進化する冷凍食品市場──ニチレイなどの上場企業の競争力を探る

冷凍食品はかつて「保存食」や「忙しいときの便利な食品」という位置付けで語られることが多かった。しかし現在では、調理技術や急速冷凍技術の進化によって味や品質が飛躍的に向上し、食卓の主役として選ばれる存在へと変化している。共働き世帯や単身世帯の増加、高齢化による時短・簡便ニーズの拡大に加え、食品ロス削減や災害時の備蓄といった観点からも、その重要性は年々高まっている。市場が拡大を続ける中で、企業各社は特色ある商品開発や生産体制の強化を進め、競争は一段と激しさを増している。日本の冷凍食品市場をけん引する総合食品メーカーのニチレイ、水産事業を強みに幅広い商品を展開するマルハニチロ、そして外食ブランド「大阪王将」の強みを生かして冷凍食品市場で存在感を高めるイートアンドホールディングスを取り上げ、それぞれの事業戦略や競争力、今後の成長可能性について考察する。

冷凍食品の現在地――食卓を支える進化する食品産業

かつて冷凍食品は「忙しいときの代用品」や「簡単に済ませるための食事」というイメージが強かった。しかし現在では、その位置付けは大きく変化している。技術革新による品質向上や共働き世帯の増加、単身世帯の拡大、高齢化社会の進展などを背景に、冷凍食品は日常の食生活を支える重要なインフラとなった。家庭用だけでなく外食産業や中食市場、学校給食や介護食など幅広い分野で活用されており、日本の食品産業における存在感は年々高まっている。さらに、食品ロス削減や物流効率の向上といった社会課題の解決にも寄与することから、その価値は単なる「便利な食品」の枠を超えつつあるのである。

日本の冷凍食品市場は、長年にわたり安定した成長を続けてきた。特に新型コロナウイルス感染症の流行時には外出自粛や在宅勤務の普及によって家庭内での食事機会が増え、冷凍食品の需要は急速に拡大した。その後、外食需要が回復した現在でも、一度定着した利用習慣は大きく崩れていない。冷凍食品を「非常食」として備蓄する家庭も増え、普段の食事だけでなく災害対策としても注目されるようになった。家庭用市場だけではなく、飲食店やコンビニエンスストア、スーパーマーケットでも冷凍技術を活用した商品展開が広がっており、市場全体の裾野は着実に広がっている。

こうした市場拡大を支えている最大の要因は、冷凍技術の飛躍的な進歩である。急速冷凍技術や細胞へのダメージを抑える冷却方法の普及により、食材本来の風味や食感を維持できるようになった。チャーハンの米粒は一粒一粒がパラパラと仕上がり、餃子は皮のもちもち感と焼き目の香ばしさを再現し、パスタやグラタンも専門店に近い品質を実現している。電子レンジで温めるだけという手軽さに加え、「おいしい」という価値が加わったことで、冷凍食品は積極的に選ばれる食品へと進化したのである。

また、日本の冷凍食品メーカーは商品開発力でも世界的に高い評価を受けている。単なる保存食品ではなく、専門店の味を再現したシリーズや、本格中華、和食、洋食まで幅広いジャンルの商品を展開している。特に炒飯や餃子、唐揚げ、うどんなどは、各メーカーが製法を競い合いながら品質を向上させてきた結果、市販品とは思えない完成度を実現している。近年では健康志向に対応した低糖質商品、高たんぱく食品、減塩メニュー、野菜を多く使用した商品なども増加し、栄養バランスへの配慮も進んでいる。

社会構造の変化も冷凍食品市場を後押ししている。共働き世帯が増えたことで、調理時間を短縮したいというニーズは以前にも増して高まっている。仕事や育児で忙しい家庭では、冷凍食品を一品加えるだけで献立を充実させることができるため、「時短」という価値は非常に大きい。また、一人暮らしでは食材を使い切れず廃棄してしまうケースも多いが、必要な分だけ利用できる冷凍食品は食品ロスの削減にもつながる。さらに高齢化社会では、少量で食べやすい商品や介護食向け冷凍食品の需要も拡大しており、ライフスタイルの多様化に対応する食品として重要性を増している。

