
【2026年最新】グーグル(アルファベット)株は買うべきか?過去・現在・未来の展望と競合比較まで初心者向けに徹底解説!
「グーグルの株(アルファベット:GOOGL / GOOG)は、今買うべきなのか?」
この疑問に対して、株式投資の初心者から中級者までが完璧に理解し、自分自身で自信を持って判断できるようになるための「究極の投資バイブル」を作成しました。
現在、世界は「生成AI(人工知能)」の大激変期にあります。検索王者のグーグルがこの変化を乗り越え、さらに成長できるのか、それとも競合に駆逐されてしまうのか。過去の歴史、現在のリアルな業績、そして未来への展望を、初心者にもわかりやすく体系的に解説します。
監修者:市川雄一郎
GFS校長。CFP®。1級ファイナンシャル・プランニング技能士(資産設計提案業務)。日本FP協会会員。日本FP学会会員。 グロービス経営大学院修了(MBA/経営学修士)。
日本のFPの先駆者として資産運用の啓蒙に従事。ソフトバンクグループが創設した私立サイバー大学で教鞭を執るほか、講演依頼、メディア出演も多数。著書に「投資で利益を出している人たちが大事にしている 45の教え」(日本経済新聞出版)
公式X アカウント 市川雄一郎@お金の学校 校長
第1章:そもそも「グーグル株」とは? 初心者が知るべき基本構造
投資を始める前に、まずはグーグルという企業と株の仕組みを正しく理解しましょう。「知っているつもり」を無くすことが、投資で大損しないための第一歩です。
1. グーグルの親会社「アルファベット(Alphabet)」
私たちが普段「グーグル株」と呼んでいるものの正式な会社名は、アルファベット(Alphabet Inc.)です。
2015年に組織再編が行われ、持株会社(グループ全体を統括する会社)としてアルファベットが設立されました。その傘下に、中核事業であるGoogleや、未来の種まきをするその他の事業(Other Bets)がぶら下がっています。
グループの構造は大きく分けて以下の2つです。
Google Services(グーグル・サービス): 検索(Google Search)、YouTube、Android、Chrome、Googleマップ、Google Playなど、私たちが毎日使う超巨大サービス群。広告収入が主な財源です。
Google Cloud(グーグル・クラウド): 企業向けにサーバーやAIインフラを貸し出すクラウド事業。近年、爆発的な急成長を遂げています。
Other Bets(その他の賭け): 自動運転の「Waymo(ウェイモ)」や、生命科学の「Verily(ヴェリリー)」など、未来の社会を一変させる可能性を秘めた最先端プロジェクト群。今は赤字ですが、未来の爆発的な利益の源泉です。
2. 株の銘柄コード(ティッカー)「GOOGL」と「GOOG」の違い
証券会社でグーグルの株を探すと、2つの銘柄が出てきて混乱する人が多くいます。
| 銘柄名(クラス) | ティッカー | 議決権(株主総会での投票権) | 特徴 |
| Class A | GOOGL | あり(1株につき1票) | 一般的な投資家が購入する標準的な株。 |
| Class C | GOOG | なし | 議決権がない分、株価がわずかに安いことがある。 |
【初心者はどっちを買うべき?】
結論から言うと、どちらを買っても大きな差はありません。 株価の値動きもほぼ完全に連動しています。ただ、一般的には「議決権があるClass A(GOOGL)」を選ぶ投資家が多いです。
3. 米国株としての魅力:1株単位で買える手軽さ
日本の株は基本的に「100株単位」での購入が必要なため、数十万円〜数百万円のまとまった資金が必要です。しかし、グーグルが上場している米国株は「1株単位」で購入できます。
2026年現在の株価ベース(1株=約350〜360ドル前後)であれば、日本円で約5万〜6万円程度(為替レートによる)から、世界最高峰の企業のオーナー(株主)になることができるのです。証券会社によっては数千円から少額で買える「単元未満株(スマホ投資)」にも対応しています。
第2章:過去・現在・未来の注目ポイントとグーグル株の魅力
投資で勝つためには、その企業が「なぜここまで強くなったのか(過去)」「いま儲かっているのか(現在)」「これからどうなるのか(未来)」の3つの時間軸を繋げて見ることが不可欠です。
1. 【過去の光】圧倒的な「検索の独占」と「ビジネスモデルの完成」
グーグルが世界最強の企業へと登りつめた最大の理由は、「インターネットの入り口」を完全に支配したことです。
世界のWEB検索市場におけるグーグルのシェアは90%以上。私たちが何かを調べるとき、無意識に「ググる」という行動を取ります。この圧倒的なシェアを背景に、グーグルは「検索連動型広告」という、歴史上最も効率よく稼げるビジネスモデルを確立しました。
