インド株おすすめ3選！経済成長の波に乗る「Reliance・Airtel・L&T」に注目

高成長を続けるインド、株式市場では「選別」が重要に

世界の投資家から注目を集めてきたインド株だが、2026年10月現在、その投資環境は「インド経済は好調だから、インド株も上がる」という単純な状況ではなくなっている。インド経済そのものは底堅い。2026年4～6月期の実質GDP成長率は7.8％と高い水準に達し、製造業やサービス業、個人消費、投資が成長を支えている。政府発表によると、同四半期の投資は前年同期比11.9％増、家計消費は7.1％増となった。

一方、世界銀行は2026年度のインドの成長率を7.1％と予想している。前年の8.6％からは減速するものの、主要国と比較すれば依然として高い成長率だ。人口増加、都市化、中間所得層の拡大、製造業の国内回帰、デジタル化など、インドには長期的な経済成長を支える材料が多い。ただし、原油価格の上昇やインフレ、ルピー、海外資金流出などには注意が必要となっている。

実際、インド株市場では2026年に海外投資家の資金流出が続き、主要指数は厳しい値動きを見せている。10月初めにはインド株の主要指数が8週連続で下落するなど、短期的には警戒感が強まっている。

こうした環境だからこそ、インド株投資では「インド経済の成長をどの企業が利益に変えられるのか」を見極めることが重要だ。本稿では、インドを代表する大型企業の中から、エネルギー・通信・小売など幅広い事業を持つReliance Industries、5Gやデジタル化の恩恵を受けるBharti Airtel、そして道路・鉄道・電力・防衛などのインフラ投資を取り込むLarsen & Toubroの3社に注目する。3社はそれぞれ異なる成長テーマを持っており、インド株の魅力を理解するうえでも興味深い存在といえるだろう。

Reliance Industries――インド経済の成長を丸ごと取り込む巨大企業

インド株への投資を考えるうえで、まず候補に挙げたい企業の一つがReliance Industries（リライアンス・インダストリーズ）です。同社は石油精製・石油化学を祖業としながら、現在では通信、デジタル、オンラインサービス、小売、メディア、新エネルギーまで事業領域を広げています。単なる石油会社ではなく、インドの産業構造や消費生活そのものに深く入り込んだ巨大コングロマリットへと変貌した点が最大の特徴です。

Reliance Industriesの強みを理解するうえで重要なのが、「複数の成長市場を一つの企業で取り込める」という点です。エネルギー事業では石油精製・石油化学などを展開し、安定した収益基盤を形成する一方、成長分野では通信のJio、Reliance Retail、新エネルギーなどへの大型投資を進めています。2025～26年度の連結ベースでは、総収入が約117.6兆ルピー、EBITDAが約20.8兆ルピー、税引後利益が約9.6兆ルピーとなりました。設備投資も約14.4兆ルピーに達しており、成長分野への積極的な投資姿勢が鮮明です。

中でも注目されるのが通信事業を担うJioです。Relianceは2016年に本格的な通信サービスへ参入し、低価格の通信サービスと高速ネットワークを武器にインドの通信市場を大きく変えてきました。現在では通信だけでなく、動画配信、音楽、デジタル決済、クラウド、企業向けサービスなど、さまざまなデジタルサービスを組み合わせることで巨大なエコシステムを形成しています。

2026年10月には、このJio PlatformsのIPOが大きな注目を集めています。報道によれば、10月21日のIPO開始を予定し、約38億ドルを調達する計画で、実現すればインド史上最大規模のIPOとなる見通しです。Jio PlatformsにはMetaやGoogleなど海外の有力企業も出資しており、通信会社からAI、クラウド、企業向けネットワークを含むデジタルプラットフォームへと発展しています。

このIPOがReliance Industriesの株主にとって重要なのは、Jioの企業価値が市場でより明確に評価される可能性があることです。Jioが独立した上場企業として評価されれば、Reliance Industriesが保有するデジタル事業の価値が「見える化」される可能性があります。2026年10月6日のインド株式市場でも、Jio PlatformsのIPOへの期待などを背景にReliance Industriesの株価が上昇しました。

