内というアクセスの良さは、出張客だけでなく観光客にとっても大きな魅力である。ホテル選びでは客室の広さや豪華さも重要だが、移動時間を短縮できる利便性は、それ以上の価値を持つ場合も少なくない。

さらに、宿泊に必要な機能を過不足なく提供することも特徴である。高速インターネット環境、快適なベッド、機能的なデスク、セルフチェックインなど、ビジネス利用者のニーズに応える設備を整えながら、過剰なサービスを省くことで運営効率を高めている。この「選択と集中」は、ビジネスホテル業界全体のスタンダードとなった。

一方で、ホテル業界を取り巻く環境は近年大きく変化している。新型コロナウイルス禍では出張需要が急減し、多くのホテルが苦境に立たされた。オンライン会議が普及し、「出張しなくても仕事ができる」という働き方が一般化したことは、ビジネスホテル業界にとって大きな転換点となった。

しかし、その後はインバウンド需要の急回復や国内旅行需要の拡大によって宿泊市場は再び活況を呈している。特に円安を背景に訪日外国人旅行者が増加し、都市部のホテル稼働率は高水準で推移している。こうした環境変化に対応するため、ワシントンホテルはビジネス客だけでなく、観光客や家族旅行客も取り込めるホテルづくりを進めている。

また、人手不足への対応も大きな課題である。ホテル業界では慢性的な人材不足が続いており、省人化とサービス品質の維持を両立することが求められている。ワシントンホテルではセルフチェックイン機や自動精算機、キャッシュレス決済などを積極的に導入し、業務効率化を進めている。一方で、困っている宿泊客にはスタッフが丁寧に対応するなど、人とデジタルを組み合わせたサービスの実現を目指している。

さらに、環境への配慮も重要な経営課題となっている。連泊時の清掃方法の見直しや、アメニティの提供方法の変更、省エネルギー設備の導入など、持続可能なホテル運営への取り組みを進めている。こうした活動はコスト削減だけでなく、環境意識の高い利用者からの評価向上にもつながっている。

ホテル業界では、外資系ホテルチェーンとの競争も激しさを増している。マリオットやヒルトン、アコー、IHGといった世界的ブランドが日本市場で存在感を高める一方で、国内勢には地域特性を生かしたサービスや、日本ならではのきめ細かな接客が求められる。ワシントンホテルは、長年培ってきた都市型ホテル運営のノウハウを生かし、国内利用者と訪日外国人の双方に選ばれるホテルブランドを目指している。

今後、2025年大阪・関西万博の開催や地方空港の国際線拡充などにより、日本の観光市場はさらなる成長が期待されている。ビジネスと観光の境界は次第に薄れ、出張の前後に観光を楽しむ「ブレジャー（Business＋Leisure）」という旅行スタイルも広がりつつある。ワシントンホテルにとっては、こうした新しい需要を取り込むことが今後の成長の鍵となるだろう。

ワシントンホテルの歩みは、日本のビジネスホテルの歴史そのものである。高度経済成長期の出張需要を支え、全国にネットワークを広げ、効率的で快適な宿泊という新しい価値を定着させた。その功績は決して小さくない。

ホテルとは単なる「泊まる場所」ではなく、人の移動や経済活動を支える社会インフラでもある。働き方や旅行スタイルが変化する中で、宿泊施設に求められる役割も変わり続けている。しかし、「必要なサービスを、必要な場所で、適正な価格で提供する」というワシントンホテルの基本理念は、時代が変わっても色あせることはない。

これからも同社は、効率性と快適性を追求しながら、日本のホテル文化を支える存在として進化を続けていくだろう。その挑戦は、日本の観光産業とビジネス環境の発展を映し出す一つの指標であり続けるのである。

「泊まる」から「過ごす」へ――星野リゾートが変えた日本の観光価値

日本の宿泊業界は長らく、「高級ホテル」と「温泉旅館」という二つの大きな柱によって支えられてきた。しかし近年、その常識を覆し、「旅そのものの価値」を再定義した企業がある。それが星野リゾートである。同社は単に宿泊施設を運営する会社ではない。地域の魅力を掘り起こし、その土地ならではの体験を商品化することで、日本の観光産業に新たな価値を生み出してきた。いまや国内のみならず海外でも高い評価を受ける同社の歩みは、日本の観光産業が目指すべき方向性を示している。

星野リゾートのルーツは1914年、長野県・軽井沢で開業した温泉旅館にさかのぼる。100年以上の歴史を持つ老舗でありながら、その経営スタイルは極めて革新的である。1991年に四代目として星野佳路氏が経営を引き継ぐと、従来の旅館経営の常識を大胆に見直し、経営改革を進めた。

当時、多くの旅館では年功序列や経験則に頼った経営が一般的だった。しかし星野氏は、データ分析やマーケティング、従業員への権限委譲を積極的に導入し、「サービス業も科学できる」という考え方を実践した。顧客満足度や稼働率を数値で分析し、現場スタッフが自ら企画や改善を行う組織づくりは、宿泊業界では画期的な取り組みだった。

星野リゾートを語るうえで特徴的なのが、ブランド戦略である。同社は一つのブランドですべての施設を展開するのではなく、顧客層や目的に応じて複数のブランドを使い分けている。

最高級ブランドである「星のや」は、日本の伝統文化や自然との調和を重視した滞在型リゾートとして展開される。ラグジュアリーでありながら、日本らしい美意識や静けさを体験できることが特徴である。

