2024年暮れに１ビットコインが10万ドルを突破するなど、仮想通貨市場が活況を呈しています。
特にトランプ米大統領の仮想通貨に対する友好的な姿勢や、世界的な政情不安やドル離れ、インフレ懸念の再燃を背景に、2025年は仮想通貨が新たな資産クラスとして注目を集めること必至でしょう。
しかしながら、数万種とも言われる仮想通貨が存在する中、いったいどれを選んで買えばいいのか迷っている方も多いのではないでしょうか？
そこで本記事では、お金と投資の学校GFS監修のもと、2025年現在の動向を踏まえ、個人投資家である筆者おすすめの仮想通貨5選とその投資戦略を詳しく解説します。
また、仮想通貨関連株もあわせて紹介し、より多角的な投資で資産を増やす方法を提案していきます。
仮想通貨初心者の方でも安心して始められるよう、わかりやすく解説しますので、最後までじっくりお読みください。
＊注意＊仮想通貨は日本では「暗号資産」と呼ぶよう定められていますが、この記事では通例として日本人に親しまれている「仮想通貨」を採用しています。
監修者：市川雄一郎
GFS校長。CFP®。1級ファイナンシャル・プランニング技能士(資産設計提案業務)。日本FP協会会員。日本FP学会会員。 グロービス経営大学院修了(MBA/経営学修士)。
日本のFPの先駆者として資産運用の啓蒙に従事。ソフトバンクグループが創設した私立サイバー大学で教鞭を執るほか、講演依頼、メディア出演も多数。著書に「投資で利益を出している人たちが大事にしている 45の教え」（日本経済新聞出版）
公式X アカウント 市川雄一郎@お金の学校 校長
第1章 なぜいま仮想通貨がおすすめなのか
1-1 トランプ氏の公約ーー米国が仮想通貨大国に？
米大統領選挙でトランプ氏が再選、2025年1月に就任しました。
トランプ氏は選挙期間中から「米国を仮想通貨大国にする」と公約し、閣僚にも仮想通貨に理解のある人事を決めています。
これにより仮想通貨の法的地位の明確化や関連ビジネスへの規制緩和などを進めていくものと思われます。
そのため、米国を中心に仮想通貨の普及が急速に加速する可能性が出てきています。
1-2 希少性に資産価値あり
ビットコインを始めとする多くの仮想通貨は、発行量に上限が設定されています。
ビットコインの場合、総発行量は2100万BTCと決められており、2025年現在、その約90%が既に発行済みです。
この上限のあることが、埋蔵量の限られる金などと同様に希少性が守られ、仮想通貨の資産価値を支えています。
1-3 ブロックチェーンのテクノロジーとしての価値
仮想通貨の基盤技術であるブロックチェーンは、金融取引だけでなく、様々な産業で活用されつつあります。
サプライチェーン管理、医療記録の管理、著作権保護など、幅広い分野での応用が進んでいます。
この技術は、希少性だけにとどまらない仮想通貨の価値を高め、長期的な成長を支えると考えられます。
1-4 BRICSなど新興国のドル離れ加速
BRICS（ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ）を中心とする新興国では、米ドルへの依存度を下げる一方、金を担保とする仮想通貨を共同で発行する構想が進んでいます。
米ドルは世界の基軸通貨ですが、実質的に米国がその発行量や金利、金融システムやそれを介した金融制裁などを支配する中央集権的な側面があります。
米ドルは何かあった場合に経済制裁にも使われるため、独自の経済路線を歩みたい国家にとってはかなり不都合な側面を持ちます。
このため、国際決済において、ドルのような中央集権的ではない仮想通貨の重要性がこれらの国家の間で高まっていくものと考えられます。
1-5 銀行を介さない送金手段としての魅力
仮想通貨は、銀行を介さずに国境を越えた送金が可能です。
これにより、従来の国際送金と比べて、手数料の大幅な削減と送金時間の短縮が実現しています。
特に、海外在住の労働者による母国への送金や、国際的なビジネス取引において、仮想通貨の利用が急速に拡大しています。
