新NISAで「脱落者」が増える本当の理由とは?挫折する人の特徴と暴落に勝つ長期投資の鉄則

新NISAで「脱落者」が増える本当の理由とは?挫折する人の特徴と暴落に勝つ長期投資の鉄則

「新NISAを始めてみたけれど、暴落が怖くてやめてしまった…」

「周りが『NISAはいい』と言うから口座を開いたものの、結局放置している」

「SNSで『NISA脱落者が急増中』というニュースを見て不安になった」

2024年に満を持してスタートした新NISA(少額投資非課税制度)。「神改正」とまで称されたこの制度ですが、開始から時間が経つにつれ、「途中離脱(脱落)」や「挫折」に関する話題が急増しています。

しかし、結論から申し上げますと、NISAという制度自体に陥し穴があるわけではありません。 途中でやめてしまう人の大半は、制度の欠陥ではなく、「投資に対する致命的な誤解」「知識不足からくるパニック」によって、自ら資産形成のチャンスを放棄してしまっているのが実情です。

本記事では、初心者の方でも完全に理解できるよう、NISAの仕組みから脱落者が相次ぐ本当の理由、長期投資で成功するための思考法、そして一生モノとなるマネーリテラシーの身につけ方まで、具体例を交えて体系的に深掘り解説します。

監修者:市川雄一郎 監修者:市川雄一郎 
GFS校長。CFP®。1級ファイナンシャル・プランニング技能士(資産設計提案業務)。日本FP協会会員。日本FP学会会員。 グロービス経営大学院修了(MBA/経営学修士)。
日本のFPの先駆者として資産運用の啓蒙に従事。ソフトバンクグループが創設した私立サイバー大学で教鞭を執るほか、講演依頼、メディア出演も多数。著書に「投資で利益を出している人たちが大事にしている 45の教え」(日本経済新聞出版)

公式X アカウント 市川雄一郎@お金の学校 校長

1. NISAの概要と基本の仕組み(まずは敵を知る)

まずは、すべての土台となる「NISA制度」の根本的な仕組みについて、基礎からしっかりおさらいしましょう。

1-1. NISAの本質は「節税」にある

通常、私たちが株式や投資信託、ETF(上場投資信託)などの金融商品に投資をして利益を得た場合、その利益には約20.315%(所得税15.315%+住民税5%)の税金が課されます。

【具体例:通常の課税口座(特定口座など)で利益が出た場合】

  • 100万円で購入した投資信託が、数年後に200万円に値上がりして売却した。

  • 利益(譲渡益):100万円

  • 発生する税金:100万円 × 20.315% = 20万3,150円

  • 手元に残る金額:179万6,850円

このように、せっかく自分のリスクで勝ち取った利益からも、2割超が自動的に税金として引き去られてしまいます。

しかし、NISA口座を利用していれば、この20万3,150円の税金が「ゼロ(完全非課税)」になります。利益の100万円がまるまる自分の手元に残る。これがNISA最大の強力なメリットです。

1-2. 新NISA(2024年以降)の驚くべき5大進化

2023年までの「旧NISA」には非課税期間の制限(つみたてNISAは20年、一般NISAは5年)や制度の期限がありましたが、2024年からの「新NISA」ではそれらの使いづらさが劇的に改善されました。

【新NISA制度の全体像】
 制度の恒久化 ─── いつでも・何歳からでも始められる
 無期限化     ─── 非課税で保有できる期間に制限がない(一生涯OK)
 併用可能     ───「つみたて投資枠」と「成長投資枠」を同時に使える
 枠の拡大     ─── 年間最大360万円、生涯で1,800万円まで投資可能
 枠の再利用   ─── 売却すると、翌年以降に買った時の価格ベースで非課税枠が復活する

 

① 非課税保有期間の「無期限化」

一度買い付けた投資信託や株式は、10年後でも30年後でも、あるいは死ぬまで保有し続けても、そこから出る利益や配当金に一生税金がかかりません。

② 制度の「恒久化」

「○年までに買わなければいけない」という期限が撤廃されたため、自分の人生設計(ライフステージ)に合わせて、いつでも買い始めたり、投資額を変更したりすることができます。