一方、「界」は温泉旅館ブランドとして全国各地に展開し、それぞれの地域文化や伝統工芸、食文化を宿泊体験に取り込んでいる。地域ごとに異なる魅力を楽しめることから、リピーターも多い。

さらに若年層やアクティブな旅行者をターゲットにした「リゾナーレ」、都市観光向けの「OMO（おも）」、山岳観光を意識した「BEB」など、多彩なブランドを展開している。このブランド戦略によって幅広い顧客層を取り込み、旅行需要の変化にも柔軟に対応している。

星野リゾート最大の特徴は、「地域そのものを観光資源に変える」経営である。

一般的なホテルでは、豪華な客室やレストランなど施設内の充実が競争力となる。しかし同社は、「ホテルの外にも価値がある」と考える。地域の祭りや食文化、自然、伝統工芸、農業体験など、その土地ならではの魅力を宿泊プランに組み込み、宿泊客に地域全体を楽しんでもらう仕組みを構築している。

例えば、地元ガイドと巡る街歩きや、伝統工芸の体験、地域食材を使った料理教室など、滞在そのものが観光コンテンツとなる。宿泊客が地域で消費することで地元経済にも利益が波及し、ホテルだけでなく地域全体が活性化するという好循環を生み出している。

また、星野リゾートは再生事業でも高い実績を持つ。経営難に陥った旅館やホテルの運営を引き受け、ブランドやサービスを刷新することで収益を改善してきた。建物を建て替えるのではなく、その土地が持つ歴史や文化を生かしながら新たな価値を創造する点に特徴がある。

これは人口減少が進む地方にとっても重要な取り組みである。新規開発だけではなく、既存施設を再生することで地域資源を有効活用し、雇用の維持や観光客の誘致につなげている。

近年、日本の観光市場は大きな転換期を迎えている。新型コロナウイルス禍では宿泊需要が急減したものの、その後は訪日外国人旅行者が急速に回復し、観光産業は再び成長軌道に戻りつつある。円安を背景に日本への旅行需要は高く、単なる観光ではなく、「日本ならではの体験」を求める旅行者が増えている。

こうした流れは、星野リゾートにとって追い風となっている。同社が以前から重視してきた地域文化や体験型観光は、まさに現在のインバウンド需要と合致しているからである。豪華な設備よりも、その土地でしか味わえない体験に価値を感じる旅行者が増えている現在、同社のビジネスモデルは時代を先取りしていたと言える。

一方で課題もある。ホテル業界全体で深刻化している人手不足への対応は避けて通れない。宿泊業は接客が重要である一方、長時間労働や人材確保が難しい業界でもある。星野リゾートでは、現場スタッフに裁量を与えながら業務を効率化し、働きやすい職場づくりを進めている。また、デジタル技術を活用した予約管理やチェックインシステムの導入により、限られた人員でも高品質なサービスを提供できる体制を整えている。

さらに環境問題への対応も重要なテーマである。観光産業は地域の自然環境があってこそ成り立つ。同社では食品ロス削減や再生可能エネルギーの活用、省資源化など、持続可能な観光を意識した取り組みを積極的に進めている。観光地の自然や文化を守りながら事業を成長させる姿勢は、今後ますます重要性を増していくだろう。

海外展開にも積極的である。日本国内で培った「地域文化を生かす」という考え方は海外でも評価されており、日本発のホテルブランドとして存在感を高めつつある。世界にはマリオットやヒルトン、アコーなど巨大ホテルチェーンが存在するが、星野リゾートは規模ではなく独自性で勝負している。日本ならではの美意識やおもてなしを前面に打ち出すことで、グローバル市場でも差別化を図っているのである。

星野リゾートの成功は、「ホテルとは何か」という問いに新しい答えを示したことにある。宿泊施設は単なる寝泊まりする場所ではなく、その土地の文化や自然、人々との出会いを提供する舞台であるという考え方は、多くの宿泊事業者に影響を与えてきた。

人口減少が進む日本では、観光産業が地域経済を支える重要な柱となる。その中で求められるのは、施設の豪華さではなく、その地域ならではの魅力をどれだけ磨き上げられるかという視点である。星野リゾートは、そのことをいち早く実践してきた企業と言えるだろう。

「泊まること」が目的だった時代から、「その土地でしかできない体験をすること」が旅の目的となる時代へ――。星野リゾートはその変化を先取りし、日本の観光産業に新たな価値をもたらしてきた。これからも地域とともに成長し、日本の魅力を世界へ発信する存在として、その挑戦は続いていくに違いない。

まとめ

ホテル業界は、宿泊需要の回復という追い風を受ける一方で、サービスの質やブランド力、地域との連携がこれまで以上に重要となる時代を迎えている。帝国ホテルやロイヤルホテルが長年培ってきた伝統とおもてなし、ワシントンホテルが磨いてきた都市型ホテルの効率性、そして星野リゾートが切り開いた体験価値を重視するリゾート運営は、それぞれ異なる強みを持ちながら、日本のホテル文化を豊かにしてきた。宿泊施設は「泊まる場所」から、地域や文化、人との出会いを提供する「価値創造の場」へと進化している。インバウンド需要の拡大や観光立国を目指す日本において、これらのホテル運営企業がどのような戦略で新たな成長を実現していくのか。その動向は、ホテル業界のみならず、日本経済や観光産業の将来を占う上でも注目すべきテーマといえるだろう。

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