ユーザーが自ら「ハワイ 旅行」「おすすめ 保険」と検索してくるため、そのキーワードに完璧にマッチした広告を表示すれば、驚くほどの確率でクリックされ、グーグルに莫大な広告収入が転がり込みます。
さらに、動画プラットフォームの王様であるYouTubeを2006年にわずか16.5億ドルで買収。現在、YouTube単体での年間売上は数百億ドル規模に達しており、歴史上最も成功した買収の一つと言われています。
2. 【現在のリアル】最新決算から見える「驚異的な稼ぎ出す力」
「グーグルはもう成長しきったオワコン企業では?」と思う大間違いです。2026年の最新決算(第1四半期)は、市場の予想を遥かに超える衝撃的なものでした。
四半期売上高: 1,099億ドル(約16兆円以上 / 前年同期比 +22%)
純利益: 625億7,800万ドル(前年同期比で約81%もの爆発的増加)
営業利益率: 36.1%(前年の34%からさらに拡大)
特筆すべきは「Google Cloud」の爆発的覚醒です。クラウド部門の売上高は前年同期比63%増の200.3億ドルに達し、残りの受注残高(バックログ)は4,620億ドルという天文学的な数字になっています。
これは、世界中の企業がAI(人工知能)を導入するために、グーグルの強力なクラウドインフラやAIモデル「Gemini(ジェミニ)」をこぞって契約していることを意味します。
・投資で収入を得たい、資産を増やしたい YES or NO
・リスクはできるだけ抑えたい YES or NO
・投資先の見極め方を知りたい YES or NO
・成功している投資家と接点が欲しい YES or NO
・物価上昇への対策には投資が必要と考えている YES or NO
3. 【未来のタネ】生成AIの本格統合と自動運転「Waymo」のマネタイズ
未来のグーグルを占う上で、外せないポイントが2つあります。
① 検索のAI化(SGE:Search Generative Experience)
グーグルは、従来の「リンクが並ぶ検索画面」から、「AIが直接答えを要約し、その下に適切な広告やWebサイトを表示する」形への移行を進めています。当初は「検索広告の収入が減るのでは?」と懸念されていましたが、ふたを開けてみればAI機能の実装によって検索利用頻度は過去最高を記録。AI時代でも「入り口」の座を譲っていません。
② 自動運転「Waymo(ウェイモ)」の爆発力
グーグルの隠された最強の武器が、自動運転タクシーの「Waymo」です。すでにアメリカの主要都市(サンフランシスコ、フェニックス、ロサンゼルスなど)では、「完全に無人のタクシー」が日常的に走り回っており、一般市民の足として定着しています。
他社が開発に苦戦する中、Waymoはすでに商用化のフェーズに入っており、数年以内には世界中の都市へ水平展開され、グーグルの第二、第三の莫大な収益の柱になると期待されています。
第3章:競合企業との徹底比較:AI戦争を勝ち抜くのは誰か?
グーグル株を買うべきか判断するには、ライバルたちの状況を知る必要があります。現在、テック業界は「マグニフィセント・セブン(主要テック7社)」を中心に激しい覇権争いを繰り広げています。
1. マイクロソフト(Microsoft) vs グーグル
最大のライバルです。マイクロソフトはChatGPTを開発したOpenAIと強力にタッグを組み、検索エンジン「Bing」やオフィスソフト「Copilot」でグーグルの牙城を崩そうと仕掛けました。
マイクロソフトの強み: 企業向けのビジネスソフト(Word, Excel, Teams)へのAI組み込みが非常に早く、BtoB(企業向け)でのマネタイズで先行している点。
グーグルの反撃: グーグルも高性能AI「Gemini」を開発し、AndroidスマホやGoogle Workspaceに標準搭載。さらに、AIの計算に不可欠な独自半導体「TPU(Tensor Processing Unit)」を自社で長年開発しており、エヌビディア(NVIDIA)の超高額な半導体への依存度を低く抑えられるため、「長期的なAIのコスト効率」ではグーグルに軍配が上がるという見方が強まっています。
2. アマゾン(Amazon) vs グーグル
クラウド市場(AWS vs Google Cloud)および広告市場での競合です。
クラウドでの戦い: 市場シェア首位は依然としてアマゾンのAWSですが、AI対応の遅れが指摘される中、グーグルの「Google Cloud」が前述の通り年間60%以上のペースで猛追しています。
広告での戦い: アマゾンは「買い物を目的とした検索」の広告で強みを持っていますが、グーグルはYouTubeという動画インフラと、日常のあらゆる検索を押さえているため、広告の網羅性では圧倒的です。
3. アップル(Apple) vs グーグル
スマートフォン市場(iPhoneのiOS vs Android)での奇妙な共生・競争関係です。
