DIY人気の追い風をつかむ！綿半・ジョイフル本田・コメリの強みを徹底比較

DIY（Do It Yourself）は、単なる日曜大工ではなく、自らの手で暮らしを快適にし、住まいに新たな価値を生み出すライフスタイルとして定着しつつある。物価上昇やリフォーム費用の高騰を背景に、「自分でつくる」「自分で直す」という考え方は、節約だけでなく、ものを大切に使う価値観としても注目されている。こうしたDIY文化を支えているのがホームセンター業界だ。中でも、食品とホームセンターを融合させた独自戦略を展開する綿半ホールディングス、圧倒的な品ぞろえと専門性で来店そのものを楽しめる場へと進化させたジョイフル本田、そして地域密着型の店舗網で地方の暮らしを支えるコメリは、それぞれ異なる強みでDIY市場を支えている。DIY人気の広がりとともに進化を続けるホームセンター業界の現在地を、3社の取り組みを通して考えてみたい。

DIYってなに？ 「つくる」を楽しむ時代へ――最新DIY事情を読み解く

DIYとは「Do It Yourself」の略で、「自分でやってみよう」という考え方を表す言葉である。家具を組み立てたり、部屋をリフォームしたり、庭を整備したり、壊れたものを修理したりと、専門業者に依頼せず、自分の手で暮らしをより良くする活動全般を指す。

日本ではかつて「日曜大工」という呼び方が一般的だった。しかし近年のDIYは木工や修理だけではない。インテリア、収納、ガーデニング、アウトドア用品の製作、さらには電子工作や3Dプリンターを使ったものづくりまで、その範囲は大きく広がっている。DIYは単なる趣味ではなく、自分らしい暮らしを実現するライフスタイルとして、多くの人に受け入れられるようになった。

DIY人気が高まった背景には、社会環境の変化がある。新型コロナウイルス禍をきっかけに自宅で過ごす時間が増え、「家をもっと快適にしたい」と考える人が増加した。また、物価や住宅リフォーム費用の上昇により、「できることは自分でやろう」という意識も広がった。

さらに大きな役割を果たしているのがインターネットである。以前は専門知識を持つ人だけが挑戦できると思われていた作業も、現在では動画共有サイトやSNSで初心者向けの解説を簡単に見ることができる。必要な道具や材料、作業手順まで詳しく紹介されているため、初めてでも取り組みやすい環境が整っている。

こうした情報共有の広がりは、DIYの裾野を大きく広げたと言える。

近年のDIYには、従来とは異なるいくつかの特徴が見られる。

第一に、「見せるDIY」が増えていることである。以前は実用性が重視されていたが、現在ではデザイン性も重要な要素となっている。収納棚やテーブル、照明、壁面装飾など、自宅をカフェのようなおしゃれな空間に演出するDIYが人気を集めている。完成品をSNSで公開し、多くの人とアイデアを共有する楽しみも生まれた。

第二に、「小さなDIY」が人気になっている。

大掛かりなリフォームではなく、壁紙を貼り替える、棚を設置する、古い家具を塗り替える、観葉植物の飾り棚を作るなど、数時間から一日程度で完成する手軽なDIYが支持されている。初心者でも失敗しにくく、達成感を味わいやすいことが人気の理由だ。

第三に、「女性や若年層の参加」が目立っている。

かつてDIYは工具を扱う男性の趣味という印象が強かった。しかし現在ではインテリアや収納、雑貨づくりへの関心が高まり、幅広い世代がDIYを楽しんでいる。親子で工作を楽しむ家庭も増え、教育やコミュニケーションの場としても活用されている。

そして最新のDIY事情を語る上で欠かせないのがデジタル技術である。

AIを活用すれば、部屋の写真からリフォーム後のイメージを作成したり、家具の配置をシミュレーションしたりできるようになってきた。初心者が設計図を考える際の補助ツールとしても期待されている。

