インフルエンザ異例の早期流行！ワクチン関連株3社を徹底解説

2026年は異例の早期流行！インフルエンザワクチン市場を支える3社に注目

インフルエンザといえば冬の感染症というイメージが強いものの、2026年は例年とは異なる動きがみられています。日本では2026年8月下旬の時点ですでに流行入りが確認され、東京都でも8月27日に流行開始の目安を超えました。東京都では9月17日に注意報基準も超えており、例年よりかなり早いペースで患者が増えています。10月1日時点の東京都の情報では、今シーズンのウイルス検出7件がすべてA(H1N1)pdm09となっており、現時点ではH1N1型が目立っています。

もっとも、今シーズンの流行がH1N1型だけになると決まったわけではありません。厚生労働省によると、現在国内で流行する可能性があるインフルエンザウイルスには、A(H1N1)、A(H3N2)、B型ビクトリア系統の3種類があります。2026～2027年シーズンの国内ワクチンも、この3種類を対象としており、A型ではH1N1とH3N2、B型ではビクトリア系統の株が選定されています。

今季の製造株は、A型H1N1が「A/スイス/6849/2025」、A型H3N2が「A/ミシガン/105/2025」、B型が「B/東京/EIS13-175/2025」となっています。WHOも2026～2027年の北半球向けワクチンについて、H1N1、H3N2、B型ビクトリア系統を推奨しており、世界的にもA型が重要な流行ウイルスとなっています。特にWHOは、2025年8月以降にA(H3N2)の「サブクレードK」が急速に広がったことを指摘しています。

こうした状況を背景に、インフルエンザワクチンを取り扱う企業への関心も高まっています。厚生労働省によると、2026年8月時点で今シーズンのインフルエンザワクチン供給予定量は約5,190万回分で、近年の平均使用量を超える規模が見込まれています。ワクチン市場は毎年流行が繰り返されることで継続的な需要が発生する一方、流行するウイルス株の変化に合わせて製造株を更新する必要があるという特徴があります。

今回取り上げるのは、第一三共、デンカ、武田薬品工業の3社です。第一三共は経鼻弱毒生インフルエンザワクチン「フルミスト点鼻液」を展開し、注射ではなく鼻に噴霧するという新しい接種方法で市場に存在感を示しています。デンカは「インフルエンザHAワクチン『生研』」の製造販売を担い、国内のワクチン供給を支える企業の一つです。そして武田薬品工業は「生研」の販売に携わり、国内の医薬品販売網を通じてワクチンの供給を支えています。

同じインフルエンザワクチン関連企業でも、3社の立ち位置は大きく異なります。製造販売を担う企業、経鼻という新しい接種方法を展開する企業、販売面で供給を支える企業という違いがあります。2026年は異例の早期流行となっているだけに、ワクチンの安定供給と接種需要、そして今後どの型が流行の中心となるのかを見ながら、各社の事業を比較していくことが重要になりそうです。

第一三共、インフルエンザワクチンで存在感を高める――「フルミスト」が切り拓く新市場

インフルエンザは毎年冬に流行を繰り返す代表的な感染症であり、日本ではワクチン接種が感染予防や重症化防止の重要な手段となっています。インフルエンザワクチン市場で近年注目を集めているのが、第一三共です。同社は抗インフルエンザ薬だけでなく、ワクチン分野でも存在感を高めています。特に注目されるのが、鼻に噴霧して接種する経鼻弱毒生インフルエンザワクチン「フルミスト点鼻液」です。

第一三共は、国内を代表する大手製薬会社の一つです。抗体薬物複合体（ADC）などのがん領域を成長ドライバーとしてグローバル展開を進める一方、感染症領域にも製品を持っています。インフルエンザ関連では、従来の注射型ワクチンとは異なる「フルミスト」の存在が特徴となっています。

フルミストは、鼻腔内にワクチンを噴霧することで接種する経鼻ワクチンです。一般的なインフルエンザワクチンでは注射器を使うため、特に子どもにとっては「注射が苦手」という心理的なハードルがあります。フルミストは注射を必要としないため、接種方法そのものに新しい選択肢を提供したことが大きな特徴です。

日本では2024年にフルミスト点鼻液が承認され、第一三共が製造販売を行っています。対象となる年齢などには定めがありますが、従来の注射型ワクチンとは異なる接種方法を持つ製品として市場に登場しました。インフルエンザワクチン市場では、単純に供給量を増やすだけでなく、「接種しやすさ」を高めることも普及拡大の重要なポイントになります。

