眠るモノがお金になる！リユース市場を制する企業とは

「所有すること」から「循環させること」へ――。近年、私たちの消費行動は大きな転換期を迎えている。物価上昇や環境意識の高まりに加え、SDGsやサーキュラーエコノミー（循環型経済）への関心が世界的に広がる中、「まだ使えるモノを次の人へつなぐ」というリユース市場は、着実にその存在感を増している。かつて中古品は「安く買うための選択肢」というイメージが強かったが、現在ではブランド品や高級時計、スマートフォン、ゲーム機、ホビー用品など、幅広いジャンルで活発な取引が行われる巨大市場へと成長した。こうした市場を支えているのは、専門的な査定力や品質管理、全国規模の販売網を持つリユース企業である。サブカルチャーの価値を世界へ発信するまんだらけ、総合リユースチェーンとして全国展開するハードオフコーポレーション、高級ブランドリユースのリーディングカンパニーであるコメ兵ホールディングス、そしてレンタル事業からリユース企業へと大胆な転換を遂げたゲオホールディングスを取り上げ、それぞれの強みや成長戦略を紹介する。

まんだらけ――「オタク文化」を世界へ届ける唯一無二のエンターテインメント企業

「オタク文化」が世界共通語となった現在、日本の漫画やアニメ、ゲーム、フィギュアなどは世界中のファンを魅了する巨大なコンテンツ産業へと成長した。その市場を支えてきた企業の一つが、東証スタンダード市場に上場するまんだらけである。同社は中古漫画店としてスタートしながら、現在では漫画、アニメグッズ、同人誌、セル画、フィギュア、鉄道模型、ゲーム、レトロ玩具など幅広いコレクター商品を取り扱う専門企業へと発展した。単なるリユースショップではなく、「文化財の保存」と「世界への発信」を両立する企業として独自の地位を築いている。

まんだらけの創業は1980年。創業者で漫画家でもあった古川益三氏が東京都中野区で古本店を開いたことが始まりである。当時、漫画の古本は現在ほど価値が認識されておらず、多くは読み終えれば処分される存在だった。しかし古川氏は、絶版漫画や古い雑誌にも高い文化的価値があることに着目し、専門店として事業を拡大していく。店舗がある中野ブロードウェイは現在、「オタク文化の聖地」と呼ばれるまでになったが、その礎を築いた存在こそまんだらけである。

同社最大の特徴は圧倒的な専門性にある。一般的な中古書店では漫画やゲームをまとめて扱うことが多いが、まんだらけではジャンルごとに専門スタッフを配置し、商品の真贋や希少価値を細かく査定する。昭和の少年漫画、少女漫画、特撮グッズ、超合金、ソフビ、人形、同人誌、アイドルグッズ、セル画など、極めて細分化されたカテゴリーごとに市場価格を把握しているため、コレクターからの信頼は非常に厚い。

特に中古市場では「目利き」が重要となる。同じ作品でも初版かどうか、帯の有無、保存状態、限定版か通常版かによって価格は何倍にも変わる。まんだらけは40年以上蓄積したデータと経験を武器に、高い査定能力を持つことが競争力となっている。

さらに特徴的なのは、「高額商品」を数多く扱う点である。一般的な中古ショップでは数百円から数千円の商品が中心だが、まんだらけでは数十万円、数百万円、中には1000万円を超える商品が販売されることも珍しくない。初期の手塚治虫作品、藤子・F・不二雄作品の初版本、人気漫画家の直筆原稿、昭和のブリキ玩具、限定フィギュアなど、世界中のコレクターが探し求める商品が集まる。

こうした希少商品の流通を支えているのがオークション事業である。まんだらけは定期的に大型オークションを開催し、世界中のコレクターがオンラインでも参加する。希少価値の高い商品には数百万円以上の落札価格が付くこともあり、市場価格の形成にも大きな影響を与えている。

近年は海外展開も積極的に進めている。日本のアニメ人気は北米、欧州、アジアへ広がり、日本限定の商品や昭和のレトログッズは海外コレクターから高い人気を集める。まんだらけは英語対応のECサイトを整備し、世界各国へ商品を販売している。インターネットの普及によって、日本国内だけでなく世界市場を相手にビジネスを展開できるようになったことは同社にとって大きな追い風となった。