一方で、冷凍食品業界にも課題は存在する。その代表例が原材料価格や物流費、エネルギーコストの上昇である。冷凍食品は製造後から販売まで低温状態を維持し続けなければならず、冷凍倉庫や冷蔵輸送には多くの電力を必要とする。電気料金や燃料価格が上昇すると、その影響は製造コストだけでなく物流コストにも及ぶ。また、小麦や食用油、水産物など輸入原料の価格変動も企業収益を左右する要因となっている。そのため各社は設備の省エネルギー化や物流網の効率化、商品の高付加価値化などを進めながら収益性の維持に努めている。

環境への配慮も重要なテーマとなっている。食品ロス削減という面では冷凍食品は大きなメリットを持つ一方で、冷凍保管にはエネルギー消費が伴う。そのため、製造工場では再生可能エネルギーの導入や省エネ設備への更新が進められている。また、包装材についてもプラスチック使用量の削減やリサイクル可能素材への切り替えが進んでおり、環境負荷を低減する取り組みが活発化している。食品メーカーだけではなく、物流会社や小売業を含めたサプライチェーン全体で持続可能性を高める動きが広がっているのである。

今後の冷凍食品市場は、さらなる付加価値競争の時代に入ると考えられる。人工知能（AI）やデータ分析を活用した需要予測、生産効率の向上、自動化工場の整備などによって供給体制はさらに高度化していくであろう。また、健康志向や高齢化への対応に加え、植物由来食品やアレルギー対応食品など、新たなニーズを取り込む商品開発も進むとみられる。さらに海外では日本の冷凍餃子や炒飯、うどんなどの人気が高まっており、日本企業にとっては海外市場の開拓も重要な成長戦略となっている。

冷凍食品は「保存食」から「選ばれる主食」へと進化した。品質、利便性、栄養、環境対応という複数の価値を兼ね備えた食品として、現代社会に欠かせない存在となっている。人口減少や人手不足が進む日本において、調理の効率化や食品ロス削減を支える役割は今後さらに大きくなるだろう。技術革新と消費者ニーズの変化を追い風に、冷凍食品産業は食品業界の中でも引き続き成長が期待される有望な分野であり、その進化は私たちの食生活をこれからも大きく変えていくのである。

ニチレイ――冷凍食品市場を切り拓いたリーディングカンパニーの挑戦

日本の冷凍食品市場を語る上で、ニチレイの存在は欠かすことができない。同社は冷凍食品メーカーという枠を超え、「低温物流」と「食品」の両輪で事業を展開する国内有数の総合食品企業である。冷凍チャーハンや唐揚げ、今川焼など家庭で親しまれる商品を数多く送り出す一方で、国内最大級の低温物流ネットワークを保有し、日本の食の流通を陰から支えている。食品を製造し、それを最適な温度で全国へ届けるという一連の仕組みを自社グループで構築している点は、同社最大の特徴である。

ニチレイの歴史は1942年、日本冷蔵株式会社として設立されたことに始まる。当初は水産物の冷蔵保管や流通を主力としていたが、戦後の食生活の変化とともに冷凍食品事業へ本格参入した。高度経済成長期には冷蔵庫や電子レンジの普及が進み、家庭でも冷凍食品が利用されるようになると、同社は市場拡大の波を捉え、家庭用・業務用ともに事業を拡大してきた。現在では社名の「ニチレイ」が冷凍食品そのものを連想させるほど、高いブランド力を築いている。

同社の最大の強みは、家庭用冷凍食品における圧倒的な商品開発力である。冷凍チャーハンは電子レンジで加熱するだけで本格的なパラパラ食感を実現し、発売以来ロングセラー商品として高い人気を誇る。また、「特から」シリーズに代表される唐揚げは、大きさとジューシーさを両立した商品として高い評価を受けている。さらに「今川焼」シリーズは、和菓子を冷凍食品として定着させた代表例であり、季節を問わず家庭で楽しめる商品となっている。

こうした商品の背景には、長年培われた冷凍技術がある。食品は冷凍方法によって食感や風味が大きく左右されるため、ニチレイは急速冷凍技術や製造工程の改善を重ねてきた。チャーハンであれば米粒一粒一粒をほぐした状態で冷凍し、唐揚げでは肉汁を閉じ込めながら衣の食感を維持するなど、素材ごとに最適な製法を採用している。近年では電子レンジ調理を前提とした商品設計が進み、家庭で簡単に専門店のような味わいを楽しめる商品が次々と誕生している。