インフルエンザワクチンは、流行の規模や接種需要、流行するウイルス株などによって需要が変動します。一方で、インフルエンザそのものは毎年流行する可能性があり、ワクチン接種も継続的に行われています。そのため、製薬会社にとっては一度きりの商品ではなく、毎年需要が発生する季節性製品という特徴があります。

第一三共にとって、フルミストの重要性は単純な売上規模だけではありません。ワクチン市場において「経鼻」という新しい選択肢を提供することで、従来型ワクチンとの差別化を図れる点にあります。特に小児への接種では、注射を避けたいというニーズが存在するため、接種方法そのものが製品選択の要因となる可能性があります。

また、日本のワクチン市場では、少子高齢化や感染症対策への関心の高まりなど、さまざまな環境変化が進んでいます。高齢者ではインフルエンザによる重症化を防ぐことが重要であり、子どもやその家族にとっては感染拡大を抑えることが重要です。こうした幅広い需要を背景に、ワクチンは医療政策上も重要な製品となっています。

第一三共を見るうえで、インフルエンザワクチンだけに注目するのは適切ではありません。同社の企業価値を大きく左右するのは、がん領域を中心としたグローバル医薬品事業です。特に抗体薬物複合体を活用した創薬は、第一三共の成長戦略を語るうえで欠かせません。そのため、フルミストは同社の業績全体を一変させるような主力製品というよりも、感染症領域における特徴的な製品として捉えることが重要です。

一方で、投資家にとっては、こうした複数の事業領域を持つことが第一三共の魅力の一つともいえます。大型新薬による成長を目指す一方、ワクチンなどの感染症関連製品を展開することで、医薬品ポートフォリオの幅を広げています。特定の疾患だけに依存しない事業構造を構築できるかどうかは、長期的な企業価値を考えるうえで重要なポイントです。

インフルエンザワクチン市場では、デンカなど国内企業も製造を手掛けています。デンカの「インフルエンザHAワクチン『生研』」は国内のワクチン供給を支える代表的な製品です。これに対して第一三共は、経鼻ワクチンという異なるアプローチを持っています。製造技術や接種方法の違いを比較すると、同じインフルエンザワクチン関連企業でも事業戦略には違いがあることが分かります。

今後の焦点は、フルミストが日本のインフルエンザワクチン市場にどこまで定着するかです。注射を必要としないというメリットがどの程度消費者や医療機関に受け入れられるのか、毎年の流行状況や接種需要がどのように推移するのかがポイントになります。また、ワクチンは安全性や有効性、供給体制などが重視される分野であり、安定供給を継続できるかどうかも重要です。

インフルエンザは毎年流行する可能性があるため、ワクチン市場には一定の継続需要があります。その中で、従来の「注射するワクチン」だけではなく、「鼻から接種するワクチン」という選択肢が加わったことは、市場そのものの多様化につながります。第一三共のフルミストは、この変化を象徴する製品の一つといえるでしょう。

第一三共（4568）を投資対象として見る場合、インフルエンザワクチンだけを材料に判断するのではなく、主力の医薬品事業や研究開発、新薬の成長性と合わせて評価することが重要です。そのうえで、フルミストのような特徴的な製品が感染症領域でどのようなポジションを築くのかを追うことは、同社の事業ポートフォリオを理解するうえで意味があります。

「毎年流行する感染症」と「接種しやすいワクチン」という二つのテーマを掛け合わせたフルミストは、インフルエンザワクチン市場に新たな選択肢をもたらしました。がん領域を中心に世界展開を進める第一三共にとって、ワクチン事業は主役ではないものの、感染症領域における重要な事業の一つです。今後、経鼻ワクチンという新しい接種スタイルがどこまで普及するのか、そして第一三共がワクチンを含む幅広い医薬品ポートフォリオをどのように成長させていくのかが注目されます。

デンカ、インフルエンザワクチンで国内医療を支える――「生研」が担う安定供給の重要性

インフルエンザが流行する季節になると、ワクチン接種への関心が高まります。毎年必要となるワクチンを安定的に供給することは、感染症対策を支える重要なインフラの一つです。そうした中で注目したい上場企業がデンカです。同社は化学メーカーとして知られていますが、実はライフイノベーション事業においてインフルエンザワクチンを手掛けています。現在もデンカは「インフルエンザHAワクチン『生研』」の製造販売元となっており、国内のワクチン供給を支える企業の一つです。

デンカは1915年創業の歴史を持つ企業で、現在は東京証券取引所プライム市場に上場し、証券コードは4061です。事業領域は電子・先端プロダクツ、ライフイノベーション、エラストマー・インフラソリューション、ポリマーソリューションなど幅広く、一般的な製薬会社とは異なる事業構造を持っています。その中でライフイノベーション部門では、インフルエンザワクチンのほか、ウイルス抗原迅速診断キットなど、予防・診断に関わる製品を展開しています。