また、3Dプリンターの普及もDIYの世界を変えつつある。以前は専門企業しか扱えなかった技術が個人でも利用できるようになり、オリジナルの収納パーツや壊れた家電の部品、模型などを自宅で製作する人も増えている。

さらに、レーザー加工機や小型のデジタル工作機械も比較的手頃な価格になり、家庭でも本格的なものづくりを楽しめる環境が整いつつある。

DIYは「木材を切る」時代から、「デジタルでものを作る」時代へと進化し始めているのである。

一方で、DIYには注意すべき点もある。

電気配線やガス設備、水道工事などは法律上、資格が必要となる場合がある。無理な作業は事故や火災の原因にもなりかねない。また、電動工具は便利な反面、使い方を誤れば重大なけがにつながる恐れがある。安全保護具を着用し、説明書をよく読んで作業することが大前提となる。

さらに、完成度を求め過ぎないことも重要である。初めて挑戦する場合は、失敗も経験の一つと考え、小さな作品から始める方が長続きしやすい。

近年は環境問題への関心の高まりから、「リペア（修理）」や「アップサイクル」という考え方もDIYと結び付いている。

壊れた家具を修理して使い続けたり、不要になった木箱や古着、空き瓶などを別の用途に生まれ変わらせたりする取り組みが広がっている。大量生産・大量消費ではなく、今あるものを工夫して長く使うという価値観は、持続可能な社会の実現にもつながる。

こうした動きは、単なる節約ではなく、「物に愛着を持つ」という新しい消費スタイルとして注目されている。

今後のDIYは、AIやデジタル工作機器の発展によってさらに進化していくだろう。一方で、本質は昔から変わらない。それは、自分の手を動かし、自分の暮らしを自分でつくるという楽しさである。

完成品を購入すれば短時間で済む時代だからこそ、自ら考え、試行錯誤しながら形にしていく時間には大きな価値がある。失敗も含めた経験が技術となり、完成した作品への愛着を生み出す。

DIYとは、単なる工作や節約術ではない。「つくる」という行為を通じて暮らしを豊かにし、自分らしい生活を実現する文化そのものである。最新技術を取り込みながら進化を続けるDIYは、これからも多くの人に「ものづくり」の喜びを届ける存在であり続けるだろう。

綿半ホールディングス――430年以上の歴史が生み出す「変化に強い企業」の正体

日本には創業100年を超える企業が数多く存在するが、その中でも綿半ホールディングスは特異な存在である。創業は戦国時代末期の1598年。実に400年以上の歴史を持ち、現在まで事業を継続してきた老舗企業の一つである。

しかし、綿半ホールディングスの魅力は「歴史が長い会社」という点だけではない。時代の変化に合わせて事業内容を大胆に変化させ、卸売業から建設業、小売業、さらには食品やIT活用まで事業領域を広げてきた柔軟性こそが最大の特徴である。

現代は産業構造が急速に変化する時代であり、一つの事業だけに依存する企業は環境変化の影響を受けやすい。その中で綿半ホールディングスは、多角化によってリスクを分散しながら成長を続けてきた企業として注目されている。

創業当初の綿半は綿商としてスタートした。江戸時代には綿や繊維を扱う商人として発展し、その後も時代に応じて取扱商品を変えながら事業を拡大してきた。

明治以降になると建設資材や産業資材へ事業領域を広げ、高度経済成長期には建設関連事業が大きく成長した。そして近年ではホームセンター事業やスーパーマーケット事業、食品流通など一般消費者に近い分野にも積極的に進出している。

400年以上の歴史を振り返ると、一貫しているのは「同じ商売を続けてきた」ことではなく、「社会に必要とされるものへ姿を変えてきた」ことである。

企業の寿命は30年とも言われる時代に、四世紀以上存続できた背景には、この変化への適応力がある。

現在の綿半ホールディングスを支える柱の一つがホームセンター事業である。

一般的なホームセンターはDIY用品や園芸用品、日用品が中心というイメージが強い。しかし綿半が展開する店舗では、それに加えて食品売場を大幅に充実させていることが特徴である。