1-6 政情不安国での財産保全、ハイパーインフレ対策
政情不安やインフレに悩む国々では、国民が自分の財産を守るために仮想通貨を利用しています。
たびたびハイパーインフレに襲われる国々でも、国家単位で仮想通貨の法定通貨化が進んでいます。
例えばエルサルバドルや中央アフリカはビットコインを法定通貨として採用。
ジンバブエでは「ジンバブエ・ゴールド（ZiG）」という独自の金担保デジタルトークンを決済手段にすると発表がありました。
こうした傾向は、世界各地の不安定な経済圏で今後も広がりを見せるものと思われます。
1-7 個人投資家の仮想通貨への関心の高まり
上記に挙げてきた理由で仮想通貨はここ数年で大きく上昇しており、これに合わせて個人投資家の関心が高まっています。
特に2024年初頭に米国でビットコインETF（上場投信）が金融当局によって解禁されたことは、仮想通貨の現物購入に及び腰だった投資家が間接的にビットコイン購入できる商品として大いに注目を集めました。
第2章 仮想通貨の基本的な選び方
第1章では仮想通貨がますます注目を集める理由を見てきました。
しかし投資をするからには今後も持続的に成長が見込める通貨を見極める必要があります。
そこで本章では、投資対象となる仮想通貨の基本的な選び方を3つの観点から紹介します。
2-1 安全性で選ぶ：時価総額と取引量
仮想通貨に投資をするには、対象が安全であるかどうか確認する必要があります。
この判断に欠かせないのが、時価総額と取引量です。時価総額が大きく、取引量が多い仮想通貨は、一般的に市場での信頼性が高く、価格操作のリスクも低いと考えていいでしょう。
例えば、CoinMarketCapやCoinGeckoなどの仮想通貨情報サイトでは、時価総額の大きさと順位がわかるので、上位の仮想通貨をチェックしてその中から日々の取引量が安定している銘柄を選ぶといいでしょう。
（CoinMarketCap「暗号資産の時価総額ベスト100」）
また社団法人日本暗号資産取扱業協会は、取り扱い業者が3件以上いるなど4つの条件を満たす仮想通貨を「グリーンリスト」として公表しています。
日本で取引する場合、このリストに掲載されていることが1つの安全基準になると思われますので、ここに掲載されてない仮想通貨は避けるのがいいかもしれません。
2-2 将来性で選ぶ：テクノロジーと開発チーム
仮想通貨というと、多くの人はそれ自体に価値がある貴金属やネット上で利用できる通貨のようなものを想像しがちです。
しかし、仮想通貨の多くはブロックチェーンによって成立するさまざまなサービスを処理する最新のテクノロジーと考えるべきです。
ブロックチェーンによってネット上の取引を確定・証明したり、処理速度を高めたり、ブロックチェーンの上に構築されたブロックチェーンもあったりします。
各仮想通貨はそれらのサービスに付随して発行され、投資家がそれを保持すること（ステーキング）でサービスを資金面で支えるという位置づけです。
つまり、こうした仮想通貨を選ぶ際は、その基盤となるテクノロジーと開発チームの質を問う必要があるということになります。
テクノロジーについては、以下のような点をチェックしたらいいでしょう。
- スケーラビリティ（処理能力の拡張性）
- 革新的あるいは独創的なサービスへの取り組み
- セキュリティ、環境への配慮（エネルギー効率など）
- 他のブロックチェーンとの互換性
開発チームについては、以下のような点を確認するといいと思います。
- チームメンバーの経歴や実績
- オープンソースコミュニティの活発さ
- 開発の進捗状況や今後のロードマップ
オープンソースとは、プログラムが公開されたソフトウェアを指します。それをもとにプログラマーや技術者など様々な人が参加してソフトの有用性を高めるなど、コミュニティが活発なほどその仮想通貨の将来性に期待できます。
これらの情報は、各仮想通貨やそのプロジェクトの公式ウェブサイトなどで確認することができます。
2-3 実用性で選ぶ：具体的な利用事例
仮想通貨の価値は、実際の利用場面が増えることで高まります。
