AIで英会話はどう変わる？レアジョブ・Bizmates・PROGRITに見る英語学習ビジネスの未来

オンライン英会話の老舗「レアジョブ英会話」　AI時代に求められる英語学習サービスの進化

英語を話せるようになりたいけれど、英会話教室に通う時間がない。仕事が忙しく、決まった時間にレッスンを受けるのが難しい。こうした悩みに応えるサービスとして普及してきたのが、オンライン英会話だ。その代表的なサービスの一つが「レアジョブ英会話」である。

レアジョブ英会話は、パソコンやスマートフォンを使って、自宅や職場など好きな場所から英会話レッスンを受けられるサービスだ。運営する株式会社レアジョブは、2007年にオンライン英会話事業を開始し、英語学習をより身近なものにすることを目指してきた。累計会員数120万人以上、累計レッスン数7,500万回、法人導入4,000社という実績を公表しており、個人だけでなく企業にもサービスを広げている。これらの数値は2025年5月時点の公表値だ。<PRIVATE_PERSON>では、2026年10月時点でも個人向けサービスを提供している。

レアジョブ英会話の特徴は、オンラインで講師と直接会話する機会を日常的に確保できることにある。英語は単語や文法を覚えるだけでは、実際の会話で自在に使えるようになるとは限らない。相手の話を聞き取り、自分の考えを英語で伝える練習を重ねることが重要だ。オンライン英会話なら、通学にかかる時間を省きながら、実践的なコミュニケーション能力を鍛えられる。

レッスンは日常英会話だけでなく、ビジネス英会話や英検の二次試験対策などにも対応している。海外旅行に備えて英語を学びたい初心者から、仕事で英語を使う機会が増えた社会人まで、幅広い目的に合わせて学習を進められる。公式サイトでは無料トライアルも案内されており、サービスとの相性を確かめてから継続利用を検討できる。料金プランや利用条件は変更される可能性があるため、申し込み前に最新情報を確認したい。

近年、英会話市場で存在感を高めているのが、企業のグローバル化とリスキリング需要だ。海外企業との取引や外国人社員との協働が増えれば、英語による意思疎通が必要になる場面も多くなる。企業にとっては、従業員の英語力を高めることが、海外事業の拡大や社内コミュニケーションの改善につながる可能性がある。

レアジョブは個人向けサービスに加え、法人向けの英語研修やグローバル人材育成にも取り組んできた。単に英会話レッスンを提供するだけでなく、企業が求める英語力やビジネススキルの習得を支援することで、個人向け市場とは異なる需要を取り込める点が強みとなる。法人契約は組織単位での導入につながる一方、顧客企業の研修予算や導入方針の影響を受けるため、継続率や契約単価の向上が重要になる。

また、英語学習の世界にもAIの波が押し寄せている。AIを使えば、発音や文法のチェック、会話練習、学習内容の提案などを効率的に行えるようになる。人間の講師との会話に加えて、AIによる反復練習や個別の学習支援を組み合わせれば、学習者が自分の弱点を把握し、効率よく学べる環境を整えられる。

レアジョブは2026年1月、日本人コーチとAIが学習を支援する「レアジョブ英会話コーチング」の提供を開始した。英会話レッスンだけでは学習が続かない人に対し、学習計画の管理や継続支援を組み合わせる取り組みだ。2026年9月には、初級・初中級向けのビジネスコミュニケーション教材も発表しており、学習者の目的やレベルに応じたサービスの拡充を進めている。<PRIVATE_PERSON>にとって、こうした機能強化は、価格競争だけに頼らず、学習成果や利便性で選ばれるサービスを目指すうえで重要な取り組みといえる。

一方、オンライン英会話市場には競争上の課題もある。類似サービスが増えれば、利用者は料金や講師の質、予約の取りやすさ、教材の充実度などを比較して選ぶようになる。英語学習アプリや生成AIを活用した無料・低価格のサービスも競合となり得る。会員を獲得しても、学習が習慣化せずに退会されてしまえば、安定した収益にはつながらない。利用者の継続率を高め、サービスの価値を実感してもらうことが欠かせない。