生鮮食品や惣菜まで取り扱う店舗も多く、「ホームセンター」と「食品スーパー」の中間ともいえる独自の業態を築いている。

消費者にとっては、一度の来店で工具も食材も購入できる利便性がある。買い物時間の短縮につながるだけでなく、来店頻度の向上にも結び付く。

近年は共働き世帯の増加や高齢化が進み、「一か所で必要なものをそろえたい」というニーズは年々高まっている。その流れを早くから取り込んできたことは、綿半の競争力の一つといえる。

また、綿半は価格競争だけに依存しない経営も特徴である。

近年の小売業では物価上昇や円安、人件費の増加によって利益確保が難しくなっている。単純な値下げ競争では企業体力が消耗しやすい。

そのため綿半は商品の調達ルートを工夫し、自社物流の効率化やプライベートブランド商品の開発などを進めてきた。

さらに、建設事業や商社機能を持つグループ企業との連携によって、資材調達力を高められる点も強みとなっている。

多角化企業だからこそ実現できるグループシナジーが、他社との差別化につながっているのである。

近年はDX（デジタルトランスフォーメーション）にも積極的だ。

AIによる需要予測を活用した在庫管理や発注の最適化、セルフレジの導入、ネット注文と店舗受け取りサービスなど、小売業のデジタル化を進めている。

ホームセンターは商品点数が非常に多い業態であり、一店舗で数万点以上の商品を扱うことも珍しくない。そのため在庫管理の精度が利益率を左右する。

AIやデータ分析を活用して「いつ、どの商品が、どれだけ売れるか」を予測できれば、欠品や過剰在庫を減らし、収益性を改善できる。

伝統企業でありながら新しい技術を積極的に取り入れる姿勢は、綿半の企業文化を象徴している。

さらに注目されるのが地域密着型の経営である。

大型チェーンが全国一律の商品構成を採用するケースが多い中、綿半は地域ごとの需要を重視している。

農業が盛んな地域では農業資材を充実させ、住宅地では生活用品や食品を強化するなど、地域特性に応じた売場づくりを進めている。

地方ではホームセンターが生活インフラの一部となっている地域も少なくない。

災害時には飲料水や乾電池、防災用品など生活必需品を供給する拠点としての役割も期待される。

単なる小売業ではなく、地域社会を支える存在としての役割は今後さらに重要性を増していくだろう。

もちろん、綿半を取り巻く環境は決して容易ではない。

人口減少による国内市場の縮小、人件費の上昇、物流コストの増加、EC市場との競争など、小売業全体が多くの課題を抱えている。

DIY用品や日用品はインターネットでも購入できる時代となり、店舗の存在価値そのものが問われている。

だからこそ店舗では「商品を売る場所」だけではなく、実際に商品を見て比較し、相談し、体験できる価値が重要になっている。

食品を含めたワンストップショッピングや地域密着型サービスは、こうした時代におけるリアル店舗の強みを最大限に生かす戦略といえる。

400年以上企業を存続させることは容易ではない。その長い歴史の中では、社会制度も産業構造も消費者の価値観も何度も大きく変わってきた。それでも綿半ホールディングスは、一つの事業に固執することなく、時代が求める姿へと自らを変化させ続けてきた。

老舗企業というと「伝統を守る会社」という印象を持たれがちだが、綿半の歩みはむしろその逆である。守り続けてきたのは事業そのものではなく、「変化を恐れず挑戦する」という企業姿勢だった。その柔軟性こそが、430年以上にわたって企業を存続させてきた最大の原動力であり、人口減少やデジタル化が進むこれからの時代においても、綿半ホールディングスが注目される理由なのである。

ジョイフル本田――「売場」が目的地になるホームセンターの独自戦略

ホームセンターと聞くと、多くの人は日用品や工具、園芸用品を購入するための「生活必需品の店」を思い浮かべるだろう。しかし、その常識を覆す存在がジョイフル本田である。同社の店舗は単なる買い物の場ではない。圧倒的な売場面積と豊富な品ぞろえ、専門性の高い商品群を武器に、「欲しいものを買う店」ではなく、「何か面白いものが見つかる店」として多くのファンを獲得してきた。