もう一つの成長エンジンがReliance Retailです。インドでは所得水準の向上、都市化、人口増加、消費市場の拡大を背景に、小売市場そのものが大きな成長テーマになっています。Reliance Retailは食品、家電、ファッション、生活用品など幅広いカテゴリーに進出しており、実店舗とデジタルサービスを組み合わせたオムニチャネル型の小売戦略を進めています。

2025～26年度のReliance Retail部門の総収入は約3兆7,108.5億ルピーで、前年比12.1％増となりました。EBITDAも約2,703.4億ルピーと7.7％増加しています。プライベートブランドの拡大や商品構成の改善、サプライチェーンの効率化などが収益力を支えています。

一方、従来の中核事業であるOil to Chemicals（O2C）も依然として重要です。2025～26年度のO2C売上高は約6兆6,240.1億ルピーとなり、前年比5.7％増加しました。石油精製や石油化学は原油価格、製品価格、精製マージン、世界的な需給などの影響を受けるため、通信や小売と比べて景気・市況の変動が大きい事業です。しかし、この巨大なエネルギー事業が生み出すキャッシュフローが、JioやRetail、新エネルギーなどへの投資を支える役割を果たしています。

さらに長期的なテーマとして見逃せないのが新エネルギーです。Relianceは太陽光発電、蓄電池、グリーン水素などの分野への投資を進めており、従来型エネルギー企業から次世代エネルギー企業への転換を目指しています。インド政府もエネルギー安全保障や再生可能エネルギーの拡大を重視しているため、国内市場の成長と政策面の追い風を同時に受ける可能性があります。

Reliance Industriesへの投資で注意したいのは、事業が巨大であるがゆえの複雑性です。石油・石油化学は原油価格や世界景気、通信は競争環境や設備投資、小売は消費動向、新エネルギーは巨額投資と技術革新の影響を受けます。したがって、一つの事業だけを見て株価を判断するのは難しい銘柄です。

また、新規事業への積極投資が続くことで、設備投資負担や財務負担が増える可能性もあります。特に通信網や新エネルギー関連施設などには巨額の資金が必要です。事業の成長性だけでなく、投資額に対してどれだけ利益やキャッシュフローを生み出せるようになるかを確認することが重要でしょう。

それでもReliance Industriesがインド株の有力候補である理由は明確です。それは、インドの「人口」「消費」「通信」「デジタル化」「インフラ」「エネルギー転換」という複数の長期成長テーマを一社でカバーできるからです。

特に2026年はJio PlatformsのIPOという大きなイベントが控えており、同社の企業価値が改めて市場から評価される可能性があります。インド経済の成長を一つの企業で幅広く取り込みたい投資家にとって、Reliance Industriesは今後も注目度の高い大型株といえるでしょう。

Bharti Airtel――インドの通信需要と5G成長を取り込む注目株

インド株の中で、今後の成長を考えるうえで注目したい企業の一つがBharti Airtel（バーティ・エアテル）です。同社はインドを代表する通信会社であり、携帯電話、5G、光回線、法人向け通信、データセンター、クラウド、デジタルサービスなど幅広い事業を展開しています。インドではスマートフォンの普及やデータ通信量の増加が続いており、通信インフラへの需要は中長期的に拡大すると期待されています。Airtelはこうした「インドのデジタル化」という大きな成長テーマを直接取り込める企業です。

同社の規模は非常に大きく、2026年4月には世界の携帯通信事業者として顧客数6億5,000万人を突破しました。インドとアフリカを中心に15カ国で事業を展開し、世界第2位の携帯通信事業者に位置付けられています。2026年3月期には連結売上高が2兆1,097億3,000万ルピーとなり、前年比22.0％増加。EBITDAは1兆2,126億8,000万ルピー、EBITDAマージンは57.5％に達しました。規模の拡大だけでなく、収益性の改善も進んでいる点が大きな魅力です。