ニチレイのもう一つの柱が低温物流事業である。一般消費者にはあまり知られていないが、同社は国内トップクラスの冷蔵・冷凍倉庫ネットワークを運営している。食品は製造から販売まで一定の温度を保つ「コールドチェーン」が品質維持の鍵となるが、ニチレイグループは全国各地に物流拠点を配置し、水産物、畜産物、冷凍食品、アイスクリーム、医薬品など幅広い商品の保管・配送を担っている。この物流インフラは自社商品だけでなく、多くの食品メーカーや外食企業、小売業者にも利用されており、同社の安定した収益基盤となっている。

食品メーカーでありながら物流会社としても高い競争力を持つ点は、ニチレイならではの特徴である。冷凍食品市場が拡大するほど低温物流の需要も増えるため、食品事業と物流事業が相互に成長する好循環が生まれている。また、物流データを活用した在庫管理や配送効率の改善にも積極的に取り組み、デジタル技術を活用した物流の高度化も進めている。

海外展開も同社の重要な成長戦略である。日本国内では人口減少が進み、市場の大幅な拡大は期待しにくい状況にある。そのためニチレイは、アジアや欧州を中心に冷凍食品や低温物流事業を拡大している。特に日本食人気の高まりは追い風となっており、チャーハンや唐揚げ、和風惣菜などは海外市場でも需要が拡大している。また、物流事業についても食品流通の高度化が進む国々でノウハウを生かした事業展開を進めており、食品メーカーと物流企業という二つの顔を持つ強みを海外でも発揮している。

一方で、同社を取り巻く事業環境は決して平坦ではない。原材料価格の高騰やエネルギー価格の上昇は、食品製造と低温物流の双方に影響を与える。冷凍食品は小麦粉や食用油、鶏肉、水産物など多くの原材料を使用し、さらに製造から保管、輸送、販売まで冷凍状態を維持するため、多くの電力を消費する。そのため、電気料金や燃料価格の変動は利益率に直結する課題となっている。また、物流業界全体で深刻化するドライバー不足や働き方改革への対応も重要な経営課題である。

こうした環境の中で、ニチレイは高付加価値商品の拡充を進めている。単に価格競争を行うのではなく、「専門店品質」「健康志向」「高たんぱく」「減塩」「簡便調理」など、消費者ニーズに応える商品開発を強化している。また、環境負荷低減への取り組みとして、省エネルギー型冷蔵設備の導入や再生可能エネルギーの活用、包装資材の見直しなども積極的に進めている。食品ロス削減にも寄与する冷凍食品は、持続可能な社会づくりの観点からも注目される存在であり、同社はその価値をさらに高めようとしている。

投資家の視点から見ても、ニチレイは安定した事業ポートフォリオを持つ企業である。家庭用冷凍食品は景気変動の影響を比較的受けにくく、業務用食品や物流事業も長期的な需要が見込まれる。特に低温物流は新規参入のハードルが高く、大規模な設備投資と長年の運営ノウハウが必要であることから、同社の競争優位性は非常に高い。また、冷凍食品市場は共働き世帯の増加、高齢化、時短需要、食品ロス削減といった社会的な追い風を受けており、中長期的な成長が期待される分野でもある。

ニチレイは単なる冷凍食品メーカーではない。高品質な商品開発力と国内最大級の低温物流ネットワークを兼ね備え、日本の食文化と食品流通を支える総合低温物流企業として独自の地位を確立している。冷凍食品が「保存食」から「日常の主役」へと進化する中で、同社はその変化を牽引してきた存在である。今後も技術革新と海外展開、物流高度化を進めながら、日本のみならず世界の食を支える企業としてさらなる成長が期待されるのである。

イートアンドホールディングス――「大阪王将」を軸に外食と冷凍食品を融合する成長企業

イートアンドホールディングスは、「大阪王将」のブランドで広く知られる食品・外食企業である。餃子を中心とした中華料理チェーンの運営だけでなく、家庭用・業務用冷凍食品の製造販売を手掛けることで、外食と食品メーカーの両面を持つ独自のビジネスモデルを構築している。外食産業では店舗網を拡大しながら、食品事業ではスーパーマーケットやコンビニエンスストアなどを通じて全国へ商品を供給しており、「店舗で培った味を家庭へ届ける」という戦略を実現している企業である。

