日本株投資信託で資産を増やす！最強おすすめ10選｜高配当からインデックスまで比較

日本株投資信託で資産を増やす！最強おすすめ10選｜高配当からインデックスまで比較

日本株への投資は、新NISA制度の浸透や企業のガバナンス改革、そして緩やかなインフレへの移行という歴史的な転換点を迎えています。「2026年の日本経済」を見据えたとき、どの投資信託を選び、どのような戦略で資産を築くべきか。

本記事では、初心者から中上級者まで納得できる「日本株投資信託おすすめ銘柄10選」を軸に、市場環境の分析から具体的な選び方まで、網羅的に解説します。

1. 2026年の日本株市場を取り巻く環境

投資信託を選ぶ前に、私たちが今どのような相場の波の中にいるのかを整理しましょう。

1-1. 脱デフレと「金利のある世界」への定着

2024年から始まった日本銀行の政策変更により、日本は長らく続いた「ゼロ金利・デフレ」から完全に脱却しました。2026年現在、適度な物価上昇と賃金上昇のサイクルが定着し、銀行株やインフラ関連株などの「バリュー株」が再評価される土壌が整っています。

1-2. 東証による企業統治改革の進展

東京証券取引所が主導する「PBR（株価純資産倍率）1倍割れ改善」の要請は、日本企業の体質を劇的に変えました。増配、自社株買い、不採算事業の整理といった「株主還元」を重視する企業が増えたことは、投資信託のパフォーマンスを底上げする強力なエンジンとなっています。

1-3. 新NISAによる個人マネーの流入

新NISA制度の開始から数年が経過し、個人の積立投資が市場の需給を下支えしています。特に「つみたて投資枠」で選ばれる銘柄には安定的な資金流入が続き、長期的な上昇トレンドを形成しやすくなっています。

2. 日本株投資信託のおすすめ銘柄10選

市場環境を踏まえ、インデックス型とアクティブ型、さらに高配当特化型をバランスよく選定しました。

【カテゴリー：インデックスファンド】

ここで挙げる4銘柄は、それぞれ「投資対象の広さ」「コストの追求」「特定セクターへの集中度」が明確に異なります。

2026年現在の市場環境（東証改革の進展やAIインフラの普及）を踏まえ、それぞれの特徴を深掘りして比較します。

1. 銘柄別・詳細比較表

まずは、4銘柄のスペックを横並びで比較します（※信託報酬等は2026年現在の実効値を基準にしています）。

2. 各銘柄の深掘り解説

① eMAXIS Slim 国内株式（TOPIX）

「日本経済の底力をまるごと信じる」ためのファンド

• 深掘り: 東証プライム市場のほぼ全銘柄を時価総額比率で含みます。一部の大型株に左右されすぎず、銀行・製造業・内需などバランスが取れています。

• 2026年の視点: PBR（株価純資産倍率）1倍割れ改善の恩恵を受けるのは、日経平均に採用されていない中堅企業（中小型バリュー株）も多く含まれます。市場全体の「底上げ」を取りこぼしたくないなら、この1本が最も合理的です。

② eMAXIS Slim 国内株式（日経平均）

「日本のスター企業に投資する」ファンド

• 深掘り: 225社に絞っているため、特に「ファーストリテイリング」「東京エレクトロン」「ソフトバンクグループ」といった時価総額の大きいハイテク・値がさ株の影響を強く受けます。

• 2026年の視点: 日本株が海外投資家から買われる際、真っ先に資金が入るのがこの指数です。グローバルな景気敏感株が多いため、世界景気が好調な局面ではTOPIXを上回る上昇を見せやすいのが特徴です。

③ SBI・iシェアーズ・日経225インデックス・ファンド

「1円でもコストを削り、複利を最大化する」ファンド

• 深掘り: 運用内容は「日経225」ですが、米国ブラックロック社のETFを活用することで、運用コストを極限まで抑えています。

• 2026年の視点: 中長期（10年以上）の運用を前提とする場合、0.03%の差でも将来の資産残高に影響します。SBI証券ユーザーであれば、Vポイント等の還元も含めて最も効率的に資産を増やせる選択肢となります。