したがって、具体的な利用事例がある、または近い将来に実用化が見込まれる仮想通貨を選ぶことも重要です。例えばーー
- 大手企業や金融機関での採用
- 国際送金や決済システムでの利用
- DeFi（分散型金融）プラットフォームでの活用
- NFT（非代替性トークン）市場での利用
- 仮想現実の空間内での通貨として流通
等々です。
実用性の高い仮想通貨は、長期的な価値上昇が期待できるだけでなく、市場の変動にも比較的強いという特徴があります。
第3章 おすすめの仮想通貨5選とその理由
本章では今後安定して成長が見込めるであろう仮想通貨を5つ、筆者の独断も交えて紹介したいと思います。
あくまで参考程度にとどめ、投資をする際は他の情報もしっかり分析した上で、自己の判断のもと行ってください。
3-1 イーサリアム（ETH）
今回、いろいろ調べる中で、筆者が最も将来性と安定性を感じた仮想通貨です。
ビットコインと同じブロックチェーン技術をもとに作られた仮想通貨でありながら、まったく哲学の異なるアプローチで可能性を広げたのがこのイーサリアムです。
ある契約・取引が特定の条件を満たすことで自動的に実行されることを「スマートコントラクト」といいますが、イーサリアムはそれを実装したパイオニア的存在といえます。
この技術は特定の金融機関が介在することなく各種取引を可能にし、透明性を高めることで改ざんを不可能にします。
このスマートコントラクトをベースに、DeFi（分散型金融）やNFT（非代替性トークン）など非中央集権的な新しい金融サービスが生まれています。
現在イーサリアムはそうした処理能力などのさらなるアップデートを企図した「イーサリアム2.0」への移行を進めており、実現すれば利用価値はさらに高まると思われます。
さらに、イーサリアムのプログラムはオープンソースとなっており、これを利用してイーサリアム上で動作する分散型アプリケーションも数多く開発されています。
これによりイーサリアム自体が1つのプラットフォームとなり、1大ネットワークが築かれています。
3-2 ビットコイン（BTC）
テクノロジー云々を考えずとも、保有しているだけで価値が高まっていくという意味で金に投資する感覚で気楽に保有できるのがこのビットコインです。
すべての仮想通貨の原点にして、最大の時価総額を誇り、最もポピュラーな仮想通貨と言えるでしょう。
1章でも説明しましたが、発行上限が定められていることで希少性が重んじられ、国家や機関投資家、金融機関、大手企業がこぞって購入・保有を公言しています。
再選を果たしたトランプ大統領が米国の「仮想通貨大国」化を公約に掲げており、大量購入・準備金として長期保有する計画が進めば、最も注目を集める仮想通貨になるでしょう。
国際間の送金手段としてもすでに以前から利用されており、その高い信頼性から「デジタルゴールド」とも言われます。
インフレヘッジや長期的な資産形成にも適しており、仮想通貨市場の基軸通貨としての地位も揺るぎないものと考えます。
時価総額がすでにかなり大きくなっていて、短期での大きな値上がりは期待しにくいですが、2024年4月の半減期を経て半年が過ぎ、さらなる資産価値の上昇が続きそうです。
仮想通貨の半減期については以下の記事も参考になさってください。
3-3 ソラナ（SOL）
仮想通貨初心者の人にはあまりなじみがないかもしれませんが、近年その価値が急上昇しているのがソラナです。
ソラナはイーサリアムと同じく誰もが使えるオープンソースのプラットフォームを形成しています。
イーサリアムと異なるのは、新世代のブロックチェーン技術を使い、圧倒的な高速処理を実現している点でしょう。
これによりイーサリアムが抱えるスケーラビリティの問題（取引の増えるほど処理速度が遅くなる問題）を解決し、イーサのキラーコインとも呼ばれます。
さらに低コスト化も実現しているため、DeFi（分散型金融）の主要プラットフォームとして急速な成長を遂げています。
GoogleやMeta、Shopifyなどと提携しているほか、多くの企業がこのソラナのプラットフォームを利用。