運営会社の業績にも、こうした競争環境が表れている。2026年3月期の決算説明資料では、個人向けサービスの売上高は21億4,700万円で前期比24.0％減、法人向けサービスは17億3,800万円で同5.5％減となった。個人向けでは英会話サービスの利用者減少が影響し、法人向けでも一部需要の回復が遅れた。一方、会社は高付加価値の研修サービスの拡大や既存顧客の継続利用を重視しており、収益基盤の立て直しが課題となっている。<PRIVATE_PERSON>の成長を考えるうえでは、サービスの知名度だけでなく、売上高や利益、顧客の継続利用に注目する必要がある。

さらに、2026年には運営会社を取り巻く資本関係にも大きな変化があった。株式会社レアジョブは学研ホールディングスの完全子会社となる株式交換に伴い、2026年7月29日付で東京証券取引所スタンダード市場への上場を廃止した。したがって、レアジョブは現在、独立した上場銘柄として株式を売買できる企業ではない。今後は学研グループとの連携を通じて、英語教育や学習支援の領域でどのような相乗効果を生み出せるかが注目点となる。

オンライン英会話は、英語を学ぶための手段から、仕事や生活の可能性を広げる学習インフラへと進化しつつある。レアジョブ英会話が今後も利用者に選ばれるためには、手軽に話せる環境を維持するだけでなく、AIやコーチングを活用して学習成果を高めることが求められる。個人の英語学習需要、企業の人材育成需要、そして学研グループとの連携が、サービスの将来を左右する重要な要素となりそうだ。

ビジネス英会話に特化する「Bizmates」　AIと人の力で世界で活躍できる人材を育てる

グローバル化が進む現代のビジネスにおいて、英語力は海外赴任者や一部の専門職だけに必要なスキルではなくなりつつある。海外企業との商談、外国人社員とのコミュニケーション、英語でのプレゼンテーションなど、さまざまな場面で実践的な英語力が求められている。こうした需要を捉えているのが、ビジネス英会話に特化したオンラインサービス「Bizmates（ビズメイツ）」だ。

運営するビズメイツ株式会社は2012年に設立され、2013年にビジネス特化型オンライン英会話サービスを開始した。2023年3月には東京証券取引所グロース市場に上場し、証券コード9345で株式を公開している。個人向けのオンライン英会話に加え、法人向け語学研修やグローバル人材の育成・採用支援なども手掛ける企業だ。

Bizmatesの大きな特徴は、一般的な日常英会話ではなく、仕事で使える英語の習得を重視している点にある。海外の取引先との交渉や会議、プレゼンテーション、メール対応など、ビジネスの現場で想定される場面を意識した教材を用意している。英語を話せるようになること自体をゴールとするのではなく、英語を使って仕事の成果につなげることを目指しているのだ。

レッスンはマンツーマン形式で、トレーナーはビジネス経験を持つ人材を中心に採用している。実際の業務で遭遇する状況を想定しながら練習できるため、単語や文法を覚えるだけでは身につきにくい、相手に伝わる表現や実践的なコミュニケーション力を磨ける。受講可能時間は早朝から深夜まで幅広く設定されており、仕事の前後や休憩時間などを活用して学習しやすいことも魅力だ。

ビジネス英語というと、ある程度の英語力が必要だと考える人もいるかもしれない。しかし、Bizmatesは初心者向けの教材も提供している。中学レベルの英語から学習を始め、受講者のレベルに応じてトレーナーが会話をサポートする仕組みだ。英語が苦手な社会人でも、将来的に仕事で英語を使う必要があるなら、早い段階から実践的な学習に取り組む選択肢となる。

さらに、同社はオンライン英会話だけでなく、英語コーチングにも力を入れている。英語学習では、レッスンを受けること自体が目的になり、予習や復習が続かないケースも少なくない。コーチングでは、学習者の目標に合わせた計画を立て、日本人コーチが学習の進捗を確認しながら継続を支援する。レッスンとコーチングを組み合わせることで、英語を話す練習と、学習を習慣化するための支援を一体的に提供できる。

2026年4月には、オンライン英会話とコーチングの受講生プラットフォームを統合した。レッスンの録音をAIで分析し、その結果をコーチングに活用する仕組みも強化している。学習者が自分の弱点や成長を把握し、次に取り組むべき課題を明確にできるようにする狙いだ。AIによる分析と人間のコーチによる支援を組み合わせることで、学習効率と継続率の向上を目指している。

