これさえ読めば全部わかる！投資信託とNISAの違いを簡単解説

投資信託やNISAをはじめてみたいけど、違いがわからない、さらに調べると積立投資やNISA「つみたて投資枠」という用語も出てきて、もっと違いがわからなくなっている人もいると思います

一言でいうと、投資信託とは金融商品のこと、積立投資は投資手法のこと、NISAは国の非課税制度です。
この記事では、これらの違いをさらに一つ一つ詳しく解説していきます。

という方に投資信託とNISA、積立投資の違いをわかりやすくお伝えしていきます。
この記事を読めば、両方の違いが理解できるうえに、今日から投資信託やNISAを始められるようになります。

投資信託、積立投資、NISAの違い

すでに投資信託、NISAの違いを一言で説明をしていますが、投資信託とは金融商品のこと、積立投資とは金融商品である投資信託を買うための投資手法のこと、NISAは、積立投資や株式投資が非課税でできる国が作った制度のことです。

※つみたてNISAは、2023年までの旧NISAの制度です
投資信託と、2024年からスタートした新NISAの主な特徴を下記の表にまとめました。

新NISAについては、下記の記事で制度内容を詳しく解説しています。
 【プロが監修】【プロが監修】2024年からの新NISAとは？制度の変更点と賢い運用方法を紹介

では、投資信託とNISAの違いをそれぞれ解説していきます。

投資信託とは金融商品のこと

投資信託とは『投資を信じて託す』金融商品の事を言います。
まず投資家の皆さんからお金を集めます。そのお金を投資のプロが預かって、株や債券、不動産に投資をして、さらに投資家であるみんなの代理でプロが運用をしてくれます。それが投資信託という金融商品です。

投資信託のメリット、デメリット、投資信託に向いている人について、それぞれ解説していきます。

投資信託のメリット

100円からはじめられる

投資といえば、お金持ちがやるイメージがあると思いますが、実は少額から始められます。証券会社によりますが、投資信託は100円から好きな金額ではじめられます。

個人では投資がしにくい国や地域や資産に投資ができる

投資信託は、国内外の株価指数、株式、不動産、債券など、組込む資産は多種多様です。
また、個人では投資がしにくい発展途上国の株式や債券などに投資ができます。

途中引き出しはいつでも可能

投資信託は途中で引き出しがいつでもできます。万が一お金が必要な時は引き出せる安心感があります。

0歳からはじめられる

投資信託は年齢の下限の制限がなく、０歳からでも買うことが可能です。しかし20歳未満の場合は、親権者の同意書と、住民票、戸籍抄本、親権者の本人確認書類などを提出する必要があります。

投資信託のデメリット

すぐに利益は増えない

投資信託は長期投資を目的としている商品なので、短期で利益は増えません。最初はマイナスになることもありますが、長期で続けることでプラスに転じやすくなります。

買う時、持っている間、売るときに手数料がある

投資信託を買う時、持っている間、売る時、この３つのタイミングで手数料が発生します。

販売手数料

投資信託を買う時に発生するのが、販売手数料です。投資信託を購入すると同時に販売会社に支払います。販売時の手数料が無料のノーロードと呼ばれる投資信託もあります。

信託報酬(運用管理費)

投資信託を持っている間ずっと支払う手数料が信託報酬です。運用管理費用とも呼ばれます。目安としては、年に0.5%〜2.5%くらいですが、中には0.1%を切る投資信託もあります。残念ながら信託報酬が無料の投資信託はありません。投資信託を10年、20年と長く持つ場合は、信託報酬がなるべく安い投資信託を選びましょう。

信託財産留保額

投資信託を売る時(解約する時)に発生するのが信託財産留保額です。こちらも無料のものが多いので、なるべく無料の投資信託を選ぶとコストが削減できます。

元本の保証はない

投資信託は投資ですので、元本の保証はありません。しかし上昇の見込みのある投資信託を選ぶことにより、元本割れのリスクを低くすることができます。

利益に20.315%の税金が発生する

投資信託は利益に20.315%の税金が発生します。例えば投資信託を20万円分購入して、30万円で売却した場合、利益は10万円になります。利益の10万円のみに20.315%分の税金が課税され、20,315円が税金として回収されます。この場合実際に受け取れる金額は、税金が引かれた利益の79,685円と元本の20万円を合わせた279,685円です。