同社のルーツは1969年、大阪市で創業した「大阪王将」にある。当時から手頃な価格で本格中華を提供することを目指し、餃子を看板商品として店舗を拡大してきた。その後、外食市場の成長とともに全国へ店舗網を広げる一方で、店頭の人気商品を家庭でも楽しめるよう冷凍食品事業へ本格参入した。現在では持株会社体制へ移行し、外食、食品製造、不動産、海外事業などを統括するグループ企業として事業を展開している。

イートアンドホールディングス最大の強みは、「大阪王将」という高いブランド認知度である。外食店舗で築き上げた味への信頼を、そのまま冷凍食品へ展開できる点は大きな競争優位性となっている。消費者は店舗で食べ慣れた餃子や炒飯を自宅でも味わえるため、新商品への心理的なハードルが低い。実際に同社の冷凍餃子や炒飯、焼売などはスーパーマーケットの冷凍食品売り場で高い存在感を示しており、家庭用冷凍食品市場におけるブランド力は年々向上している。

特に冷凍餃子は同社を代表する商品である。皮のもちもち感と焼き目の香ばしさ、肉汁のジューシーさを家庭でも再現できるよう製法を改良し続けてきた。近年では油や水を使わずにフライパンで簡単に調理できる商品が一般化し、調理の手軽さも大きな魅力となっている。さらに電子レンジ調理に対応した商品や羽根付き餃子など、消費者ニーズに合わせた商品開発を積極的に行っており、冷凍食品市場の拡大をけん引する存在の一つとなっている。

また、餃子だけに依存しない商品ラインアップも特徴である。炒飯や中華丼の具、天津飯の具、小籠包、春巻きなど、本格中華を家庭で手軽に楽しめる商品を幅広く展開している。近年ではラーメンや点心、惣菜など商品カテゴリーも広がり、冷凍食品売り場におけるブランドの存在感は着実に高まっている。こうした商品群は共働き世帯や単身世帯、高齢者世帯など、調理時間を短縮したい消費者層から高い支持を得ている。

同社の事業は食品メーカーにとどまらない。外食事業では大阪王将を中心に、ラーメン業態やカフェ業態など複数のブランドを展開し、新しい店舗モデルの開発も進めている。店舗は新商品の開発拠点としての役割も担っており、実際に店舗で人気となったメニューを冷凍食品へ展開するケースも少なくない。外食で蓄積した消費者の反応を商品開発へ生かせることは、食品専業メーカーにはない大きな強みである。

一方で、食品事業は外食事業よりも利益率が高く、安定収益を生み出しやすい特徴を持つ。店舗運営は人件費や家賃など固定費の影響を受けやすいが、冷凍食品は製造設備への投資後は大量生産による効率化が可能であり、全国規模で販売できる。そのためイートアンドホールディングスは食品事業を成長エンジンと位置付け、生産能力の増強や新工場への投資を積極的に進めている。冷凍食品市場全体が拡大する中で、同社は製造体制を強化し、市場シェア拡大を目指している。

近年は海外展開にも力を入れている。日本食人気の高まりを背景に、大阪王将ブランドはアジアを中心に海外店舗を展開しているほか、冷凍餃子や中華惣菜などの輸出にも取り組んでいる。日本の冷凍食品は品質の高さが評価されており、日本食ブームの追い風を受けて海外需要は拡大傾向にある。現地企業との提携やライセンス展開も進めることで、ブランドのグローバル化を図っている。

しかし、同社を取り巻く経営環境には課題も少なくない。小麦粉や食用油、豚肉、鶏肉など主要原材料価格の高騰は、餃子や炒飯など主力商品の製造コストを押し上げている。また、電気料金や物流費の上昇も冷凍食品事業には大きな負担となる。外食事業では人手不足や最低賃金の上昇、店舗運営コストの増加などが収益を圧迫する要因となっており、価格改定や業務効率化が重要な経営課題となっている。

こうした課題に対応するため、同社は製造ラインの自動化や物流効率の改善を進めるほか、高付加価値商品の開発にも注力している。単なる価格競争ではなく、専門店品質を実現した商品や健康志向の商品、電子レンジ調理だけで完成する簡便商品などを充実させることで、付加価値による差別化を図っている。また、環境面では食品ロス削減や包装資材の見直し、省エネルギー設備の導入など、持続可能な経営にも取り組んでいる。