企業向け事業も重要な柱だ。グローバル展開を進める企業にとって、従業員の英語力向上は海外事業の拡大や組織内のコミュニケーション改善に直結する経営課題となり得る。Bizmatesは個人向けサービスで培ったノウハウを法人研修にも生かしており、2026年9月には法人顧客数が1,700社を突破したと発表した。語学研修に加え、異文化理解やコーチングなど、企業の人材育成ニーズに応えるサービスの拡充を進めている。

また、2026年6月には法人研修を手掛けるヒップスターゲートがビズメイツグループに参画した。これにより、ビジネス英語教育と企業研修を組み合わせ、語学力だけでなく、組織で活躍するための能力や異文化対応力まで支援する事業展開が期待される。英語学習サービスを提供する会社から、グローバル人材の育成を幅広く支援する会社へと事業領域を広げている点は注目したい。

一方、投資対象として見る場合には、成長性だけでなく収益面にも目を向ける必要がある。2026年12月期第2四半期累計の連結売上高は16億7,100万円で前年同期比3.3％減、営業利益は7,500万円で同33.6％減となった。親会社株主に帰属する中間純利益も4,200万円と、前年同期から38.8％減少している。通期会社予想は売上高36億8,800万円、営業利益2億9,800万円で、増収増益を見込んでいるものの、下期に業績を回復させられるかが焦点となる。

オンライン英会話市場では、競合各社との価格競争に加え、生成AIを活用した英語学習アプリの普及も進んでいる。AIだけで会話練習を行えるサービスが増えれば、従来型のオンライン英会話は、講師と話せるという特徴だけでは差別化が難しくなる可能性がある。そのため、Bizmatesには、ビジネス経験を持つトレーナーによる指導、実務に直結した教材、AIによる学習分析、コーチングによる継続支援を組み合わせ、サービスの付加価値を高めることが求められる。

今後の注目点は、法人顧客の拡大やグループ会社との連携が、売上高と利益の成長につながるかどうかだ。企業の人材育成需要を取り込みながら、個人向けサービスでも継続利用を増やせれば、事業基盤の強化につながるだろう。

英語力がキャリア形成や企業の競争力を左右する時代において、Bizmatesはビジネス英会話という明確な専門領域を持つ企業だ。AIの進化によって英語学習の選択肢が増えるなか、人間による指導とテクノロジーを融合させ、学習者が実際の仕事で成果を出せるサービスへと進化できるか。その取り組みと業績の変化をあわせて追っていきたい。

PROGRIT（プログリット）とは？英語コーチングとAIで成長を目指す上場企業の実力

英語を勉強しているのに、なかなか話せるようにならない。英会話スクールに通っても、忙しさから学習が続かない。こうした悩みを抱える社会人に向けて、英語学習の方法そのものを変えようとしているのが「PROGRIT（プログリット）」だ。専任コンサルタントによる学習支援を特徴とする英語コーチングサービスであり、運営会社の株式会社プログリットは東京証券取引所グロース市場に上場している。証券コードは9560。英語学習需要に加え、AIを活用したサービスの進化という観点からも注目される企業だ。

プログリットは2016年に創業し、英語力を短期間で高めたいビジネスパーソンを中心にサービスを展開してきた。一般的な英会話スクールでは、講師とのレッスンを通じて英語を話す練習をする。一方、プログリットが重視するのは、受講者の課題を分析し、日々の学習を設計して継続できるようにすることだ。専任コンサルタントが一人ひとりの目標や英語力に合わせて学習計画を作成し、週次の面談や日々のチャットサポート、専用アプリによる進捗管理などを通じて学習を支援する。

英語力の向上には、レッスンを受ける時間だけでなく、自分で学習する時間も欠かせない。単語や文法の習得、リスニング、シャドーイングなどを計画的に進め、学んだ知識を実際の会話で使えるようにする必要がある。しかし、独学では何をどれだけ勉強すればよいのか分からず、途中で挫折してしまう人も多い。プログリットは、こうした学習上の問題を解決し、学習の質と量を高めることを目指している。

サービスには、ビジネス英会話や初級者向けのコースなどがあり、受講者の目的に応じた学習を支援する。海外赴任や昇進に向けて英語力を高めたい人、仕事で英語を使う機会が増えた人などにとって、目標から逆算した学習計画を立てられる点は大きなメリットだ。2026年5月には、英語コーチングの受講生を対象にAI英会話アプリ「ディアトーク」の無償提供を開始した。予約や相手への遠慮を気にせず、好きな時間に英会話の練習を行えるようにする取り組みだ。