インバウンド需要も重要な収益源となっている。訪日外国人観光客の多くが中野ブロードウェイを訪れ、「日本でしか買えない商品」を求めてまんだらけへ足を運ぶ。漫画やフィギュアだけでなく、昭和玩具やレトロゲームなどは海外では入手困難であり、日本旅行の目的の一つになっているケースも少なくない。

一方で、デジタル化への対応も進めている。同社は店舗販売だけでなく、ECサイトや通信販売を強化し、全国・海外から商品を購入できる体制を整えてきた。中古商品は一点物が多いため、オンラインで世界中へ販売できることは在庫回転率の向上にもつながっている。また、SNSを通じた情報発信も積極的に行い、新入荷商品やイベント情報をリアルタイムで発信することでファンとの接点を広げている。

もっとも、事業には課題もある。中古市場では商品の仕入れが最大の生命線であり、人気作品ほど競争は激しい。近年はフリマアプリやネットオークションの普及によって個人間取引が増え、買取競争は一段と厳しくなった。また、偽造品や海賊版への対応も重要な課題となっている。専門企業としての信頼を維持するためには、高度な真贋判定能力を維持し続ける必要がある。

さらに、アニメ・漫画市場そのものも変化している。電子書籍の普及により紙の漫画を購入する人は減少している一方、初版本や限定版など「モノ」としての価値を持つ商品への需要は依然として高い。近年では昭和レトロブームや平成レトロブームも追い風となり、古いゲーム機や玩具、雑誌などの価格が大きく上昇している。まんだらけはこうした市場変化をいち早く取り込み、新たなコレクター層を開拓している。

日本のコンテンツ産業は映画やゲームだけでなく、その周辺に存在するグッズや原画、同人誌、フィギュアなども含めて巨大な経済圏を形成している。まんだらけは、その「二次流通」を支える企業として、文化的価値と経済的価値を結び付けてきた。中古品を単なる不要品ではなく、次の所有者へ受け継がれる「文化資産」として扱う姿勢は、リユースビジネスの枠を超えた存在感を放っている。

世界的な日本アニメ人気は今後も続くとみられ、希少なコレクター商品への需要も拡大する可能性が高い。デジタル配信が主流となる時代だからこそ、現物として残る初版本や直筆原稿、昭和玩具などの希少性は一層高まるだろう。まんだらけは、オタク文化を支える専門企業として培ってきた知識とネットワークを武器に、日本が誇るサブカルチャーを世界へ届ける重要な役割を果たし続ける存在である。

ハードオフコーポレーション――「捨てない社会」を支えるリユースビジネスの先駆者

不要になった家電や楽器、ゲーム機、ブランド品、衣類などを売り、それを必要とする人が購入する――。こうしたリユースは今や私たちの日常生活に深く浸透している。しかし、現在のような中古品市場が形成される以前、日本では「中古品を専門店で売買する」という文化は決して一般的ではなかった。その市場を切り開き、全国規模のリユースチェーンへと育て上げた企業が、東証プライム市場に上場するハードオフコーポレーションである。同社は単なる中古品販売会社ではなく、「捨てない社会」を実現する循環型ビジネスの代表企業として、日本のリユース市場を牽引してきた。

ハードオフの歴史は1972年、新潟県で創業した家電販売店「サウンド北越」にさかのぼる。当初は新品オーディオ機器を販売する地域密着型の電器店であった。しかしバブル経済の崩壊が近づく1980年代後半、創業者の山本善政氏は米国の中古品市場に着目する。アメリカでは中古品を専門に扱う大型店舗が数多く存在し、「不要品を売ること」が日常生活の一部となっていた。この仕組みを日本でも展開できると考え、1993年にハードオフ1号店を新潟県新発田市へ開業した。

店名の「ハードオフ」は、当初パソコンやオーディオなどのハードウェアを中心に扱っていたことに由来する。まだ「中古は品質が悪い」というイメージが根強かった時代であったが、動作確認やクリーニングを徹底した商品を販売することで利用者の信頼を獲得していく。さらに「壊れていても買い取る」という発想は当時としては画期的であり、修理用部品やジャンク品を求める愛好家からも高い支持を集めた。