近年、小売業を取り巻く環境は大きく変化している。EC（電子商取引）の拡大により、日用品や工具はインターネットで簡単に購入できるようになった。価格競争も激しくなり、多くのホームセンターが店舗の存在価値を改めて問い直されている。その中でジョイフル本田は、「店舗だからこそ提供できる価値」を磨き続けることで独自のポジションを築いている。

ジョイフル本田は1975年に設立され、関東地方を中心に大型ホームセンターを展開している。店舗数だけを見れば全国チェーンと比べて決して多くはない。しかし、一店舗当たりの規模は国内でも最大級を誇り、その広さと品ぞろえは来店客に強いインパクトを与える。

店内にはDIY用品や建築資材、園芸用品、家具、インテリア、ペット用品、自転車、カー用品、生活雑貨など、多彩な商品が並ぶ。さらに専門店や飲食施設を併設する店舗もあり、一日かけて楽しめる商業施設として機能している。

この「大型店舗主義」は、ジョイフル本田の最大の特徴である。店舗数を増やして全国展開するのではなく、一店舗ごとの集客力を高める戦略を採用してきた。

こうした戦略を支えているのが圧倒的な品ぞろえである。

DIY用品一つを取っても、木材や工具、塗料、金具などが豊富にそろい、初心者だけでなくプロの職人にも対応できる商品構成となっている。園芸売場では苗木や観葉植物、農業資材まで幅広く取り扱い、ペット売場では犬や猫だけでなく観賞魚や小動物用品も充実している。

インターネット通販では商品の画像や説明を見ることはできても、実際の質感や大きさ、色合いを確認することは難しい。ジョイフル本田では、商品を手に取り、比較し、専門スタッフに相談しながら選ぶことができる。この「体験型の買い物」が、ECにはない強みとなっている。

また、DIY人気の高まりも同社には追い風となっている。

近年は在宅時間の増加や住宅価格の上昇を背景に、自宅を自分で補修したり、家具を製作したりするDIYへの関心が高まった。動画共有サイトやSNSにはDIYの解説動画が数多く投稿され、初心者でも気軽に挑戦できる環境が整っている。

その一方で、実際に作業を始めると「どの工具を選べばいいのか」「木材はどれが適しているのか」といった疑問に直面することも多い。

ジョイフル本田では専門知識を持つスタッフが商品選びをサポートし、加工サービスを提供する店舗もある。単に商品を販売するだけでなく、「ものづくり」を支援する存在として、多くのDIY愛好家から支持を集めている。

さらに同社の強みは、プロ需要と一般消費者需要を同時に取り込んでいる点にある。

建築資材や工具はプロ仕様の商品も数多く扱っており、建設業や設備業の事業者が利用するケースも少なくない。一方で、インテリアや生活雑貨、食品、ペット用品などは一般家庭向けの商品が中心である。

景気変動によって住宅需要や個人消費が変化しても、多様な顧客層を持つことで売上の安定につながっている。

この幅広い客層への対応は、大型店舗だからこそ実現できるビジネスモデルでもある。

近年はデジタル化にも力を入れている。

ネット通販と実店舗を組み合わせたサービスの充実や、会員アプリを活用した販促、在庫管理システムの高度化など、小売業のDXを着実に進めている。

とはいえ、ジョイフル本田の競争力の源泉は、あくまでもリアル店舗である。

インターネットが便利になった今だからこそ、「実際に見て選びたい」「専門家に相談したい」「休日に家族で楽しみたい」というニーズが再評価されている。

巨大な売場を歩きながら新しい商品に出会い、思いがけない発見を楽しむ体験は、オンラインでは再現しにくい価値といえる。

もちろん、課題もある。

大型店舗は広い敷地が必要であり、人口減少が進む日本では新規出店できる場所が限られる。また、物流コストや人件費の上昇、資材価格の高騰など、小売業全体がコスト増加という課題に直面している。