プログリットの事業は、英語コーチングだけにとどまらない。リスニング力向上を支援する「シャドテン」、スピーキング力向上を目指す「スピフル」、AI英会話の「ディアトーク」、英単語学習アプリ「プロワーズ」など、目的や価格帯の異なるサービスを展開している。2026年9月には創業10周年を迎え、有料サービスの累計利用者数が10万人を突破したと発表した。この数字には複数のサービスを利用する人がサービスごとに計上される場合や、法人契約経由の利用者も含まれるため、実人数とは異なる点には注意したい。

2026年9月30日には、サービスを横断して利用できる「プログリットポイント」の提供も開始した。第1弾では、無料の英単語アプリ「プロワーズ」で学習して貯めたポイントを、英語コーチングの受講料割引に交換できる仕組みを導入している。無料アプリから学習を始め、必要に応じて有料サービスへ進む流れを作ることで、利用者との接点を広げる狙いがある。サービス同士の連携が進めば、顧客の継続利用や新たな利用者の獲得につながる可能性がある。

法人向け事業も成長の重要な柱だ。グローバル展開を進める企業では、海外赴任者や管理職の英語力向上が経営課題となっている。プログリットは2026年7月、マーサージャパンと提携し、海外駐在マネージャー向けのマネジメント特化型英語コーチングを提供開始した。部下へのフィードバックや評価面談など、実際の管理職業務を想定した英語表現を学び、AI英会話によるロールプレイングも活用する。一般的な英語学習にとどまらず、企業の具体的な人材育成ニーズに応えるサービスとして注目される。

投資対象として見る場合、事業の成長性だけでなく、業績の動向も確認したい。2026年8月期中間期の売上高は33億3,200万円で、前年同期比18.6％増となった。一方、営業利益は7億100万円で同12.3％減、中間純利益は4億8,500万円で同17.3％減だった。売上高が伸びる一方で利益が減少しており、事業拡大に伴うコストやサービス開発への投資が収益にどう影響するかが焦点となる。会社は2026年8月期の通期売上高を71億円、営業利益を14億2,000万円と予想していた。実際の通期業績を評価する際には、最新の決算発表で実績と会社予想の達成状況を確認する必要がある。

競争環境にも目を向けたい。英語学習アプリや生成AIを使った会話練習が普及すれば、低価格で学べる選択肢はさらに増えるだろう。そのなかでプログリットが差別化を図るには、AIによる効率的なトレーニングと、人間のコンサルタントによる個別支援を組み合わせ、学習成果を実感できるサービスを提供することが重要になる。また、広告宣伝費や人件費を適切に管理し、利用者数の拡大を利益成長につなげられるかも注目点だ。

英語学習は、個人のキャリア形成だけでなく、企業の国際競争力にも関わる分野である。プログリットは、英語コーチングを起点に複数の学習サービスを組み合わせることで、幅広い学習ニーズを取り込もうとしている。AIの進化を成長の機会に変え、個人向けと法人向けの双方で利用者を増やしながら、売上高と利益を持続的に伸ばせるか。今後はサービス間の相乗効果と業績の推移をあわせて見ていきたい。

まとめ：AI時代の英会話サービスは「学習成果」が競争力に

英会話サービスは、好きな時間に講師と話せるオンライン英会話から、ビジネスの現場で使う英語を学ぶ専門型サービス、学習計画や習慣化まで支援する英語コーチングへと多様化している。レアジョブ英会話はオンラインでの学習機会を提供し、Bizmatesは実務に直結するビジネス英語に強みを持つ。PROGRITは専任コンサルタントによる学習管理を軸に、AIを活用したトレーニングにも取り組んでいる。生成AIの普及によって英語学習の選択肢が増えるなか、今後は価格や利便性だけでなく、学習の継続率や実際の英語力向上、法人需要への対応が重要になるだろう。投資の観点では、各社のサービス戦略や顧客基盤に加え、売上高、利益率、継続利用の動向を確認したい。なお、レアジョブは2026年に上場廃止となっているため、上場銘柄として比較する場合は、現在の上場状況にも留意する必要がある。