③ 「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の併用

旧制度では「つみたて」か「一般」かの選択式でしたが、新NISAでは両方を同時に利用できるようになりました。

  • つみたて投資枠:金融庁が厳選した「手数料が安く、長期・積立・分散に適した投資信託」のみが対象。毎月決まった額を自動で積み立てる基本の枠(年間120万円まで)。

  • 成長投資枠:個別の日本株・外国株、ETF、幅広い投資信託などに投資可能。一括購入も積立も自由に行える枠(年間240万円まで)。

④ 年間投資枠と「生涯非課税限度額」の超大幅アップ

年間で最大360万円(つみたて120万円+成長240万円)まで投資可能になり、生涯で一人あたり最大1,800万円(うち成長投資枠は1,200万円まで)という広大な非課税枠が与えられました。

⑤ 売却した枠の「翌年再利用」

もし生活費が必要になり、NISA口座で保有している資産のうち「簿価(買った時の価格)で200万円分」を売却した場合、その翌年になれば生涯投資枠の200万円分が復活し、再び買い付けに利用できるようになります。

あなたに本当に適した投資はどれ?

・投資で収入を得たい、資産を増やしたい YES or NO
・リスクはできるだけ抑えたい YES or NO
・投資先の見極め方を知りたい YES or NO
・成功している投資家と接点が欲しい YES or NO
・物価上昇への対策には投資が必要と考えている YES or NO

→ YESが3つ以上だった方は、こちらをクリック

2. なぜ「NISA脱落者が増えている」と騒がれているのか?

これほど恵まれた制度であるにもかかわらず、なぜ今「NISA脱落」「やめる人続出」といったニュースや口コミが世間を賑わせているのでしょうか。そのカラクリと真相を徹底解剖します。

2-1. 原因①:一時的な相場急落(暴落)による「含み損」のトラウマ

投資経験がない初心者にとって、口座の評価額がマイナスになる「含み損(元本割れ)」の体験は、強烈な精神的ストレスとなります。

【実際に起きたパニックの例(2024年8月初頭の日経平均暴落など)】

  • Aさんは「NISAは絶対得する」と聞き、2024年の年始から毎月5万円ずつ「オルカン(全世界株式)」に積立を開始した。

  • 半年ほどは順調に値上がりし、資産が増える楽しさを実感していた。

  • しかし、夏季の急激な円高や世界的な株価下落により、わずか数日で保有資産が20%も急落。

  • 画面に赤字で表示された「評価損益:-15万円」を見てパニックになり、「これ以上減ったら大変だ」「やっぱり投資はギャンブルだったんだ」と恐怖に耐えかねて、最も値下がりしたタイミングで全て売却・解約してしまった。

このように、株価が下がった恐怖で売ってしまう行為を「狼狽売り(ろうばいうり)」と呼びます。投資の基本知識がないと、この人間心理(恐怖)に打ち勝つことができません。

2-2. 原因②:少額の利確(利益確定)による「早すぎる撤退」

脱落と聞くと「損をしてやめた人」ばかりを想像しがちですが、実は「ちょっと得をしたから満足してやめた人」も相当数含まれています。

  • 具体例:50万円を投資して、株価上昇により55万円(+5万円)になった。「5万円も得をした!減らないうちに売って美味しいものでも食べよう」と売却し、そのまま積み立てもストップしてしまうケース。

短期的には5万円の利益を得て成功したように見えます。しかし、NISAの本質である「15年、20年と放置して複利で資産を数倍に育てる」という最大の旨味を放棄してしまっているため、長期投資の観点からは「途中で挫折した(脱落した)」と分類されるのです。

2-3. 原因③:SNSやメディアによる「煽り(あおり)報道」

テレビやWebメディア、SNS(XやYouTubeなど)の構造上、「NISAで順調に資産が増えています」という地味なニュースよりも、「NISAで○○万円損した人の末路」「NISAは国の罠だった!?」といったセンセーショナルで恐怖を煽るタイトルのほうが再生数やアクセス数を稼げます。

一部の極端な損切り事例や、短期取引で失敗した人の声が拡大解釈されて報道されることで、世間に「やっぱりNISAをやめる人が増えているんだ」という大きな認知のゆがみ(バイアス)が生み出されています。

3. なぜNISAの利用者が思ったほど増えない(定着しない)のか?