アップルはiPhoneの標準検索エンジンとしてグーグルを採用する見返りとして、年間数百億ドルという巨額の契約金(TAC)をグーグルから受け取っています。また、アップルのAI機能「Apple Intelligence」の裏側にも、グーグルのAIモデル(Gemini)が深く関わっています。スマホのハードウェアはアップルが強いですが、その中身の頭脳(ソフトウェア・クラウドサービス)ではグーグルが不可欠な存在となっています。
第4章:グーグル株を買うなら注目すべき「関連企業・サプライチェーン」
グーグルという巨大企業への投資を考える際、その周辺で利益を得ている「関連企業」を知ることで、投資の視野が何倍も広がります。グーグル単体だけでなく、以下の企業たちの動向もセットでチェックしましょう。
1. エヌビディア(NVIDIA:NVDA)
AIブームの絶対的支配者。グーグルがAIのデータセンターを拡張するためには、膨大な数の超高性能GPU(画像処理半導体)が必要です。グーグルは自社製チップ(TPU)も持っていますが、最先端のAI開発には依然としてエヌビディアのチップが大量に買われています。グーグルが「AI投資(設備投資)を増やす」と発表するたびに、エヌビディアの売上も潤う関係にあります。
2. アドバンスト・マイクロ・デバイシズ(AMD:AMD)
エヌビディアの対抗馬となる半導体メーカー。グーグルはコスト削減とサプライチェーンの安定化のために、エヌビディア一本足打法を避け、AMD製のAIチップ「Instinct MIシリーズ」の採用も拡大しています。
3. ブロードコム(Broadcom:AVGO)
一般にはあまり知られていませんが、超重要企業です。ブロードコムは、グーグルが自社開発しているAI半導体(TPU)の設計・開発を裏でサポート(共同開発)しています。グーグルが自社チップの比率を高めれば高めるほど、ブロードコムのカスタムチップ事業が儲かる仕組みになっています。
4. ASMLホールディング(ASML)
オランダの世界最強の半導体製造装置メーカー。グーグルやエヌビディアが使う最先端の半導体を作るには、ASMLが独占製造している「EUV(極端紫外線)露光装置」が絶対に必要です。AI社会のインフラの、そのまたインフラを握る究極の黒幕です。
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第5章:今後の株価展望と「買うべきか」の判断基準
さて、最も重要な「で、結局グーグル株は今買うべきなのか?」という問いに対する分析です。現在の株価の立ち位置とリスク、リターンを天秤にかけてみましょう。
1. ポジティブシナリオ:株価がさらに上昇する根拠
現在のグーグル株には、以下のような強力な上昇の原動力があります。
歴史的な割安感(PER): グーグルの利益の伸びに対して、株価の割安さを示す指標であるPER(株価収益率)は27倍前後。他のハイテク大手が30〜40倍を超えて買われている中、グーグルの収益力に対して現在の株価は驚くほど合理的、あるいは割安だと言えます。
株主還元(配当と自社株買い)の開始: グーグルは長年「無配(配当金を出さない)」で利益をすべて成長投資に回してきましたが、2024年以降、ついに配当金の支払いを開始しました。さらに巨額の「自社株買い(市場から自社の株を買い戻して1株の価値を高めること)」を継続しており、株価の下値が非常に堅くなっています。
クラウドの利益率向上: 赤字事業だったGoogle Cloudが完全に黒字化し、営業利益率は30%を超えてきました。広告に次ぐ「第二の利益の柱」として確立されたため、業績の安定感が劇的に増しています。
2. ネガティブリスク:株価が急落・低迷する懸念点
一方で、投資である以上リスクも存在します。現在市場が最も警戒しているのは以下の点です。
巨額の設備投資(CapEx)によるキャッシュフローの圧迫
2026年、グーグルはAIインフラ(データセンターや半導体)の構築のために、年間1,800億〜1,900億ドル(約27兆〜29兆円)という、一国の国家予算並みの巨額の設備投資を行うと発表しました。
これにより、売上や利益は絶好調であるにもかかわらず、手元に残る自由に使えるお金(フリーキャッシュフローのマージン)が一時的に21%から9.2%へと大きく低下しています。市場からは「AIへの投資は本当に回収できるのか? やりすぎではないか?」という懸念の目が向けられており、これが株価の一時的な重み(下落圧力)になっています。
政府による反トラスト法(独占禁止法)訴訟
グーグルはその圧倒的な強さゆえに、アメリカ政府や欧州連合(EU)から「市場を独占して競争を阻害している」として何度も裁判を起こされています。過去には巨額の罰金を科されており、今後「検索事業やブラウザ(Chrome)の分離・解体」といった最悪の命令が出るリスクがゼロではありません。ただし、こうした裁判は結審までに何年もかかるため、明日明後日に会社がバラバラになるわけではありません。