④ iFreeNEXT FANG+インデックス（※日本株との相関）

「AI・半導体革命の爆発力」を狙うファンド

• 深掘り: 厳密には米国株指数（エヌビディア、マイクロソフト等10銘柄）ですが、日本株ポートフォリオに「強力なアクセント」として加える投資家が急増しています。

• 2026年の視点: 現在の日本株（特に日経平均）の上昇を牽引しているのは半導体セクターです。本家ハイテクのFANG+を組み合わせることで、日本株の弱点である「ITプラットフォーマーの不在」を補完し、ポートフォリオ全体の成長性をブーストさせることができます。

【カテゴリー：高配当・バリュー型】

ここでの3銘柄は、インデックス型とは異なり、企業の「稼ぐ力（キャッシュフロー）」や「割安性」に注目する投資法です。2026年現在、東証の改革によって多くの日本企業が株主還元（増配や自社株買い）を強化しているため、非常に注目度の高いカテゴリーとなっています。

1. 銘柄別・詳細比較表

2. 各銘柄の深掘り解説

① 三菱ＵＦＪ－ｅＭＡＸＩＳ 日経高配当利回り株指数

「日本を代表する稼げる30社に厳選投資」

• 深掘り: 日経平均株価を構成する225銘柄の中から、配当利回りの高い順に約30銘柄を抽出。金融、商社、通信といった「成熟したキャッシュ創出企業」が中心です。

• 2026年の視点: 2026年3月時点の平均配当利回りは4%前後と高く、日経平均（約1.4%）を大きく上回るインカムゲインが期待できます。新NISAの成長投資枠で「分配金再投資型」として保有すれば、非課税メリットを活かした複利効果が最大化されます。

② 日興－インデックスファンドＭＳＣＩ日本株高配当利回り

「財務の健全性と高配当を両立させた分散投資」

• 深掘り: 単に利回りが高いだけでなく、配当の継続性や財務健全性（ROEや負債比率）をチェックした「MSCI日本株高配当利回り指数」に連動。

• 2026年の視点: 日経平均型が30銘柄に絞り込むのに対し、こちらはより広範な優良企業に分散します。2026年の「金利のある世界」では、借金の多い企業は淘汰されるリスクがありますが、このファンドは財務重視のため、下落局面での抵抗力が強い「守りの高配当株」と言えます。

③ ＳＢＩ 日本株４．３ブル

「日本株の爆発力を4.3倍にブーストする劇薬」

• 深掘り: 先物取引等を利用し、日々の値動きが日本株市場の4.3倍になるように設計されたハイリスク・ハイリターンなファンドです。

• 2026年の視点: 直近1年で約400%近い収益率を記録した時期（2026年2月末実績）もあり、相場の波に乗れば資産を数倍に跳ね上げる力があります。ただし、「長期保有には絶対に向かない」という注意点があります。相場が横ばいでも時間経過とともに基準価額が減価していく性質があるため、2026年の上昇トレンドを「今この瞬間」と確信した時の短期決戦用です。

【カテゴリー：アクティブファンド】

ここでの3銘柄は、指数の動きに縛られず、ファンドマネージャーが「独自の哲学」で銘柄を厳選するタイプです。2026年現在は、市場全体が上がる時期から「良い企業と悪い企業の差がつく時期」に移行しているため、プロの目利きが問われる面白い局面といえます。

それぞれの運用の「クセ」と、2026年現在の立ち位置を深掘りします。

1. 銘柄別・詳細比較表

2. 各銘柄の深掘り解説

① ひふみプラス

「顔の見える運用で、日本の未来に投資する」

• 深掘り: 独立系運用会社レオス・キャピタルワークスの旗艦ファンド。かつては圧倒的なリターンを誇りましたが、2026年現在は資産規模の拡大に伴い、市場平均（TOPIX）との乖離に苦戦する場面も見られます。しかし、2026年3月の経営体制刷新を経て、再び「足で稼ぐ調査」による中小型株の組み入れを強化する動きがあります。

• 2026年の視点: つみたて投資枠で買える数少ないアクティブファンドの一つ。単なる数字だけでなく「その企業が世の中を良くするか」という視点を重視するため、投資を通じて社会を学びたい初心者にも適しています。