「新NISAブーム」と言われつつも、日本全体で見ると口座を開設していない人、あるいは口座を開いても1円も買わずに放置している「稼働率の低さ」が課題となっています。なぜ日本国内で投資が定着しにくいのか、その背景にある「4つの壁」を解説します。

3-1. 【壁①】生活コスト高騰による「投資余力の欠如」

近年の記録的な物価高(食品・電気代・ガソリン代の値上げ)に対して、実質賃金の伸びが追いついていない現実があります。

「資産形成が必要なのは百も承知だが、日々の生活費や子どもの教育費で精一杯で、毎月1万円すら投資に回す余白がない」という世帯が一定数存在します。生活の余裕がない状態で無理に投資を始めると、少しの急費で投資信託を取り崩すことになり、定着しません。

3-2. 【壁②】行動経済学で証明されている「損失回避バイアス」

行動経済学には「プロスペクト理論」という有名な説があります。人間は「10万円得をした時の嬉しさ」よりも、「10万円損をした時の苦痛」を約2倍も強く感じるという心理的性質を持っています。

【人間の心理的リアクションの非対照性】
  +10万円の利益 ─── 嬉しい! (満足度:+10)
  -10万円の損失 ─── 絶望、夜も眠れない! (苦痛度:-20)

 

この強力な本能があるため、合理的計算では「長期で期待値がプラス」と頭で分かっていても、「元本割れの可能性が1%でもあるなら、絶対に減らない銀行預金(金利0.001%〜0.1%)のほうが安心だ」と考えてしまうのです。

3-3. 【壁③】「情報過多」による選択疲労と放置

ネット上には「オルカン(全世界株)が良い」「いや、S&P500(米国株)一択だ」「高配当株が良い」「新興国は危険だ」など、無数の情報が溢れています。

投資初心者はこうした情報過多(インフォメーション・オーバーロード)に陥ると脳がフリーズし、「結局どれが一番の正解かわからないから、後で調べよう」と決定を先延ばしにし、口座を開けただけで放置することになります。

3-4. 【壁④】日本独自の歴史的・文化的背景(貯金信仰)

戦後の日本は、銀行に預けておけば年5%〜7%の金利がつく「金利のあった時代」が長く続きました。また、「汗水垂らして働くことこそが美徳であり、不労所得や投資は邪道・ギャンブルだ」という強い精神的風土が形成されました。

欧米諸国では子供の頃から「お金に働いてもらう(投資)」という金融教育が一般的ですが、日本では長年金融教育が後回しにされてきたため、「投資=恐ろしいもの」という固定観念を払拭できない人が多いのです。

4. なぜ長期投資で「途中離脱」すると失敗するのか?(数学的裏付け)

「暴落したら一旦売って、安くなったら買い直せばいいのでは?」

そう考える方も多いでしょう。しかし、投資の世界において「相場のタイミングを予測して途中離脱・復帰を繰り返すこと」は、プロのファンドマネージャーでも不可能な悪手とされています。なぜ途中でやめると致命的な失敗になるのか、数学的・構造的な理由を提示します。

4-1. 理由①:複利(Compound Interest)の魔法を「一番美味しい手前」で切ってしまう

アインシュタインが「人類最大の発見」と呼んだのが複利効果です。複利とは、投資で得た利益を元本に組み入れて、さらにその「利益が利益を生む」仕組みのことです。

複利の効果は、年数が経てば経つほど二次関数的(指数関数的)に爆発的な伸びを見せます。

【資産の増え方のイメージ(単利 vs 複利)】

  資産額
    ^                                     / 複利(雪だるま式に急上昇)
    |                                   /
    |                                 /
    |                               /  ← 15〜20年目に爆発的な伸びが来る!
    |                             /
    |                           /
    |-------------------------/----------- 単利(直線的な伸び)
    |_______________________/____________________> 運用年数
   0年                       10年         20年

 

たとえば、毎月3万円を年利5%で積立運用した場合、資産の増え方は以下のようになります。

  • 5年目の運用益:約25万円(元本180万円に対して+13.8%)

  • 10年目の運用益:約118万円(元本360万円に対して+32.8%)

  • 20年目の運用益:約520万円(元本720万円に対して+72.2%)

  • 30年目の運用益:約1,776万円(元本1,080万円に対して+164.4%)