現在のハードオフグループは、一つの業態だけで成り立っているわけではない。「ハードオフ」が家電やパソコン、オーディオなどを扱う一方、「オフハウス」は家具や衣類、ブランド品、生活雑貨、「ホビーオフ」は玩具やフィギュア、カードゲーム、「ブックオフ」とは別会社ではあるものの、「ガレージオフ」はカー用品、「モードオフ」はファッション、「リカーオフ」は酒類と、それぞれ専門分野ごとにブランドを展開している。商品カテゴリーごとに専門スタッフを配置し、適正な査定と販売を実現している点が大きな強みとなっている。

同社のビジネスモデルは極めてシンプルである。不要品を買い取り、点検・清掃・整備を行い、再販売する。その差額が利益となる。しかし実際には、商品は一点一点状態が異なり、市場価格も常に変動するため、適正な査定能力が収益を左右する。人気ゲーム機やカメラ、ヴィンテージオーディオ、ギターなどは数万円から数十万円になる一方、一般的な生活用品は数百円というケースも多い。全国の店舗で蓄積された販売データを活用しながら価格設定を行うことで、高い在庫回転率を維持している。

ハードオフを語るうえで欠かせないのが「ジャンクコーナー」の存在である。動作保証のない故障品や未確認品を低価格で販売するコーナーは、多くのマニアにとって宝探しの場となっている。修理して再利用する人や部品取りを目的とする人、レトロゲームやオーディオ機器を収集する愛好家など、幅広い層が訪れる。壊れていても価値を見出すという考え方は、リユース文化を象徴する存在といえるだろう。

近年はSDGsやサーキュラーエコノミー（循環型経済）への関心が高まり、リユース市場全体が拡大している。まだ使える商品を廃棄するのではなく、次の利用者へつなぐことは、廃棄物削減や資源の有効活用につながる。特に家電や家具は製造時に多くの資源やエネルギーを消費するため、一度生産した製品を長く使うことには環境面でも大きな意義がある。ハードオフはこうした時代の流れを追い風に、企業価値を高めてきた。

また、近年はインターネット販売にも積極的である。全国の店舗在庫をオンラインで検索できる仕組みを整備し、店舗で買い取った商品を全国の顧客へ販売できるようになった。中古品は一点物が多いため、地域によって需要と供給に偏りが生じやすいが、ECを活用することで全国規模の市場を形成している。ヴィンテージギターやカメラ、希少ゲームソフトなど、高額商品の取引も増加している。

海外市場にも可能性を見いだしている。日本製の中古オーディオやカメラ、ゲーム機は品質の高さから海外でも人気が高い。近年では訪日外国人観光客が店舗を訪れる機会も増え、日本でしか手に入らない商品を求めて購入するケースも目立つ。さらに海外へのフランチャイズ展開も進めており、日本型リユースビジネスの輸出にも取り組んでいる。

もっとも、競争環境は年々厳しさを増している。フリマアプリやネットオークションの普及によって、個人間取引が急速に拡大した。売り手にとっては高値で販売できる可能性があり、買い手にとっても多様な商品を探せるようになった。その一方で、個人間取引には商品の状態確認やトラブル対応といった課題もある。ハードオフは実店舗による査定、動作確認、保証、アフターサービスといった安心感を提供することで差別化を図っている。

人手不足も課題の一つである。リユース事業では商品を一点ずつ査定する必要があり、専門知識を持つ人材の育成には時間がかかる。特にブランド品や楽器、カメラなどは知識が収益に直結するため、教育体制の充実が重要になる。一方でAIによる価格査定やデータ分析なども導入され始めており、人材とデジタル技術を組み合わせた運営効率の向上が期待されている。

かつて中古品は「新品を買えない人のための市場」という見方も少なくなかった。しかし現在では、環境意識の高まりや物価上昇、ヴィンテージ商品の人気などを背景に、リユースは積極的な消費行動として社会に定着した。新品では手に入らないレア商品を探す楽しさや、不要品を資産として活用する考え方も広がっている。

ハードオフコーポレーションは、その変化を30年以上にわたって先導してきた企業である。リユースは単なる節約ではなく、限りある資源を有効活用し、モノを大切に使い続ける社会を支える重要な産業となった。循環型経済への転換が世界的なテーマとなる中、ハードオフは「捨てない社会」の実現に向けて、これからも日本のリユース文化を象徴する存在として成長を続けていくことが期待される。