４章では約20%の税金が引かれない、お得な国の制度を紹介します。

投資信託に向いている人

投資信託に向いている人は下記のような人です。

投資信託は、投資をはじめるときに資金が少ない人や、日々忙しい人は、投資信託を買って長期で放置しておけばよいので、おすすめです。

また投資信託の買い方には以下の２種類があります。
・一括投資
・積立投資

次の章では、投資初心者にもおすすめな少額でも始めやすい投資信託の積立投資について解説します。

積立投資は投資信託を一定の金額で定期的に買う手法のこと

積立投資は金融商品である投資信託を一定の金額で定期的に買う手法のことをいいます。

積立投資のメリット

積立金額の変更はいつでも可能

積立金額の設定はいつでも変更ができます。

積立設定を自動にできる

一度、積立設定を行なってしまえば、自動で毎月積み立ててくれるので、手間が減ります。

定額で毎月決まった日に買う(ドルコスト平均法)ので、買うタイミングを気にしなくて良い

ドルコスト平均法とは毎月決まった金額で、決まった日に投資信託を買っていくので、買うタイミングを気にしなくて良くなります。

出典：金融庁　つみたてNISA早わかりガイドブック

安いときには投資信託が多く買えて、高い時には少なく買うことで、平均購入単価を下げることができるのが、ドルコスト平均法です。定期定額で買うことで買うタイミングを気にしなくていいし、買うタイミングを分散することで、価格の上昇時・下落時のリスクを抑えることができます。

積立投資は長期運用をすることにより元本割れのリスクを抑えられる

積立投資は長期運用することで、元本割れをするリスクを抑えられます。
下記は、1985年から2020年までの35年間、各年毎月同額ずつ投資信託の買付を行ない、保有期間5年と、20年の運用リターンの実績です。

出典：金融庁　つみたてNISA早わかりガイドブック   

保有期間5年間の場合、元本割れの可能性が高いという結果が出ています。一方保有期間20年の場合、元本割れの確率が0になっています。過去の実績では20年積立投資をすると元本割れが起こりにくい結果が証明されています。

積立投資のデメリット

自分が売買したいタイミングで、売買ができない

積立投資は、自分が売買したいタイミングで売買することはできません。投資信託の値段は１日１回の更新だからです。株価は証券取引所が開いている間、１分１秒ごとに変化していますが、投資信託の値段は１日１回公表され日々変動しています。また買う申込み時点では、適用される基準価額は決定しておらず、申込み受付の締め切り後に、算出される基準価額で買える価格が決定します。ですから申し込みのタイミングによっては、申込み時点の金額で買えない場合もあります。

NISAは国からプレゼントされている非課税口座のこと

NISAは国からプレゼントされている非課税口座と思ってください。なぜなら投資で出た利益が非課税になるからです。

NISAは2024年から制度が生まれ変わり、「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の２種類に分かれています。
※旧NISA制度やジュニアNISAは2023年末で終了しました

新NISAのポイントを見てもらうとわかる通り、旧NISAよりもかなり非課税枠の恩恵が受けられるようになっています。

NISAの「つみたて投資枠」は毎年120万円分の非課税口座を、NISAの「成長投資枠」では毎年240万円分の非課税口座をプレゼントされているようなイメージです。2024年からの新NISAでは非課税保有期間が無期限になったため、口座の中で売買した利益や配当金は税金がかからない仕組みになっています。

「つみたて投資枠」「成長投資枠」の両方併用することも可能になりました。

旧NISAの制度内容は複雑だったため、新NISAと何がどう違うのか混同してしまう方も多いでしょう。

そこで、新NISAのポイントと新旧NISAの比較表をまとめました。

※スマホの方は横にスクロールできます▶️▶️

参考：金融庁「新しいNISAについて」

新NISAについての詳しい内容、効果的な活かし方については下記の記事で詳しく解説しています。よくある質問にもまとめて回答しているので、ぜひ参考にしてみてください。

【プロが監修】2024年からの新NISAとは？制度の変更点と賢い運用方法を紹介

初心者はNISAの「つみたて投資枠」で投資信託を買うのがオススメ

初心者が投資をはじめるなら、NISAの「つみたて投資枠」を使って投資信託を買うのがオススメです。特にオススメな理由が下記です。

100円からはじめられる

２章の投資信託のメリットの部分でもお伝えしましたが、つみたてNISAの口座内でも、証券会社によりますが、100円からはじめられます。

非課税保有期間が無期限

NISAで出た利益はずっと非課税で保有することができます。３章の積立投資のメリットに20年運用を続けると元本割れの確率が減ると書きましたが、NISAを活用した積立投資であれば、元本割れを防ぐことができつつ非課税の恩恵を受けられるので、利用するのがオススメです。