ミームコインと呼ばれるアルトコイン（ビットコイン以外の仮想通貨）が数多くこのソラナのブロックチェーンを使って発行されています（ソラナミームと呼ばれます）。
また他のブロックチェーンとの相互運用性があるのも大きな特徴で、チェーン同士で直接通貨の交換ができるのもソラナの強みと言えるでしょう。
時価総額が大きな仮想通貨の中ではステーキング報酬（保有しているだけで配当や利息のように仮想通貨がもらえる仕組み）の利率が高いのも魅力です。
3-4 リップル（XRP）
リップルは国際送金に特化した仮想通貨です。
その最大の特徴は、異なる通貨間の「ブリッジ通貨」として機能することで、これにより直接取引が難しい通貨ペア間でもリップルを介することで迅速かつ低コストでの送金が可能となっています。
リップルを利用した国際送金は従来の方法と比べて圧倒的に速く、取引手数料も極めて安価です。
この高速・低コストの特性により、リップルは金融機関同士の国際送金にも活用されており、すでに40か国以上の300を超える金融機関がリップルネットワークに参加しています。
また1秒あたり1,500件のトランザクションを処理できる能力を持ち、高いスケーラビリティを実現しています。
多くの仮想通貨と異なり、リップル社が中央管理し、各国金融機関によって運営されている点で、信頼感が高いのが特徴です。
3-5 ポリゴン（POL）
最後に、再注目のイーサリアムを補完する機能を持つポリゴンを紹介します。
ポリゴンは旧マティックの名でイーサリアムの上に開発されたブロックチェーンのプロジェクトです（セカンドレイヤー・プロジェクトと言います）。
超高速の処理能力と高い分散性、強固な安全性を持ちながら、電力コストが安いのが強み。
「ポリゴンブリッジ」という独自の技術によりイーサリアムとの間に高い互換性を築き、イーサリアムやその上で開発された各プロジェクトのスケーラビリティ問題を解決する役割を担い、決済処理などで手数料収入を得ることができます。
近年アート、ゲーム、チケット、音楽などのデジタルアセットとして注目を集めるNFＴ（非代替性トークン）の分野で、ミント（発行）や転送手段としても使われています。
イーサリアムとの互換機能により、イーサリアムの利用が進めば進むほど恩恵を受ける仮想通貨と言えるでしょう。
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ここまで5つの仮想通貨を参考までに紹介しましたが、どうでしょうか。
仮想通貨はビットコインやその他コイン（アルトコイン）など数万の種類があります。
筆者とは異なる視点で、ぜひ皆さんも宝探しのつもりでいろいろな仮想通貨を探してみてください。
第4章 おすすめの仮想通貨関連株
日本では仮想通貨への課税は総合課税となっており、仮に数百万、数千万円という利益確定をした場合、他の所得と合算して高い税率が課せられます。
近年、巨額の仮想通貨の相続がもとで破産してしまう二重課税（相続税とそれを払うために利益確定することで生じる課税）の問題も生じており、その課税方式には多々問題が指摘されています。
一方で株式や投資信託、ETF（上場投資信託）は申告分離課税で税率が安く済むことから、仮想通貨をこれらの資産として購入する動きが広がっています。
米国ではビットコインのETFが2024年初頭に解禁され、非常に人気を集めており、それ以外の仮想通貨のETF発行も準備されています。
しかし日本ではまだこれらを買うことができません。
そこでここでは、仮想通貨市場の成長によって株価上昇が期待できる日本と米国の関連株を3銘柄ご紹介します。
4-1 コインベース（ティッカー：COIN）
コインベース・グローバル社は米国を拠点に世界最大級の仮想通貨取引所と投資プラットフォームを運営する企業です。
初心者にも使いやすいツールを提供しており、仮想通貨を簡単に購入、販売、交換、保有することが可能です。
個人投資家だけでなく、大手機関投資家も顧客として抱え、取引のみならずステーキングやレンディングなどのサービスで収益源の多角化も進めており、今後仮想通貨市場が成長するとともに業績の拡大が期待できます。