コメ兵ホールディングス――「信頼」が価値を生むリユース業界のリーディングカンパニー

ブランドバッグや高級腕時計、ジュエリーは、かつて一度購入すれば長く所有することが前提の商品だった。しかし近年では、ライフスタイルや価値観の変化により、「使わなくなったら売る」「中古で良質な商品を購入する」という消費行動が一般化している。こうしたリユース市場の拡大を象徴する企業が、東証スタンダード市場に上場するコメ兵ホールディングスである。同社はブランド品や時計、宝石など高額商品のリユースを中心に事業を展開し、「本物を適正価格で流通させる」という独自のビジネスモデルによって国内外で高い評価を築いてきた。リユースが単なる節約ではなく、資産活用やサステナブル消費の手段として認識される現在、その存在感はますます高まっている。

コメ兵の歴史は1947年、愛知県名古屋市で創業した古着店に始まる。戦後間もない日本では物資不足が深刻であり、中古品は生活を支える重要な存在だった。その後、高度経済成長とともに事業内容を拡大し、ブランドバッグや時計、宝飾品など高級商品の取り扱いを本格化させる。特に1980年代以降、日本では海外高級ブランドが広く浸透し、高額商品の中古市場も徐々に拡大した。コメ兵はその流れをいち早く捉え、「高級ブランド専門リユース企業」として独自のポジションを確立していく。

同社最大の強みは、「真贋判定」と「査定力」にある。ブランド品市場では偽物やコピー品が流通するリスクが常に存在するため、消費者が安心して購入するためには確かな鑑定能力が欠かせない。コメ兵では長年の経験を積んだ専門鑑定士が一点一点の商品を確認し、素材や製造番号、縫製、金具、刻印など細部までチェックする体制を整えている。さらに商品の状態や市場価格を踏まえた適正査定を行うことで、売る側にも買う側にも納得感のある価格を実現している。この「信頼」こそが同社最大のブランド価値である。

取り扱う商品は非常に幅広い。高級腕時計ではロレックスやパテック フィリップ、オーデマ ピゲなど、バッグではエルメスやルイ・ヴィトン、シャネル、宝飾品ではダイヤモンドや色石を用いたジュエリーまで、多様な高額商品を扱う。さらに近年ではファッション衣料やカメラ、楽器など取り扱いカテゴリーも広がっており、総合リユース企業としての色彩も強めている。

コメ兵のビジネスモデルは、「買取」「販売」「在庫管理」の三つが密接に連携している点に特徴がある。店舗や宅配、出張買取など多様な方法で商品を仕入れ、その後、メンテナンスやクリーニングを施して販売する。中古品は一点物であるため在庫管理は難しいが、同社は長年蓄積してきた販売データを活用し、適切な価格設定と在庫回転率の向上を図っている。また、全国の店舗在庫を共有することで、地域ごとの需要差にも柔軟に対応している。

インターネットの普及は同社にとって大きな追い風となった。以前は中古ブランド品を購入するには実店舗へ足を運ぶ必要があったが、現在ではECサイトを通じて全国どこからでも購入できる。高精細な商品画像や詳細なコンディション説明を掲載することで、オンラインでも安心して購入できる環境を整えている。さらに店舗受け取りサービスなど、リアル店舗とECを融合させたオムニチャネル戦略も積極的に進めている。

近年、コメ兵の成長を後押ししているのがインバウンド需要である。円安を背景に訪日外国人観光客が増加し、日本国内でブランド品を購入する動きが活発になっている。新品だけでなく、日本のリユース市場は商品の品質管理が厳しく、状態の良い中古品が豊富であることから、海外旅行客にとっても魅力的な買い物先となっている。特に高級時計やブランドバッグは海外価格との差もあり、日本のリユース市場は国際的な注目を集めている。

海外展開にも力を入れている。同社はアジアを中心に店舗網を拡大し、ブランドリユース市場の成長が期待される地域へ進出している。経済成長に伴い富裕層や中間所得層が増えるアジアでは、高級ブランドへの需要が拡大している一方、新品よりも手頃な価格で購入できるリユース品への関心も高まっている。日本で培った査定技術や品質管理ノウハウは海外でも競争力を発揮している。