特に注目したいのがインド国内のモバイル事業です。2026年3月期第4四半期にはインドの顧客数が約4億8,200万人に達し、インド事業の売上高は3,956億6,000万ルピー、前年同期比7.7％増となりました。モバイル部門の売上高は8.3％増加し、1ユーザー当たり平均収入を示すARPUは257ルピーと、前年同期の245ルピーから上昇しています。通信業界では単純な契約者数の増加だけでなく、ARPUをどこまで引き上げられるかが利益成長の重要なポイントになります。

Airtelにとって追い風となるのが5Gです。インドではスマートフォンを利用した動画視聴、SNS、オンライン決済、ゲーム、仕事などが急速に普及し、モバイル通信は生活インフラとしての重要性を増しています。Airtelは5Gネットワークへの投資を積極的に進めており、2026年3月期だけでも7,883本のタワーを追加し、4万3,290kmの光ファイバーを敷設しました。さらに2026年5月には5Gの「ネットワークスライシング」を活用したPriority Postpaidを開始。通信需要が集中する状況でも、特定の利用者に安定した通信品質を提供できる仕組みを導入しています。

5Gの普及は単なる通信速度の向上にとどまりません。企業のIoT、スマート工場、自動運転、遠隔医療、クラウドサービスなど、新たなデジタル需要を生み出す可能性があります。Airtelは個人向け通信だけでなく、法人向けのAirtel Businessも展開しており、企業向けクラウド、サイバーセキュリティ、IoT、SD-WANなどを提供しています。通信インフラを入口として企業のデジタル化需要を取り込む戦略は、今後の収益源を多様化するうえでも重要でしょう。

2026年10月には、法人向け事業で「Airtel IQ Gateway」を発表しました。これはSMS、WhatsApp、RCS、企業向け音声など複数の顧客コミュニケーションを統合し、ネットワーク情報を活用して安全性を高めるプラットフォームです。さらに、SIM情報を利用した認証によって、従来のSMSによるOTP認証に伴うSIMスワップなどのリスクを低減する機能も打ち出しています。通信会社から「企業向けデジタルインフラ企業」へ事業領域を広げていることが分かります。

家庭向けサービスも成長分野です。Airtelは光回線や固定無線アクセス（FWA）などのホームブロードバンド事業を展開しています。2026年3月期第4四半期にはHomes部門の売上高が前年同期比37.3％増加し、四半期中に110万人の顧客を獲得、顧客数は1,420万人まで増えました。インドではスマートフォンだけでなく家庭のインターネット環境も高度化しており、モバイル通信と家庭向け通信を組み合わせたサービス展開は今後の成長余地となります。

さらに、Airtelはデータセンター事業にも注力しています。子会社Nxtra Dataでは、AIやクラウドサービスの普及に伴って拡大するデータセンター需要を取り込もうとしています。2026年にはAlpha Wave Global、Carlyle、Anchorage Capitalの関連会社から合計10億ドルの投資を受ける計画を発表しました。Airtelにとって通信網だけでなく、データセンターやクラウドまで含めたデジタルインフラを構築することは、AI時代の新たな成長領域になりそうです。

一方で、投資にあたっては注意点もあります。通信業界は設備投資負担が大きく、5Gや光ファイバー、データセンターなどへの投資が続けば、キャッシュフローや財務状況に影響する可能性があります。また、インドの通信市場では競合他社との料金競争が続いており、ARPUの上昇が今後も維持できるかは重要なポイントです。政府による通信規制や周波数関連政策などの影響を受ける点も考慮する必要があります。

それでもBharti Airtelは、インド株の中でも比較的分かりやすい成長ストーリーを持つ企業です。人口増加、スマートフォン普及、5G、家庭向けネット回線、企業のDX、AI、データセンターという複数の成長テーマが同社の通信インフラを通じて結び付いています。しかもインドだけでなくアフリカにも事業基盤を持つため、新興国のデジタル化という大きな流れを取り込める点も特徴です。