デンカのインフルエンザワクチン事業を語るうえで欠かせないのが「インフルエンザHAワクチン『生研』」です。PMDAの2026年7月7日更新情報でも、同製品の製造販売元はデンカとされており、販売についてはアステラス製薬や武田薬品工業などが担っています。つまり、デンカは単なる販売会社ではなく、ワクチンそのものの製造販売を担う立場にあります。

インフルエンザワクチンは、一般的な医薬品とは異なる難しさがあります。インフルエンザウイルスは毎年流行する型が変化するため、そのシーズンに使用するワクチンについても、流行予測などを踏まえて製造株が決定されます。厚生労働省は2026年6月にも2026年シーズンのインフルエンザHAワクチンの製造株を決定しており、メーカーはこうした方針に基づいてワクチンを製造し、流行シーズンに間に合うよう供給する必要があります。

この「毎年作り直す」という性格が、インフルエンザワクチン事業の特徴です。需要が年間を通じて一定とは限らず、秋から冬にかけて接種需要が集中します。そのため、製造能力だけでなく、適切な時期に必要量を供給する生産・物流体制が重要になります。ワクチンメーカーにとっては、単に製品を開発するだけでなく、季節性の高い需要に対応する生産体制を維持することが競争力につながります。

実際、デンカは2026年9月9日に今シーズンのインフルエンザHAワクチンの出荷開始を発表しています。流行期を前にワクチン供給を始めることで、医療機関などへの安定供給を支えています。厚生労働省によると、2026年シーズンのインフルエンザワクチンは、HAワクチンと経鼻弱毒生ワクチンを合わせて約5,190万回分が供給される見込みで、近年の平均使用量を超える規模となっています。

デンカにとってインフルエンザワクチンは、同社全体の事業の一部です。デンカの売上や利益を考える際には、電子材料や機能性材料、インフラ関連製品など、化学メーカーとしての幅広い事業を合わせて見る必要があります。そのため、インフルエンザの流行だけを材料にデンカの株価や業績を判断するのは適切ではありません。しかし、感染症対策という社会的に重要な分野に継続的に関わっている点は、同社の特徴の一つといえます。

さらに、デンカの強みとして注目したいのが、ワクチンだけでなく診断分野にも事業領域を広げていることです。同社はライフイノベーション部門で、インフルエンザワクチンとともに各種ウイルス抗原迅速診断キットなどを展開しています。感染症対策では「感染を防ぐ」ワクチンと、「感染しているかを調べる」診断の両方が重要になるため、予防と診断の両面をカバーする事業構成には一定の意味があります。

投資家の視点では、デンカを「インフルエンザワクチン株」として単純化しないことも重要です。むしろ、化学・素材を主力としながら、医療・感染症関連の事業も展開する複合型企業として捉える方が実態に近いでしょう。そのうえで、インフルエンザの流行状況、ワクチン需要、製造体制、ライフイノベーション事業の成長などを確認していくことがポイントになります。

また、ワクチン事業には社会的な意義もあります。インフルエンザは特に乳幼児や高齢者が感染した場合、重症化や合併症が問題となることがあり、厚生労働省も予防接種を含めた対策を進めています。2026年シーズンも十分なワクチン供給量が見込まれており、安定供給を担うメーカーの役割は引き続き重要です。

第一三共が経鼻弱毒生ワクチン「フルミスト」という新しい接種スタイルで注目を集めているのに対し、デンカは「生研」を通じて従来型のインフルエンザHAワクチンを製造販売する立場にあります。両社はともに上場企業ですが、ワクチン事業におけるポジションは異なります。第一三共は大手製薬会社として新薬開発をグローバルに進める一方、デンカは化学・素材事業を基盤としながら、ワクチンや診断薬などのライフサイエンス領域を展開しています。

インフルエンザワクチンは、毎年の流行に備えるために継続的な需要が期待される製品です。その一方で、流行規模や接種率、製造株、供給量などによって市場環境が変化します。デンカにとっては、こうした変動に対応しながら安定供給を続けることが重要なテーマとなります。

デンカ（4061）を見る際には、電子・先端材料などの成長分野とともに、感染症対策を支えるライフイノベーション事業にも目を向けたいところです。インフルエンザワクチン「生研」の製造販売を通じて、同社は国内の感染症対策を下支えしています。派手な新薬とは異なるものの、毎年必要とされるワクチンを安定的に届けることには大きな社会的価値があります。今後もインフルエンザの流行状況やワクチン需要、そしてデンカのライフイノベーション事業がどのように成長していくのかは、投資家にとって継続的にチェックしたいポイントとなりそうです。