もっとも、課題も少なくない。ブランドリユース市場は近年急速に拡大したことで競争が激化している。フリマアプリやネットオークションでは個人間売買が一般化し、リユース専門企業だけでなく百貨店やブランドショップも中古市場へ参入している。こうした中でコメ兵が競争優位を維持するには、「本物を保証する安心感」と専門スタッフによる高品質な接客がこれまで以上に重要になる。

また、高級ブランド市場は世界経済の影響を受けやすい。景気後退局面では高額商品の需要が鈍化する一方、円相場の変動やブランドメーカーによる新品価格の値上げは中古市場にも影響を与える。実際、近年は海外ブランド各社が相次いで価格改定を実施したことで、中古品の価格も上昇し、資産価値としてブランド品を保有する考え方が広がっている。ロレックスなど一部の高級時計は投資対象としても注目され、市場価格が大きく上昇するケースも見られる。

さらに、サステナビリティへの関心の高まりも追い風となっている。ブランド品は耐久性が高く、適切なメンテナンスを施せば長期間使用できるため、リユースとの相性が非常に良い。大量生産・大量消費から循環型社会への転換が求められる中、「良いものを長く使う」という考え方は今後さらに広がるだろう。コメ兵はその循環を支える企業として、経済価値と環境価値を同時に提供している。

創業から約80年にわたり培ってきた鑑定力と信頼、そしてブランドリユース市場における豊富な実績は、簡単に模倣できるものではない。中古品は単なる「古い商品」ではなく、適切な価値を見極めることで新たな命を吹き込まれる資産である。コメ兵ホールディングスは、その価値を正しく評価し、次の持ち主へ橋渡しする役割を担いながら、日本のリユース文化を世界へ広げるリーディングカンパニーとして、今後も存在感を高めていくことが期待される。

ゲオホールディングス――レンタル店から総合リユース企業へ、時代を読み続ける変革の力

かつて「週末はDVDを借りにゲオへ行く」という光景は、日本中で当たり前の日常だった。しかし、動画配信サービスの普及によってレンタル市場は急速に縮小し、多くのレンタルチェーンが苦境に立たされた。その中で大胆な事業転換を進め、新たな成長軌道を描いた企業が東証プライム市場に上場するゲオホールディングスである。同社はレンタルビデオチェーンとして知名度を高めながらも、現在ではリユース事業を中核とする企業へと変貌を遂げた。中古スマートフォンやゲーム機、ブランド品、衣料品まで幅広く扱う総合リユース企業として、時代の変化をビジネスチャンスへと変えている。

ゲオのルーツは1986年、愛知県豊田市で創業したレンタルビデオ店にある。当時は家庭用ビデオデッキが急速に普及し、映画や音楽ソフトをレンタルする文化が広がり始めていた。ゲオは地方都市を中心に積極的な出店を進め、全国規模のチェーンへと成長する。さらにゲームソフトやCDの販売・レンタルも加え、総合エンターテインメントショップとして多くの利用者を集めた。2000年代には店舗数を急速に増やし、全国どこでも見かける存在となった。

しかし、2010年代に入ると市場環境は一変する。動画配信サービスの普及によってDVDやブルーレイのレンタル需要は大きく減少した。映画やドラマはインターネット経由で視聴する時代となり、CDも音楽配信サービスへと置き換わっていった。レンタルを主力事業としていた企業にとっては、まさに事業の根幹を揺るがす構造変化であった。

この変化に対し、ゲオは早い段階から事業構造の転換を進めた。その中心となったのがリユース事業である。もともとゲームソフトやゲーム機の中古販売では豊富なノウハウを持っていた同社は、その対象をスマートフォンやタブレット、パソコン、家電、ブランド品、衣料品へと広げていった。現在ではレンタル事業よりもリユース事業がグループ収益を支える柱となっており、「レンタル会社」ではなく「リユース企業」としての色彩が一段と強まっている。

特に近年、成長を牽引しているのが中古スマートフォン市場である。スマートフォンは新品価格の上昇が続いており、高性能モデルでは20万円を超える製品も珍しくない。そのため、高品質な中古端末への需要が急速に高まっている。ゲオでは端末の動作確認やデータ消去、クリーニングを徹底したうえで販売しており、安心して購入できる環境を整備している。また、不要になったスマートフォンの買取にも力を入れ、安定した仕入れ体制を構築している。