インド経済が成長を続ける中、通信は電力や道路と並ぶ重要な社会インフラになりつつあります。Airtelはそのインフラを提供するだけでなく、5G、クラウド、AI、データセンター、法人向けデジタルサービスへと領域を広げています。通信料金の値上げによるARPU改善と顧客基盤の拡大を両立できれば、今後も利益成長が期待できます。インドの「人口」「消費」「デジタル化」という長期テーマに投資したい場合、Bharti Airtelは有力な候補の一つとして注目しておきたい銘柄です。

Larsen & Toubro――インドのインフラ投資拡大を支える巨大企業

インド株の中で、経済成長の恩恵を中長期的に取り込みたい投資家から注目されているのがLarsen & Toubro（ラーセン・アンド・トゥブロ、L&T）です。同社は建設会社というイメージが強いものの、実際にはエンジニアリング、重機、エネルギー、防衛、IT、金融など幅広い事業を展開する巨大企業です。インド政府が道路、鉄道、都市開発、再生可能エネルギー、製造業などへの投資を拡大するなか、その恩恵を受けやすい代表的なインフラ関連株として存在感を高めています。

L&Tの最大の特徴は、単純な建設請負会社ではなく、設計から調達、建設、設備の運用まで幅広く手掛ける「総合エンジニアリング企業」であることです。インド国内だけでなく、中東、アフリカ、東南アジアなどにも事業を展開しており、海外の大型プロジェクトを獲得できる技術力と実績を持っています。2025～26年度の連結売上高は約2兆9,367億ルピー、税引後利益は約1,232億ルピーとなり、受注高も過去最高水準となりました。

特に注目したいのが受注残高です。インフラ企業の将来を判断する場合、現在の売上高だけでなく、今後どれだけの工事を受注しているかが重要になります。L&Tではインド政府によるインフラ投資に加え、民間企業による設備投資や中東地域の大型プロジェクトなどが受注を支えています。2026年度に入ってからも大型案件の受注が続いており、今後数年間の売上・利益を支える「先行指標」として受注残高が重要な意味を持っています。

インド政府は経済成長を加速させるため、道路、鉄道、空港、港湾、電力、都市インフラなどへの投資を続けています。人口増加と都市化によって交通網や住宅、上下水道などの整備需要が拡大していることもL&Tには追い風です。インドが「世界の工場」を目指す中では、工場や物流施設、電力網などの産業インフラ整備も必要になります。L&Tはこうした複数の投資テーマに関わることができるため、インド経済そのものの成長を取り込める企業といえます。

さらに重要なのがエネルギー分野です。インドでは人口増加や産業発展に伴って電力需要が増加しています。同時に、再生可能エネルギーの導入拡大や脱炭素化も進めなければなりません。L&Tは再生可能エネルギー、送電、発電設備などのエンジニアリング分野で事業を展開しており、エネルギー転換によって生まれる新たなインフラ需要も取り込もうとしています。

水素や二酸化炭素回収など、次世代エネルギー分野も中長期的な成長テーマです。世界各国が脱炭素投資を進める中、L&Tは従来型の大型プラント建設だけでなく、グリーン水素や再生可能エネルギー関連の設備へ事業領域を広げています。インド国内のエネルギー需要増加と世界的な脱炭素化という二つのテーマを同時に取り込めることは、同社の大きな強みです。

防衛事業も見逃せません。インド政府は中国など周辺国との地政学的な緊張を背景に、防衛装備品の国産化を進めています。これまで海外からの輸入に依存してきた分野でも、国内企業による製造能力の強化が進められています。L&Tは艦艇、防衛システム、ミサイル関連設備などの分野に参入しており、「Make in India」という国策の恩恵を受ける企業の一つです。インフラだけでなく防衛という新たな成長市場を取り込んでいる点は、同社を評価するうえで重要でしょう。