投資家の視点から見ると、イートアンドホールディングスは外食と食品という異なる収益源を持つ点が魅力である。景気が好調な局面では外食需要が伸びやすく、一方で景気後退局面や消費者の節約志向が強まる場面では家庭用冷凍食品の需要が底堅く推移する傾向がある。この事業ポートフォリオは景気変動に対する耐性を高める要素となっている。また、冷凍食品市場そのものが共働き世帯の増加や時短需要、高齢化などを背景に中長期的な成長が期待される分野であることも追い風となる。

イートアンドホールディングスは、「大阪王将」という強力なブランドを軸に、外食と食品製造を融合させた独自のビジネスモデルを確立してきた企業である。店舗で培った味を冷凍食品として全国へ届けるという戦略は、消費者のライフスタイルの変化と高い親和性を持ち、今後も成長が期待される。外食企業でありながら食品メーカーとしての競争力も備えた同社は、日本の冷凍食品市場において今後も存在感を高め続ける可能性を秘めた企業である。

マルハニチロ――水産資源と冷凍食品で食の未来を切り拓く総合食品メーカー

マルハニチロは、日本を代表する総合食品メーカーであり、水産事業と冷凍食品事業を両輪とする独自の事業構造を持つ企業である。漁業や養殖、水産物の調達・加工から冷凍食品、缶詰、介護食まで幅広い事業を展開し、「海から食卓まで」を一貫して支える企業として国内外で高い存在感を示している。特に冷凍食品分野では、長年培ってきた水産加工技術と食品開発力を融合し、多様な商品を市場へ送り出してきた。日本の冷凍食品市場の成長とともに発展してきた同社は、今なお業界を代表する企業の一つとして重要な役割を担っている。

現在のマルハニチロは、2007年にマルハグループ本社とニチロが経営統合したことで誕生した。両社はいずれも100年以上の歴史を持つ老舗企業であり、遠洋漁業や水産加工、冷凍食品分野で日本の食文化を支えてきた実績を有している。統合によって世界有数の水産食品企業となり、調達力や生産能力、研究開発力を強化するとともに、国内外での競争力を高めてきた。

同社最大の特徴は、水産資源の調達から最終製品の販売までを幅広く手掛けるバリューチェーンを持つことである。漁業や養殖事業で得られた水産物を加工し、家庭用・業務用食品として販売する体制を構築しているため、原料調達から商品開発まで一貫した品質管理が可能となる。こうした体制は安定供給だけでなく、新商品の開発や品質向上にも大きく貢献している。

冷凍食品事業は、同社の成長を支える重要な柱である。家庭用では冷凍パスタや炒飯、グラタン、エビピラフ、コロッケ、シューマイなど幅広い商品を展開し、業務用では外食チェーンやコンビニエンスストア、学校給食、病院、介護施設などへ数多くの商品を供給している。特に水産原料を活用したフライ類やエビ加工品は、同社ならではの強みを生かした代表的な商品群であり、高い品質と安定供給によって多くの顧客から支持を集めている。

商品開発においては、「手軽さ」と「本格的なおいしさ」の両立を重視している。冷凍食品は電子レンジやオーブントースターで簡単に調理できることが求められる一方、外食に劣らない味や食感も期待される。マルハニチロは長年培ってきた急速冷凍技術や加工技術を活用し、素材本来の風味や食感を維持した商品づくりを進めている。また、共働き世帯や単身世帯の増加、高齢化など社会環境の変化に合わせ、少量パックや簡便調理商品、健康志向の商品開発にも積極的に取り組んでいる。

同社の強みは水産事業との高い相乗効果にもある。エビやカニ、サケ、マグロなど世界各地から調達した水産資源を自社の食品事業へ活用できるため、原料調達力では国内有数の競争力を持つ。また、世界中に広がる調達・販売ネットワークは、日本国内だけでなく海外市場への展開にも大きく貢献している。食品のグローバル化が進む中で、この国際的な事業基盤は同社の大きな強みとなっている。