3. 結論:グーグル株は「買うべきか?」
客観的なデータと市場環境を総合すると、結論は以下のようになります。
【結論】長期投資家であれば、いまのタイミングは「絶好の買い場(仕込み時)」である可能性が高い。
短期的には、巨額のAI設備投資に対する市場の懸念や、裁判リスクによって株価がギクシャク(上下に激しく動く)する可能性があります。しかし、中長期で見れば、検索の圧倒的なシェア、YouTubeの牙城、急成長するクラウド、そして未来のWaymoという「四段ロケット」を持つこの企業が、現在のPER27倍前後で放置されているのは魅力的です。
もしあなたが「数ヶ月で2倍にしたい」という短期ギャンブル目的であれば避けるべきですが、「5年、10年かけて世界経済の成長とともに資産を堅実に増やしたい」のであれば、ポートフォリオ(投資資産の組み合わせ)の中核に据えるべき一級品の銘柄です。
第6章:投資における「知識の重要性」と初心者が勝つための鉄則
株式投資の世界には、プロの機関投資家から、昨日始めたばかりの初心者までが同じ土俵で戦います。そこであなたを守り、利益をもたらしてくれる唯一の武器が「知識」です。
1. 感情で動く投資家は「カモ」にされる
株価が下がると怖くなって売りたくなり、株価が急上昇すると置いていかれたくなくて高値で飛びついてしまう。これは人間の本能ですが、投資の世界ではこれをやると確実に負けます。
知識があれば、株価が一時的に下がったときに「今回の下落は、AIインフラへの先行投資が増えたからだ。本業の売上は22%も伸びているし、インフラが完成すればさらに儲かるのだから、むしろ今は安く買えるチャンスだ」と理性的(ロジカル)に判断できます。
2. 初心者が実践すべき3つの鉄則
① 分散投資(一喜一憂しない)
いくらグーグルが優秀だからといって、全財産をグーグル株一本に突っ込むのは絶対にやめましょう。どんな優良企業でも、想定外の不祥事や規制で暴落することはあります。他のセクター(医療、消費財、金融など)や、米国株全体に投資するETF(S&P500など)と組み合わせることが鉄則です。
② ドルコスト平均法(時間を分散する)
「今が一番安い時期か?」を完璧に当てることはプロでも不可能です。そのため、例えば「毎月3万円ずつ、機械的にグーグル株を買い足していく」というように、購入時期を分散させる方法(ドルコスト平均法)を推奨します。これなら、株価が高いときには少なく、株価が安いときには多く株を買うことができ、平均の購入コストを抑えることができます。
③ 最低でも3〜5年の長期視点を持つ
株価の短期的な動きは「人気投票」ですが、長期的な動きは「企業の業績」に収束します。グーグルが稼ぎ続ける限り、株価は長期的には上がっていきます。日々のニュースのノイズに惑わされず、どっしりと構えるマインドを持ちましょう。
まとめ:ステップ・バイ・ステップで始める投資シミュレーション
最後に、あなたが実際に投資アクションを起こすためのロードマップを整理します。この手順に沿って、焦らず第一歩を踏み出してみましょう。
リスクに関する重要な注意点
本記事に記載されているデータや情報は2026年現在の正確な開示情報(決算書等)に基づいた客観的な分析ですが、将来の株価の上昇を100%保証するものではありません。株式投資には常に元本割れのリスクが伴います。最終的な投資判断は、ご自身の資産状況とリスク許容度に合わせて、自己責任で行っていただきますようお願いいたします。
グーグル(アルファベット)は、インターネットの歴史を作り、いままたAIの歴史を作ろうとしている、人類史上でも稀有な「利益製造マシン」です。単なるギャンブルではなく、「世界で最も賢い頭脳集団に、自分の資産を増やしてもらうための共同事業」として投資を捉えると、日々の経済ニュースを見る目もガラリと変わって楽しくなるはずです。あなたの投資の第一歩を応援しています!
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【重要】免責事項
投資判断の最終責任: 本記事で紹介している銘柄やセクター、分析内容は、情報提供および学習の啓発のみを目的としており、特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。投資に関する最終決定は、必ずご自身の判断と責任で行ってください。
成果の非保証: 過去のデータや予測は、将来の投資成果を保証するものではありません。市場環境の変化により、資産が減少するリスクがあります。
情報の正確性: 2026年時点の情報に基づき作成されていますが、その正確性や完全性を保証するものではありません。最新の業績やニュースは、必ず各企業のIRサイトや一次資料でご確認ください。
損失の補償: 本記事の内容に基づいて被ったいかなる損害(直接的・間接的を問わず)についても、筆者は一切の責任を負いません。