ゲーム市場でも同社の存在感は大きい。新品・中古ゲームソフトやゲーム機の販売・買取はもちろん、人気ゲーム機の発売時には多くの利用者が店舗を訪れる。ゲームは新作の回転が速く、中古市場も活発であるため、ゲオの査定力や販売網が競争力を発揮する分野となっている。近年はレトロゲーム人気の高まりも追い風となり、過去のゲーム機やソフトの価値が見直されている。

さらに、グループ企業で展開する「セカンドストリート」は、ゲオホールディングスの成長を語るうえで欠かせない存在である。衣料品やブランドバッグ、家具、家電、アウトドア用品など幅広い商品を扱う総合リユースショップとして全国へ店舗網を広げてきた。近年は若年層を中心に古着人気が高まっており、「新品ではなく中古を選ぶ」という消費スタイルが一般化している。セカンドストリートはその流れを取り込み、国内だけでなく海外展開も積極的に進めている。

海外事業も同社の成長戦略の一つである。アメリカをはじめとする海外市場では、日本の中古衣料やブランド品への評価が高く、セカンドストリートは北米やアジアで店舗数を拡大している。日本のリユース品は品質管理が行き届いているとの評価が高く、海外消費者からも信頼を集めている。リユース文化が世界的に広がる中、日本で培った店舗運営や査定ノウハウは国際市場でも競争力を持っている。

デジタル戦略も着実に進化している。店舗在庫をオンラインで検索・購入できるEC機能を充実させるほか、スマートフォンアプリによる会員サービスも強化している。中古品は一点物が多く、店舗ごとに在庫が異なるため、全国の在庫をネットワーク化することは販売効率を高めるうえで重要な意味を持つ。店舗とECを組み合わせたオムニチャネル戦略は、同社の競争力向上に大きく貢献している。

一方で、競争環境は年々厳しさを増している。フリマアプリやネットオークションの普及により、個人間取引が一般化したことで、リユース市場全体の競争は激化している。消費者は簡単に商品を売買できるようになったが、商品の品質や真贋、トラブル対応には不安も残る。その点、ゲオは専門スタッフによる査定や品質管理、保証制度を整備し、「安心して売買できる」という付加価値を提供して差別化を図っている。

また、リユース市場全体が拡大する中で、安定した商品の仕入れも重要な課題である。人気ゲーム機やスマートフォン、ブランド品は買取競争が激しく、適正価格で商品を確保することが収益性を左右する。AIを活用した価格分析や販売データの蓄積など、デジタル技術を活用した効率的な運営も今後さらに重要になるだろう。

近年、世界ではサステナビリティや循環型経済への関心が急速に高まっている。まだ使える製品を捨てるのではなく、次の利用者へ引き継ぐリユースは、資源の有効活用や環境負荷の軽減に貢献する。特にスマートフォンや家電製品には希少金属が多く使われており、長期間利用することは資源保護の観点からも意義が大きい。ゲオホールディングスは、こうした社会的な潮流とも合致するビジネスモデルを構築している。

レンタルビデオ全盛期には、「映画を借りる店」として親しまれていたゲオは、時代の変化に合わせて大胆な変革を繰り返してきた。事業環境が大きく変わっても、消費者のニーズを敏感に捉え、新たな収益源を育ててきた柔軟性こそが同社最大の強みである。リユース市場が今後も拡大すると予想される中、ゲオホールディングスは「モノを循環させる企業」として、国内外でさらなる成長を続けることが期待される。

まとめ

リユース市場の拡大は、単なる中古品需要の増加ではなく、消費者の価値観そのものが変化していることを映し出している。まんだらけはコレクター市場で唯一無二の専門性を発揮し、ハードオフコーポレーションは幅広い商品を循環させる総合リユースチェーンとして存在感を高めている。コメ兵ホールディングスは高級ブランド品の信頼性を武器に国内外で市場を拡大し、ゲオホールディングスはレンタルからリユースへと事業構造を転換することで新たな成長を実現した。取り扱う商品や事業モデルは異なるものの、いずれも「モノに新たな価値を与え、次の持ち主へつなぐ」という共通の役割を担っている。循環型経済への移行が加速する中、リユースは環境保全と経済成長を両立する重要な産業として、今後もさらなる発展が期待される。その最前線を走る各社の取り組みは、日本のリユース文化が世界へ広がる可能性を示す好例といえるだろう。

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