ITサービスもL&Tの事業ポートフォリオを支える存在です。L&T Technology ServicesやLTIMindtreeなどを通じて、デジタル技術、クラウド、AI、エンジニアリングITなどのサービスを世界の企業に提供しています。AIやDXの普及によって企業のIT投資が増加するなか、建設・エンジニアリング企業でありながらIT分野にも収益源を持っていることは、事業の分散という意味でもメリットがあります。

一方、L&Tへの投資には注意すべき点もあります。建設・インフラ事業は大型プロジェクトが中心となるため、原材料価格、人件費、金利、為替、工期遅延などによって利益率が変動する可能性があります。また、巨額の設備投資を伴うプロジェクトでは、受注額が大きいからといって必ずしも高い利益につながるとは限りません。受注高だけでなく、受注案件の採算性や利益率、キャッシュフローを継続的に確認する必要があります。

さらに、インド政府の公共投資が景気や財政政策によって変化する可能性もあります。インフラ株としての魅力が高い一方で、公共投資への依存度が高まれば政策変更の影響を受けやすくなる点には注意が必要です。

それでもL&Tは、インドの長期成長を考えるうえで非常に重要な企業です。インドでは人口増加、都市化、製造業の誘致、デジタル化、エネルギー転換、防衛力強化など、さまざまな分野で巨額の設備投資が必要になります。その多くに関わることができるL&Tは、まさにインドの成長を「インフラ」という形で取り込む企業といえるでしょう。

Reliance Industriesがエネルギー・通信・小売を通じてインドの消費とデジタル化を取り込む企業だとすれば、L&Tは道路、鉄道、工場、発電所、防衛設備などを通じて、インドの「成長する国土そのもの」に投資する銘柄です。インドのインフラ投資が今後も拡大し、受注残高を着実に売上・利益へ転換できれば、L&Tは長期的なインド成長株の代表格としてさらに存在感を高める可能性があります。

まとめ：インドの「消費・通信・インフラ」を代表する3銘柄

今回取り上げた3社は、インド経済の異なる成長分野を代表する企業だ。Reliance Industriesは、エネルギーを収益基盤としながら、Jioを中心とした通信・デジタル事業や小売、新エネルギーへと事業を拡大している。インドの消費拡大とデジタル化を幅広く取り込める点が魅力で、2026年にはJio PlatformsのIPOも大きな注目材料となっている。

Bharti Airtelは、スマートフォン普及や5G、データ通信量の増加を追い風とする通信大手だ。インド国内だけでなくアフリカにも事業基盤を持ち、通信料金の上昇や高付加価値サービスへの移行によるARPU改善も期待される。実際、2026年3月末時点でインドの顧客数は約4億8200万人に達し、ARPUは257ルピーまで上昇している。

そしてLarsen & Toubroは、インドのインフラ投資を象徴する企業だ。道路、鉄道、電力、都市開発に加え、防衛やエネルギー関連などにも事業領域を広げている。2026年10月にも電力送配電事業で大型受注を獲得しており、インドの設備投資拡大を直接的に取り込む企業として注目できる。

3社に共通するのは、単なる景気循環ではなく、インドの人口増加、所得向上、都市化、デジタル化、インフラ整備という長期的な構造変化を成長につなげていることだ。2026年10月現在のインド株市場は海外資金の流出などから不安定な局面にあるものの、経済そのものは高い成長力を維持している。

もっとも、インド株は割高な銘柄も多く、金利上昇や原油高、ルピー安、海外投資家の資金動向などによって株価が大きく変動する可能性がある。したがって、企業の成長性だけでなく、株価水準や業績、財務内容を確認することが欠かせない。

インドが世界経済の主要プレーヤーへ成長していく過程では、「消費・デジタル」のReliance Industries、「通信・5G」のBharti Airtel、「インフラ・設備投資」のLarsen & Toubroという3社は、それぞれ異なる角度からインドの成長を映し出す銘柄といえる。インド株への投資を検討するなら、こうした成長テーマの違いにも注目したい。