② 農林中金＜パートナーズ＞長期厳選投資 おおぶねJAPAN

「売らなくていい企業しか買わない、バフェット流の目利き」

• 深掘り: 米国株運用で実績を上げた「おおぶね」シリーズの日本株版です。投資対象をわずか20〜30社程度に絞り込み、「圧倒的な競争優位性」を持つ企業だけを保有します。

• 2026年の視点: 2026年の選別相場では、エネルギー価格の高騰や人手不足を跳ね返せる「強い企業」だけが生き残ります。このファンドは「ビジネスモデルそのものの強さ」を徹底解剖するため、市場が荒れている時ほど、その強固なポートフォリオが安心感を与えてくれます。

③ ジェイリバイブ（J-REBIVE）

「徹底した割安×成長株への執念」

• 深掘り: エンジェルジャパン・アセットマネジメントによる助言を受け、徹底した企業訪問を繰り返します。株価が本来の価値より安く放置されている、かつ高い成長性を持つ企業を「復活（リバイブ）」するタイミングで捉えるのが得意です。

• 2026年の視点: 信託報酬は他より高いですが、それを補って余りある過去の実績（数年単位で指数を大きくアウトパフォーム）があります。2026年、東証の改革でこれまで注目されてこなかった中小型株にスポットが当たっており、このファンドの「発掘力」が最も輝く時期と言えるかもしれません。

各カテゴリのファンドの賢い選び方

1. インデックスファンドの選び方：徹底した「コスト意識」

インデックスファンドは、指数（日経平均やTOPIX）と同じ動きを目指すため、中身に大きな差はありません。そのため、「削れるコストを1円でも削る」のが鉄則です。

• 信託報酬（管理費用）の比較

  2026年現在、日本株インデックスなら年率0.1%〜0.15%以下が基準です。これを上回るものは選ぶ必要がありません。

• 「純資産総額」の右肩上がりを確認

  純資産が増え続けているファンドは、運用が安定し、さらなるコストダウン（信託報酬の引き下げ）が期待できます。

• 指数（ベンチマーク）の選択

  • TOPIX（東証株価指数）: 日本経済全体の底上げを狙いたい、分散を重視したい人。

  • 日経平均株価: ハイテク株や値がさ株の勢いに乗りたい、ニュースで値動きを把握したい人。

2. 高配当・バリュー型の選び方：目先の「利回り」に騙されない

2026年は企業の「稼ぐ力」の差が鮮明になっています。単に配当利回りが高い（株価が安放置されている）だけの「罠銘柄」を避けることが重要です。

• 「増配」の継続性をチェック

  過去に減配していないか、利益の中から無理なく配当を出しているか（配当性向）を確認している指数・銘柄を選びましょう。

• 時価総額と流動性

  バリュー株投資は、市場が冷え込んだ時に売りにくくなるリスクがあります。三菱UFJや商社のような、時価総額が大きく安定感のある「大型バリュー株」を主体としているかを確認します。

• 新NISA「成長投資枠」の活用

  高配当ファンドは、受け取った分配金を非課税で再投資することで真価を発揮します。新NISAとの相性を最優先に考えましょう。

3. アクティブファンドの選び方：運用者の「哲学」と「実績」

アクティブファンドは、インデックスを上回るリターンを狙う分、コストが高めです。「高い手数料を払う価値があるか」を見極める必要があります。

• シャープレシオ（効率性）を見る

  単にリターンが高いだけでなく「どれだけのリスクを取ってその利益を得たか」を示す数値です。1.0を超えていれば、効率の良い運用と言えます。

• 「アクティブ・シェア」を確認

  インデックス（TOPIXなど）とどれだけ中身が違うかを示す指標です。指数と似たような銘柄ばかりなのに高い手数料を取る「隠れインデックス」を避けましょう。

• 運用レポートの質

  2026年の不透明な市場において、ファンドマネージャーが「なぜこの株を買ったのか」「今の市場をどう見ているか」を自身の言葉で、透明性高く発信しているファンドを選んでください。

【まとめ】2026年流・ポートフォリオの組み方

賢い投資家は、これらを組み合わせて「自分専用のポートフォリオ」を作ります。

【重要なポイント】 新NISA枠の活用可否

新NISAの「つみたて投資枠」で買える銘柄は、金融庁の厳しい基準をクリアした低コスト・健全なファンドです。まずはここから選ぶのが、初心者にとって最も安全な道となります。