投資を始めて最初の5年〜10年は、複利の効果が小さく「全然増えないな」と感じがちです。しかし、本当に資産が急増するのは15年目〜20年目以降です。脱落する人の多くは、この「爆発的な伸びが始まる手前(3〜5年目)」で耐えきれずにやめてしまっているのです。

以下のシミュレーターを使って、積立額や期間、想定利回りを変えたときに資産がどう伸びるか(元本と運用益のギャップ)を試してみてください。

4-2. 理由②:「ドル・コスト平均法」の平準化メカニズムを破壊する

つみたて投資枠で採用される「毎月一定額(例:3万円)を買い続ける」手法をドル・コスト平均法と呼びます。この手法の最大の特徴は、「価格変動を味方につける」ことにあります。

  • 株価が高い時:高いので少ない数量しか買わない(高値掴みを防止)

  • 株価が暴落した時:安いので大量の数量(口数)を仕込むことができる

つまり、暴落局面というのは投資家にとって「損失の恐怖」ではなく、「バーゲンセールで安く口数を大量仕入れできる最大のチャンス」なのです。

暴落時に怖くなって積立をストップしたり売却したりする行為は、「スーパーの特売日にお店に行かず、値上がりした通常価格の日にしか買い物をしない」という本末転倒な行動をとっているのと同じです。

4-3. 理由③:過去データが証明する「稲妻が輝く瞬間に居合わせろ」

チャールズ・エリス著の名著『敗者のゲーム』には、「稲妻が輝く瞬間に居合わせなければならない」という有名な教訓があります。

株式市場の長期的リターンの大部分は、年に数日しか存在しない「株価が記録的に大暴騰する日」によって作られています。そして恐ろしいことに、その「大暴騰する日」は、例外なく「歴史的大暴落の直後」にやってきます。

暴落が怖くて市場から一時避難(売却)してしまうと、その直後に訪れる劇的な相場回復(稲妻が輝く瞬間)を取り逃がすことになり、長期的にはそのまま持ち続けた人に対して致命的なリターンの差をつけられてしまうのです。

5. 金融・投資の知識(マネーリテラシー)の重要性

なぜ同じように新NISAを始めても、途中で狼狽売りして脱落する人と、暴落をニコニコしながら乗り越えて資産を増やせる人がいるのでしょうか?

その差を生む唯一の要因こそが、マネーリテラシー(正しいお金の知識)の有無です。マネーリテラシーは、暴落という暴風雨からあなたの資産と心を護る「強固な防具」となります。

5-1. リテラシー①:「リスク」の正しい意味を知る

日常会話で「リスク」と言うと「危険」「損をすること」を意味しますが、投資の世界におけるリスク(Risk)とは「価格の振れ幅(標準偏差)」のことを指します。

  • リスクが大きい(高リスク):上にも下にも大きく振れる(+50%にもなれば−40%にもなる)

  • リスクが小さい(低リスク):上下の振れ幅が狭い(+3%〜−2%程度)

世界株や米国株に投資する場合、「一時的に30%〜50%程度暴落する振れ幅(リスク)がある」ということをあらかじめ知識として知っていれば、実際に暴落が起きた時に「想定内の出来事が起きただけだ」と冷静でいられます。パニックを起こすのは、「リスク=絶対増えるはず」と誤解していたからです。

5-2. リテラシー②:「生活防衛資金」の徹底的な確保

投資で失敗する最大の原因は、「近いうちに使うお金」や「生活費」まで投資に回してしまうことです。

マネーリテラシーのある人は、自分の資産を明確に3つの色分け(ポケット分類)に整理しています。

【資産の3つのポケット分類】

①「日常の口座」  ── 毎月の生活費、公共料金、クレカ引き落とし(1〜2ヶ月分)
②「防衛の口座」  ── 病気・会社都合の退職・急な出費に備える「生活防衛資金」(生活費の6ヶ月〜2年分)
③「増やす口座」  ── 10年以上絶対に使わない「余剰資金」 ⇒ 【ここで初めてNISAを使う!】

 

生活防衛資金(銀行の普通預金)が十分に確保されていれば、仮にNISAの口座画面が半額に暴落したとしても、「日々の生活には1ミリも影響がないから、10年後まで放置しておこう」と高くくくっていられます。