近年では健康分野への取り組みも強化している。魚には良質なたんぱく質やDHA、EPAなど健康維持に役立つ成分が豊富に含まれており、同社はこうした栄養価を生かした商品の開発を進めている。また、高齢化社会を見据えた介護食や栄養補助食品の開発にも取り組み、単なる食品メーカーではなく「健康を支える企業」としての存在感を高めている。健康志向の高まりは今後も続くと考えられ、同社にとって重要な成長分野となっている。

一方で、マルハニチロを取り巻く経営環境には課題も存在する。世界的な気候変動や海洋環境の変化は漁獲量に影響を及ぼし、水産資源の安定確保は年々難しくなっている。また、世界人口の増加に伴う水産物需要の拡大も原料価格を押し上げる要因となっている。さらに冷凍食品事業では小麦粉や食用油、包装資材、エネルギー価格の上昇が製造コストを押し上げており、収益性を維持するためには生産効率の向上や高付加価値商品の拡充が欠かせない。

環境・サステナビリティへの対応も重要なテーマである。同社は持続可能な漁業資源の利用を推進し、認証水産物の調達拡大や養殖事業の高度化に取り組んでいる。また、食品ロス削減やプラスチック包装材の削減、省エネルギー設備の導入など環境負荷低減にも積極的である。近年はESG投資への関心も高まっており、こうした取り組みは企業価値向上にも直結する要素となっている。

海外市場への展開も同社の成長戦略の一つである。世界では日本食人気が高まり、寿司や水産加工品だけでなく、日本品質の冷凍食品への需要も増加している。マルハニチロはアジア、北米、欧州などに販売網を持ち、日本で培った品質管理や商品開発力を武器に市場開拓を進めている。人口減少が進む日本市場だけに依存せず、海外市場を成長エンジンと位置付けている点は、中長期的な競争力につながる重要な戦略である。

投資家の視点から見ると、同社は水産事業と食品事業を組み合わせた事業ポートフォリオが特徴である。水産資源の調達力と食品加工技術を併せ持つ企業は世界的にも限られており、その総合力は大きな競争優位性となっている。また、冷凍食品市場は共働き世帯の増加や時短需要、高齢化、食品ロス削減への関心の高まりなどを背景に今後も堅調な成長が期待される分野であり、同社にとって追い風となる可能性が高い。

マルハニチロは、水産資源を基盤とした総合食品メーカーとして、日本の食文化を支え続けてきた企業である。調達から加工、物流、販売までを一貫して手掛ける事業基盤は他社にはない大きな強みであり、冷凍食品分野でも高い商品開発力を発揮している。持続可能な水産資源の活用、健康志向への対応、海外市場の開拓など、新たな成長戦略を進める同社は、日本のみならず世界の食を支える企業として、今後もその存在感を一層高めていくことが期待されるのである。

まとめ

冷凍食品は単なる「便利な食品」から、現代の食生活を支える重要な社会インフラへと進化している。品質向上や健康志向への対応、食品ロス削減への貢献など、その価値はますます高まっており、市場の成長余地も大きい。ニチレイは冷凍食品と低温物流を組み合わせた独自の強みを持ち、マルハニチロは水産資源と食品加工技術を生かした総合力で競争力を発揮している。一方、イートアンドホールディングスは外食ブランドの知名度を武器に、店舗の味を家庭へ届けるビジネスモデルを確立してきた。三社はいずれも異なる強みを持ちながら、日本の冷凍食品市場を支える重要な存在である。ライフスタイルの変化や海外市場の拡大を追い風に、冷凍食品産業は今後も進化を続け、その中で各社がどのような戦略で成長を実現していくのかが注目されるのである。

≫初心者でも資産形成を学習できる無料オンラインセミナーはこちら

【重要】免責事項

• 投資判断の最終責任： 本記事で紹介している銘柄やセクター、分析内容は、情報提供および学習の啓発のみを目的としており、特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。投資に関する最終決定は、必ずご自身の判断と責任で行ってください。

• 成果の非保証： 過去のデータや予測は、将来の投資成果を保証するものではありません。市場環境の変化により、資産が減少するリスクがあります。

• 情報の正確性： 2026年7月時点の情報に基づき作成されていますが、その正確性や完全性を保証するものではありません。最新の業績やニュースは、必ず各企業のIRサイトや一次資料でご確認ください。

• 損失の補償： 本記事の内容に基づいて被ったいかなる損害（直接的・間接的を問わず）についても、筆者は一切の責任を負いません。