さらに、EC市場との競争は今後も激しくなるだろう。価格だけで勝負する時代ではなく、店舗でしか得られない体験価値や専門サービスをいかに提供し続けられるかが重要になる。

その意味では、ジョイフル本田が長年培ってきた「専門性」と「体験価値」は、今後も大きな武器となる可能性が高い。

消費者の価値観も変わりつつある。「安ければよい」という時代から、「納得して買いたい」「長く使えるものを選びたい」という考え方が広がっている。DIYやガーデニング、アウトドアなど、自分の趣味や暮らしを充実させるための消費も増えており、その舞台としてホームセンターの役割はますます重要になっている。

ジョイフル本田は、店舗数の多さではなく、一店舗ごとの魅力を徹底的に磨くことで独自の地位を築いてきた。圧倒的な品ぞろえ、専門性の高い売場、商品を実際に見て触れられる体験、そしてスタッフによるきめ細かなサポート。それらが一体となることで、「買い物をする場所」から「訪れること自体が目的となる場所」へとホームセンターの価値を高めている。

デジタル化が進み、あらゆる商品が画面越しに購入できる時代だからこそ、リアル店舗ならではの魅力はむしろ希少性を増している。ジョイフル本田は、その価値を体現する企業として、日本のホームセンター業界に独自の存在感を放ち続けているのである。

コメリ――地域を支え、日本の暮らしを支えるホームセンターの真価

日本には数多くのホームセンターが存在するが、その中でも独自の存在感を放っているのがコメリである。都市部の大型商業施設を中心に展開する企業とは異なり、コメリは地方や郊外へ積極的に出店することで成長を遂げてきた。日用品やDIY用品を販売する小売業という枠を超え、農業資材や建築資材、防災用品まで幅広く取り扱い、地域住民の生活を支えるインフラとして重要な役割を担っている。

近年、日本では人口減少や高齢化が進み、地方では商店の閉店や買い物環境の悪化が課題となっている。その一方で、物価上昇や自然災害の増加を背景に、生活に必要な商品を身近で購入できる店舗の価値はこれまで以上に高まっている。コメリはこうした社会の変化を追い風としながら、「地域密着型ホームセンター」という独自のポジションを確立してきた。

コメリの創業は1952年。新潟県で米穀商として事業を開始し、その後、金物や建築資材の販売へと事業を広げた。現在では全国に1,200店舗を超える店舗網を持ち、店舗数では国内有数のホームセンターチェーンへと成長している。

同社の最大の特徴は、地方への徹底した出店戦略にある。

一般的な小売業では人口が多い都市部への出店が優先される。しかしコメリは、人口が比較的少ない地域にも積極的に店舗を構え、「近くにホームセンターがない」という地域のニーズに応えてきた。

地方では、建築資材や農業用品を購入するために何十キロも移動しなければならないケースも少なくない。そのような地域に店舗を構えることで、コメリは生活インフラとしての役割を果たしているのである。

コメリの店舗は単なるDIY用品店ではない。

木材や工具、塗料、金具といったホームセンターの定番商品はもちろん、農業資材、肥料、農薬、苗木、作業服、ペット用品、家庭用品、防災用品など幅広い商品を取り扱う。

特に農業関連商品の充実は大きな特徴だ。

日本の地方では農業が重要な産業であり、農家にとって農業資材を迅速に調達できる店舗は欠かせない存在である。ビニールハウス資材や農機具用品、灌水設備など専門性の高い商品まで取りそろえており、一般消費者だけでなくプロの農業従事者からも高い支持を得ている。

このように「生活」と「仕事」の両方を支える店舗づくりが、コメリならではの強みとなっている。

近年はDIY人気の高まりも追い風となっている。

コロナ禍以降、自宅で過ごす時間が増えたことで、家具製作や収納づくり、ガーデニング、住宅補修などを自分で行う人が増えた。動画配信サイトやSNSにはDIY動画が数多く公開され、初心者でも気軽に挑戦できる環境が整っている。