4. 2026年からの投資戦略：一括か積立か

2026年の日本株市場は、企業の利益成長が続く「一段高」への期待と、日銀の利上げによる「金利上昇」への警戒が共存する複雑なフェーズにあります。

この環境下で「一括投資」か「積立投資」かを選択することは、単なる手法の違いではなく、「2026年特有のリスクとどう向き合うか」という戦略そのものです。

4-1. 「年初一括投資」の数学的合理性と2026年の罠

理論上、右肩上がりの相場では、できるだけ早く全額を市場に投入する「一括投資」が最もリターンが高くなります。2026年の日本株についても、実質賃金のプラス転換やガバナンス改革の深化を背景に、強気な見通しを立てる専門家は少なくありません。

しかし、2026年は「金利のある世界」が本格化する年です。日銀による追加利上げのタイミングや、高市政権（2025年後半発足）の政策運営、さらには解散総選挙の噂など、政治・金融両面でボラティリティ（価格変動）が高まりやすい要因が揃っています。

• メリット: 強気相場が継続した場合、複利効果を最大化できる。

• リスク: 投資直後に「金利ショック」などで20%以上の調整が来た場合、精神的・資産的に大きなダメージを負う。

4-2. 「積立投資」が2026年に推奨される理由

2026年のように、方向性は上向きだが「いつ、どの程度の調整が来るか予測しづらい」局面では、時間分散（ドル・コスト平均法）が最強の防御策となります。

特に、新NISAの「つみたて投資枠」をフル活用している場合、毎月一定額を買い続けることで、価格が高い時には少なく、安い時には多く株数を稼ぐことができます。

• 2026年のメリット: 4月〜7月にかけて予想される金利上昇イベントや、選挙に伴う一時的な乱高下を「安く買うチャンス」に変えられる。

• 精神的安定: 「暴落しても買い増しになる」というマインドセットが、投資を途中で投げ出さない（狼狽売りをしない）ための最大の武器になる。

4-3. 結論：2026年流「ハイブリッド戦略」の提案

もし手元にまとまった資金があるなら、2026年は「極端な一括」を避け、以下のようなハイブリッド戦略が賢明です。

1. つみたて投資枠: 毎月の定額積立を淡々と継続し、市場の平均値を取る。

2. 成長投資枠: 資金の50%を年初（あるいは早め）に投入し、残りの50%をキャッシュ（現金）として温存。

3. 押し目待ち: 2026年中に必ず訪れるであろう「金利上昇をきっかけとした一時的な下落局面」で、温存していたキャッシュを特定のアクティブファンドや高配当ファンドに投じる。

2026年の判断基準 あなたの「生活防衛資金」が十分に確保されており、10%〜20%の一時的な含み損を見ても夜眠れるのであれば、一括投資で複利を狙う価値があります。逆に、少しでも不安を感じるのであれば、迷わず積立投資を選択してください。2026年の日本株は「退場せずに市場に居続けること」自体が、大きな利益への近道となるからです。

5. まとめ：日本株は「持たざるリスク」の時代へ

かつての「失われた30年」のイメージで日本株を避けるのは、現代の投資においては大きな機会損失かもしれません。

ポイントの振り返り

• インデックス型で市場の底上げを享受する。

• 高配当型でインフレに対抗する力をつける。

• アクティブ型でプロの知見を借り、成長を取り込む。

2026年、日本経済の新たな章が本格化する中で、今回紹介した10銘柄はあなたの資産形成の強力なパートナーになるはずです。まずは少額から、一歩を踏み出してみましょう。

【重要】免責事項

• 投資判断の最終責任： 本記事で紹介している銘柄やセクター、分析内容は、情報提供および学習の啓発のみを目的としており、特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。投資に関する最終決定は、必ずご自身の判断と責任で行ってください。

• 成果の非保証： 過去のデータや予測は、将来の投資成果を保証するものではありません。市場環境の変化により、資産が減少するリスクがあります。

• 情報の正確性： 2026年時点の情報に基づき作成されていますが、その正確性や完全性を保証するものではありません。最新の業績やニュースは、必ず各企業のIRサイトや一次資料でご確認ください。

• 損失の補償： 本記事の内容に基づいて被ったいかなる損害（直接的・間接的を問わず）についても、筆者は一切の責任を負いません。