4-2 マイクロストラテジー（ティッカー：MSTR）
マイクロストラテジー社はもともとビジネス分析に必要なソフトウェアやプラットフォームを提供するIT企業ですが、近年、ビットコインを価値資産として大量に購入し、世界最大のビットコイン保有企業として知られています。
ビットコインの価格が上昇するとともに同社の株価も上昇することから、今後ビットコインが上がり続けるとした場合、株価に直結することが期待できます。
4-3 メタプラネット（証券コード：3350）
最後に日本の企業からメタプラネットを紹介します。
同社はもともとホテル事業を展開していましたが、近年ビットコインへの投資を事業のメインに据え、関連コンサルティングなども行っています。
2024年には株価が20倍近くも上昇しており、こちらもビットコインの価格上昇に伴い株価上昇が期待できるでしょう。
第5章 仮想通貨投資の注意点
ここまで仮想通貨と関連株を計7つ紹介しました。
しかし簡単な気持ちで大きな金額を集中投資するのは大変危険です。
その理由を以下に列挙していきます。
5-1 ボラティリティ（価格変動）のリスク
仮想通貨市場は極めてボラティリティ（価格変動）が高いです。
価格が短期間のうちに急騰したり急落したりすることで知られ、投資家にとって大きなリスクとなります。
筆者が見ている限りでは、価格が1日で10〜20%以上変動することも珍しくなく、短期的な取引では大きな損失をこうむる可能性があります。
投資家は自身のリスク許容度を十分に考え、一度に集中投資することを避け、また他の資産クラスへの分散や長期保有を心掛けるようにする必要があります。
5-2 各国金融政策や財務当局の規制リスク
仮想通貨市場は、各国の金融政策や規制当局の動向に大きく影響されます。
例えば、中国による仮想通貨取引の禁止や、米国金融当局の規制、その後の証券取引委員会による仮想通貨ETFの承認など、政策の変更が市場全体に大きな影響を与えてきました。
また、マネーロンダリング対策や消費者保護の観点から、今後も規制が強化される可能性があります。
現在仮想通貨に関する規制は緩和方向に動いており、投資家からは楽観的な見通しばかりが聞こえてきますが、そもそも金融当局はインフレなどをコントロールする必要から法定通貨以外のこうした仮想通貨を嫌うのがふつうです。
仮想通貨を推し進める米国やその他の国で、高いインフレが起きたり、政権が倒れたりすると、一気に規制強化の動きが進むかもしれません。
1つ問題が生じれば楽観的な見通しが崩れ、暴落が起きる可能性が捨てきれないのです。
投資する際が常に最新の規制動向に注意を払い、自国や主要国の政策変更に備える必要があります。
5-3 ハッキングによる盗難・流失のリスク
仮想通貨取引所や個人のウォレットがハッキングの標的となり、資産が盗難されるリスクが常に存在します。
過去には大手取引所が攻撃を受け、多額の仮想通貨が流出する事件も発生しています。
このリスクを軽減するためには、信頼性の高い取引所を選択し、可能な限り資産をハードウェアウォレットなどのオフライン保管に移すことが重要です。
また、二段階認証の設定や定期的なパスワード変更など、基本的なセキュリティ対策を徹底することも必要です。
大量に保有している場合、複数のウォレットに分散して保管するなどの対策を講じることも有効でしょう。
まとめ
仮想通貨投資は現在、高い収益性を秘めていることを書き、その投資対象の参考として5つの仮想通貨や3つの仮想通貨関連株を紹介してきました。
いずれも市場の拡大により成長が期待できる比較的安定的な銘柄を選んだつもりです。
が、仮想通貨市場の変動は予想以上に大きく、いつまた急落したり長期で下落基調に陥るかは予測不可能です。
実際に投資をする場合は、上記で書いた注意点を十分に理解した上で、必ず自己の判断で行ってください。
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