武田薬品工業、インフルエンザワクチンで国内供給を支える――「生研」から見る感染症事業の現在地

インフルエンザは毎年流行を繰り返す代表的な感染症であり、その予防に使われるワクチンは、国内の公衆衛生を支える重要な医薬品の一つです。インフルエンザワクチンというと、ワクチンを製造するメーカーに目が向きがちですが、実際には製造だけでなく、販売や供給体制も重要な役割を担っています。そうした観点から注目したい上場企業が武田薬品工業です。同社は国内最大級の製薬企業として知られていますが、インフルエンザワクチンについても販売面で関わっています。

現在、医薬品医療機器総合機構（PMDA）の医療用医薬品情報では、「インフルエンザHAワクチン『生研』」について、製造販売元をデンカ、販売を武田薬品工業としています。つまり、武田薬品がワクチンそのものを製造しているわけではなく、デンカが製造販売を担い、武田薬品が販売を担うという役割分担です。2026年7月7日付のPMDA情報でも、この関係が確認できます。

「生研」はインフルエンザHAワクチンで、インフルエンザの予防を目的として使用されます。厚生労働省によれば、季節性インフルエンザは日本では例年12月から3月に流行する傾向があり、高齢者などでは重症化するケースもあります。そのため、流行期を前にワクチンを安定的に供給し、接種機会を確保することは重要な感染症対策となっています。

武田薬品がインフルエンザワクチンに関わる意義は、単に一つの製品を販売しているという点だけではありません。ワクチンは一般的な医薬品と比べても、需要が特定の時期に集中するという特徴があります。秋から冬にかけて接種需要が高まるため、製造されたワクチンを適切な時期に医療機関などへ届ける販売・流通体制が欠かせません。メーカーと販売会社が連携して供給することで、流行シーズンに向けた医療現場の需要に対応することになります。

さらに、インフルエンザワクチンは毎年同じ製品を単純に大量生産すればよいわけではありません。インフルエンザウイルスは変化するため、シーズンごとにワクチンに使用する製造株が決められます。厚生労働省は2026/27シーズン向けのインフルエンザHAワクチンについて製造株を検討しており、2026年シーズンについてもメーカーが製造・供給に向けて対応しています。こうした制度の下で、メーカーと販売会社には安定した供給体制を維持することが求められます。

武田薬品はインフルエンザだけを専門とする企業ではありません。がん、消化器系疾患、希少疾患、ニューロサイエンスなどを主要な重点領域として、世界各国で医薬品事業を展開しています。ワクチンも同社の事業ポートフォリオの一部であり、同社は日本向けにワクチン情報を提供する専用サイトを設け、インフルエンザワクチンを含む複数のワクチンを紹介しています。

このため、投資家が武田薬品を評価する際に「インフルエンザの流行＝武田薬品の業績拡大」と単純に考えるのは適切ではありません。インフルエンザワクチンは同社の巨大なグローバル事業の一部にすぎず、業績を左右する要因も多岐にわたります。一方で、感染症という社会的に重要な領域に継続的に関わっていることは、同社の事業ポートフォリオを理解するうえで押さえておきたいポイントです。

また、武田薬品とデンカの関係を見ることで、ワクチンビジネスの構造も見えてきます。デンカは化学メーカーを母体としながら、ライフイノベーション事業の一環としてワクチンを製造しています。一方の武田薬品は、グローバルな製薬企業として幅広い医薬品を展開しながら、国内では「生研」の販売にも携わっています。同じインフルエンザワクチン市場でも、製造と販売という異なる機能を担っているわけです。

PMDAの情報を見ると、「生研」は武田薬品だけでなくアステラス製薬も販売を担っています。これは、ワクチンの安定供給において複数の販売網が関わる構造になっていることを示しています。

こうした販売体制は、インフルエンザワクチン市場の特殊性とも関係しています。ワクチンは需要が季節的に集中するため、流行シーズンに必要な数量を確保することが重要です。供給不足が発生すれば接種を希望する人が十分に接種できない可能性がある一方、需要を大幅に上回る在庫を抱えることも効率的とはいえません。製造側と販売側が需要を見極めながら供給することが、事業運営上のポイントになります。

また、インフルエンザワクチンは高齢者などを対象とした定期接種にも使用されています。厚生労働省によると、定期接種の対象は原則として65歳以上の人などで、毎年度1回接種する仕組みです。こうした制度が存在することで、インフルエンザワクチンには毎年一定の需要が生まれています。