金融庁がNISAで買える投資信託を239本まで絞り込んでくれている

つみたてNISAは約6,000本あるうちの投資信託の中から、金融庁が239本(2024年7月29日時点)にまで
すでに絞り込んでくれています。つみたてNISAで買える投資信託を金融庁のHPで「つみたて投資枠対象商品届出一覧」にまとめて公開されています。

初心者が6,000本の中から選ぶのは大変だと思うので、239本まで絞り込んでくれているのは、積立投資をはじめるハードルも下げてくれます。

さらに以下の記事の6章では208本の中からオススメの3本を紹介しています。
→ 知らないと損！！投資初心者におすすめのNISA制度を徹底解説

NISAの始め方も証券口座を開くところから説明しているので、全く知識が無くてもすぐにNISAを始めることができます。

投資信託とNISAの違いについてよくある質問

最後に、投資信託とNISAの違いに関するよくある質問について、回答していきたいと思います。
今回取り上げるのは以下の３つの質問です。

• 積立NISAは投資信託ですか？
• 積立NISAと投資信託は併用できますか？
• 「NISAで投資信託を買ってはいけない」と聞いたのですが本当ですか？

順番に見ていきましょう。

積立NISAは投資信託ですか？

前述の通り、NISAとは国の非課税制度を指し、積立NISAはその名の通り、積立投資専用NISAのことです。
それに対し、投資信託は金融商品のことを指します。

積立NISAで購入できるのは、一定の条件を満たして金融庁に届出された投資信託に限られますので、すごく大まかに言ってしまえば積立NISA ＝ 投資信託との理解で間違ってはいません。

ただ、厳密に言えば積立NISAは制度の名前で、 投資信託そのものを指す言葉では無いため、少々ややこしいですが混同しないように注意しましょう。

「積立NISAの制度を使って投資信託を買えば、一定の利益が非課税になる」と理解しておけばひとまず大丈夫です。

※2024年1月からスタートした新NISA制度では、積立NISAは「つみたて投資枠」と名称が変更になりました。詳細はこちらの記事で詳しく取り上げています。

積立NISAと投資信託は併用できますか？

NISAの「つみたて投資枠」で投資信託を購入しつつ、同時に特定口座などを併用して投資信託を購入することもできます。

つみたて投資枠の上限は年間120万円まですので、最大で月10万円積みたてることが可能です。積極的に投資の運用益を狙いたい人なら、すぐにその枠を使い切ってしまう可能性もあるでしょう。

そんな時は、NISAのつみたて投資枠とは別で特定口座などで新たに投資信託を買っていくのも有効な戦略の一つです。
（もちろん、もう1つの「成長投資枠」を活用してさらに投資信託を買い足すのも有効です）

また、つみたて投資枠で購入できる投資信託は、一定の条件を満たしたものの中から選ぶことになるため、その中には無い他の投資信託を買いたい場合も出てくるでしょう。

NISAでの投資で非課税の恩恵を受けつつ、特定口座を併用しアクティブに投資信託を運用するなど、投資で利益をしっかり出したい人は、最大限に制度を活用していくことをおすすめします。

「NISAで投資信託を買ってはいけない」と聞いたのですが本当ですか？

厳密には、「NISAで買える投資信託なら何を買っても大丈夫なわけではない」、という理解の方が適切です。

例えば、積立NISAで買える投資信託は国が定めた基準を満たしたものなので、一般的な投資信託よりも市場の信用度が高いと言えます。

しかし、中にはあまり購入をおすすめできないようなものも含まれているため、無条件に信用しすぎるのは考えものです。

また、一般NISA（2024年1月以降は成長投資枠）でも、投資信託が買えますが、分配型投資信託など、一部購入できない種類もあります。

「NISAで投資信託を買ってはいけない」という見解には、このようなNISA特有の制限を指している可能性も考えられるでしょう。

「NISAで投資信託を買ってはいけない」という情報を聞いたかもしれませんが、これは一般的に正しくありません。NISA（少額投資非課税制度）は、むしろ投資信託の購入に適した制度です。ただし、この情報がどこから出ているかを考えると、以下のような点が懸念されている可能性があります。

よって、「NISAで投資信託を買ってはいけない」というのは一部誤解を招く表現で、正しくは「NISAで投資信託を購入する際には、適切な商品を選ぶべき」ということです。

投資信託に限らずですが、金融商品を選ぶ際は、手数料、リスク、投資戦略などを考慮し、自分の資産形成に合った商品を選ぶようにしましょう。

まとめ