コメリでは初心者向けの商品からプロ仕様の工具まで幅広く取り扱っており、自宅のちょっとした修繕から本格的なリフォームまで対応できる商品構成となっている。

また、住宅価格やリフォーム費用が上昇する中、「自分で直して長く使う」という考え方も広がっている。DIYは単なる趣味ではなく、家計防衛や資源の有効活用という意味でも注目されるようになった。

こうした時代背景は、コメリの事業と高い親和性を持っている。

さらにコメリは、プライベートブランド（PB）商品の開発にも力を入れている。

工具や作業用品、日用品、園芸用品などを独自ブランドで展開することで、高品質でありながら比較的手頃な価格を実現している。

円安や原材料価格の高騰によって商品の仕入れ価格が上昇する中、PB商品の存在は価格競争力を維持する重要な武器となっている。

消費者にとっても、品質と価格のバランスが取れた商品を選べるメリットは大きい。

デジタル化への対応も着実に進めている。

近年はオンラインストアの充実に加え、ネット注文した商品を店舗で受け取れるサービスを展開し、利便性を高めている。さらに需要予測や在庫管理にもデータ分析を活用し、多品種の商品を効率的に管理する体制づくりを進めている。

ホームセンターでは数万点以上の商品を扱うことも珍しくない。そのため、在庫管理の精度は利益率に直結する。AIやデジタル技術を活用することで欠品や過剰在庫を減らし、効率的な店舗運営を目指している。

一方で、コメリを取り巻く経営環境は決して楽観できるものではない。

人口減少によって地方市場は縮小傾向にあり、人手不足や物流費の上昇も続いている。また、日用品や工具の多くはインターネットでも購入できるようになり、ECとの競争も激しくなっている。

しかし、そのような時代だからこそ、リアル店舗の価値は見直されている。

木材の質感や工具の重さ、園芸用品のサイズなどは、実際に見て選びたいというニーズが根強い。また、農業資材や建築資材は専門知識が必要な場合も多く、店舗スタッフに相談しながら購入できる安心感はネット通販にはない強みである。

さらに近年は自然災害の頻発によって、防災用品や発電機、ブルーシート、飲料水など生活必需品を供給する拠点としての役割も重要になっている。災害発生時には地域住民を支える存在としてホームセンターへの期待は大きく、その社会的役割は今後さらに高まるだろう。

コメリは全国展開するホームセンターでありながら、地域ごとの暮らしや産業に寄り添うという姿勢を貫いてきた企業である。都市部だけではなく、地方に暮らす人々の生活を支え、農業やDIY、防災まで幅広いニーズに応えることで独自の競争力を築いてきた。

人口減少やデジタル化が進むこれからの時代、小売業には「何を売るか」だけではなく、「どのような価値を提供するか」が求められる。コメリは商品を販売するだけではなく、人々の暮らしや地域社会を支える存在として歩みを続けてきた。その積み重ねこそが、全国1,200店を超える店舗網を築き上げた原動力であり、今後も日本の地域社会を支える重要な企業であり続ける理由なのである。

まとめ

DIYは、完成品を購入する時代から、自ら工夫し、手を動かして暮らしをつくる時代を象徴する文化へと発展している。その広がりを支えるホームセンターもまた、単なる資材や工具の販売店ではなく、地域の暮らしや趣味、住まいづくりを支える存在へと役割を広げている。綿半ホールディングスは生活利便性を高める店舗づくり、ジョイフル本田は専門性と体験価値の追求、コメリは地域社会に寄り添う店舗網という、それぞれ異なる戦略で独自の競争力を築いてきた。DIY需要はデジタル技術の進化や環境意識の高まりとともに今後も広がる可能性があり、暮らしを支えるホームセンター各社の役割は、これまで以上に重要になっていくだろう。

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