一方、ワクチン市場には競争もあります。現在の日本では、デンカの「生研」に加えて、KMバイオロジクスの「KMB」、阪大微生物病研究会の「ビケンHA」、第一三共の経鼻弱毒生インフルエンザワクチン「フルミスト点鼻液」、サノフィの高用量ワクチン「エフルエルダ筋注」など、複数の製品が存在します。PMDAのワクチン情報でも、それぞれの製品と販売会社が確認できます。

この中で武田薬品の特徴は、インフルエンザワクチンの製造技術そのものよりも、国内大手製薬会社として持つ販売・情報提供体制にあります。製造をデンカが担い、武田薬品が販売するという分業は、医薬品産業における企業間連携の一例といえるでしょう。

武田薬品工業は、証券コード4502で東京証券取引所プライム市場に上場しています。世界的な製薬企業として見ると、インフルエンザワクチンは主力事業の一つではありません。しかし、感染症の予防という社会的な役割を担う製品を国内市場に供給していることは、同社の医薬品事業の裾野を理解するうえで興味深いポイントです。

インフルエンザは今後も毎年流行する可能性があり、ワクチンの需要も基本的には継続すると考えられます。ただし、流行規模、接種率、製造株、競合製品、供給量などによって市場環境は変化します。投資家としては、インフルエンザの流行だけで武田薬品の株価や業績を判断するのではなく、主力医薬品の成長性や研究開発、グローバル展開などを総合的に見る必要があります。

それでも、毎年必要とされるワクチンを医療現場へ届けるという役割は重要です。武田薬品は「インフルエンザHAワクチン『生研』」の販売を通じて、国内の感染症対策を支えています。製造を担うデンカと販売を担う武田薬品という関係からは、ワクチンが研究開発だけでなく、製造、流通、販売までを含めたサプライチェーンによって支えられていることが分かります。今後のインフルエンザ流行シーズンにおいて、安定供給を支える企業として武田薬品のワクチン事業にも注目したいところです。

まとめ：早期流行で高まるワクチン需要、3社それぞれの強みに注目

2026年のインフルエンザシーズンは、例年より早く動き始めました。日本では8月下旬という異例の早さで流行入りし、東京都でも9月には注意報基準を超えています。10月初めの東京都のウイルス検出ではA(H1N1)pdm09が中心となっていますが、厚生労働省が示す国内の流行対象はH1N1、H3N2、B型ビクトリア系統の3種類です。今後の流行シーズンでは、H1N1だけでなくH3N2やB型が拡大する可能性もあるため、特定の型だけを想定するのではなく、3価ワクチンによる幅広い備えが重要になります。

2026～2027年シーズンのワクチンには、国内で選定されたH1N1、H3N2、B型ビクトリア系統の3株が採用されています。WHOも同じ3系統を北半球向けワクチンに推奨しており、インフルエンザウイルスが変化し続けるなかで、ワクチン株を毎年見直す仕組みが機能しています。

こうしたワクチン市場を支えるのが、今回紹介した第一三共、デンカ、武田薬品工業です。第一三共は「フルミスト点鼻液」によって経鼻ワクチンという新たな選択肢を提供しています。デンカは「生研」の製造販売を担うことで、国内のワクチン供給を支える存在です。武田薬品工業は「生研」の販売を担い、製造会社とは異なる立場から医療現場への供給に関わっています。

厚生労働省によると、2026年8月時点で今シーズンのインフルエンザワクチンは約5,190万回分が供給される見込みです。早期流行が確認されるなか、ワクチンを必要な時期に安定して届けることの重要性は一段と高まっています。

投資という観点では、インフルエンザワクチンだけで各社を評価するのではなく、それぞれの企業全体の事業構造を見ることが欠かせません。第一三共はグローバルな医薬品事業、デンカは化学・素材事業、武田薬品は世界的な製薬事業をそれぞれ主力としています。そのうえで、毎年需要が発生するワクチン事業や感染症関連製品がどのような役割を果たしているのかを確認することがポイントです。

「今年はどのインフルエンザが流行するのか」という視点では、現時点でH1N1型が先行しているものの、シーズン全体の主流を断定することはできません。H3N2やB型ビクトリア系統の動向も引き続き注視する必要があります。異例の早期流行とウイルスの変化という二つの要素が重なる2026～2027年シーズンは、インフルエンザワクチン市場にとっても重要なシーズンとなりそうです。ワクチンの安定供給を支える3社の動向とともに、今後の流行株の変化にも注目したいところです。