5-3. リテラシー③:「現金(預金)だけを持つ」というインフレリスクの認識

「元本保証の銀行預金が一番安全」というのは、デフレ(物価が下がる時代)の過去の幻想です。物価が上昇するインフレ局面においては、現金の「購買力(価値)」は目減りし続けます。

【具体例:年2%のインフレが続いた場合】

  • 現在100万円で買える軽自動車がある。

  • 年2%のインフレが20年続くと、20年後に同じ車を買うには約148万円が必要になる。

  • 銀行に100万円を預けたままにしても、20年後の金利利息はわずか(数千円程度)。

  • 数字上の「100万円」は減っていませんが、買える物の価値としては実質的に30%以上も目減りしたことになります。

つまり、「投資をしないリスク」「現金のまま放置するリスク」を正しく評価できるようになることこそが、現代社会を生き抜くために不可欠なマネーリテラシーなのです。

6. まとめ:NISAで絶対に挫折しないための実践・心構えガイド

最後に、これからNISAを始める方、そして現在運用中で不安を抱えている方が、途中で脱落することなく資産形成を成功させるための「鉄則ルール」を整理します。

挫折を防ぐための5つの鉄則

  1. 「生活防衛資金」を確保し、完全な余剰資金で運用する

    まずは銀行預金に「生活費の半年分〜1年分」を確保してください。NISAに入れるのは、向こう10年は絶対に使わないと断言できるお金だけです。

  2. 初心者は「広く・安く分散された」インデックスファンドを選ぶ

    個別の企業業績に左右される個別株ではなく、全世界の企業に広く投資する「全世界株式(オール・カントリー)」や、米国の優良企業500社に投資する「S&P500」などの低コスト(信託報酬が年0.1%以下)なインデックスファンドを軸にしましょう。

  3. 無理のない「継続できる設定額」にする

    「非課税枠が毎月10万円(年間120万円)あるから」といって無理に満額投資をする必要は全くありません。毎月5,000円でも1万円でも構いません。「暴落が来てもぐっすり眠れる金額」に設定することが長続きのコツです。

  4. 積立設定をしたら「口座画面を見すぎない」

    毎日アプリを開いて損益をチェックすると、感情が揺さぶられ、無駄な売買の原因になります。積立設定を完了したら、1年に1度、年末に確認するくらいの「良い意味でのほったらかし」が最強の戦略です。

  5. 暴落が来たら「特売日(バーゲンセール)」と心の中で唱える

    株価が下がった時は、同じ金額でより多くの口数が買えているチャンスです。「将来の爆発的な上昇に向けた仕込み期間だ」と捉え、絶対に売らず、淡々と積立を継続してください。

NISAは、正しく使えば個人の資産形成を強力に後押ししてくれる素晴らしい制度です。一時的な流行やメディアの恐怖報道に惑わされることなく、正しい金融知識という武器を携えて、じっくり長い時間をかけた資産形成を進めていきましょう。

プロの知識が無料で学べます

「投資の勉強を何からやっていいかわからない」「投資で資産を作りたい、収入を増やしたい」

そんな時は無料で視聴できるオンライン講座「GFS監修 投資の達人講座」をまずはお試ししてください。

投資の達人になる投資講座は、生徒数50,000人を超え講義数日本一の投資スクールGFSが提供する無料オンライン講座です。プロの投資家である講師が、未経験者や苦手意識がある人でも分かるように、投資の仕組みや全体像、ルールを基礎から図解を交えて解説します。

投資の勉強をなるべく効率よく始めたい人は、ぜひ一度ご視聴ください。

【重要】免責事項

  • 投資判断の最終責任: 本記事で紹介している銘柄やセクター、分析内容は、情報提供および学習の啓発のみを目的としており、特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。投資に関する最終決定は、必ずご自身の判断と責任で行ってください。

  • 成果の非保証: 過去のデータや予測は、将来の投資成果を保証するものではありません。市場環境の変化により、資産が減少するリスクがあります。

  • 情報の正確性: 2026年時点の情報に基づき作成されていますが、その正確性や完全性を保証するものではありません。最新の業績やニュースは、必ず各企業のIRサイトや一次資料でご確認ください。

  • 損失の補償: 本記事の内容に基づいて被ったいかなる損害(直接的・間接的を問わず)についても、筆者は一切の責任を負いません。

記事一覧はこちら
月1万円から資産6,000万円を目指す方法
無料で視聴する