筆者がある日、OECD（経済開発協力機構）の調査データのページを見ていたところ、世界の可処分所得ランキング（2020年版）を見て、驚きました。GDPは世界3位の日本ですが、可処分所得ランキングでは21位なのです。可処分所得とは、すべての所得から、支払いが義務づけられている税金や社会保険料を除いた残りの所得のことです。つまり、自由に使える手取り収入ということになります。

1位はアメリカ、次いで欧州諸国がランクインしています。2位ルクセンブルク、3位ドイツ、4位スイス。日本は、スペイン(22位）とだいたい同じぐらいです。筆者は2年前に、スペインに仕事で長期滞在しましたが、陽気なスペインの方々は、午後2時になるとシエスタでお店も会社も閉まってしまうし、夜は夜で遅くまでバルで飲み語っていて楽しそうでした。

平日は朝から晩まで働いて、週末はたまった家事を片付けるのに精いっぱいでぐったり、といった日本人と比べてずいぶん事情が違うなあと当時も思ったものですが、こうしてランキングを見ると、働く時間は短いのに可処分所得は同じぐらいなのかと割り切れない思いがしたのです。。。

これは、日本社会で所得の格差が広がっているからなのです。日本の国税庁の調査によると、年収1000万円の人の割合はわずか5%。例えば、高学歴で大企業に新卒で入社し、その後もずっと勤務できているような一握りの人ぐらいしか、年収1000万円を獲得することができません。

少し前の話になりますが、高名な経済アナリスト、森永卓郎さんが2005年に著した「年収300万円時代を生き抜く経済学」が大ブームになりました。デフレ真っただ中の当時、生活レベルを下げて質素に、「清貧に」生きるための知恵が書かれていて、多くの人の共感を呼びました。

筆者の同年代の友人も、そんな清貧な生き方に共感した1人です。彼は大企業の社員だったのですが、あまりの激務で体を壊してしまい、仕事を退職。実家がある地方都市に戻り、アルバイト生活をしていました。当時「これからは、清貧でいくよ」と言っていたものです。

その彼が、なんと一念発起してオンラインでMBAの学位を取り、このほど、東京の有名な外資系コンサルティング会社に再就職を果たしました。彼はこう話しています。

「年収300万円と1000万円とどっちがいいかだって？そんなの、1000万円のほうがいいに決まってるだろ」。彼に一体どんな心境の変化があったのでしょう？

当時の彼にとって、アルバイト生活のときはスターバックスに行くのも、ごくごくたまの贅沢。妻の誕生日にサイゼリヤへ行くのも「どうしようか、やめとこうか」と逡巡していました。そんな彼を突き動かしたのは、将来のお金の不安だったそう。老後の生活のことが心配になり、このままではいけないと思いなおしたそうです。アルバイトと比べるとハードワークにはなりますが、このままフリーター生活を続けるのは無理、と判断しての転身でした。

では、年収1000万円の人たちって、どんな職業の人たちなのでしょうか？

筆者の思いつくところで例に挙げると、医師、弁護士、MBAを取得して企業の幹部になっている人、TOEIC800点以上の英語力があって外資系で働いている人、IT企業の経営陣・・・

このように、なかなかのハイスペックな職業の方々のように思います。

これは、誰もが簡単になれるものではありません。まず、これらを目指すには高い学歴や難易度の高い資格取得、高額の学費が必要です。それだけではなく、企業の経営陣や幹部ともなると、休日も返上して働かなければならないかもしれず、強いプレッシャーもあるでしょう。こうなると、年収1000万円は雲の上の話、庶民には届かぬ夢と諦めてしまいたくもなりますね。

香港出身・ニューヨーク在住の筆者の友人は、中規模のスポーツ用品メーカーの社員をしています。公務員の妻と、娘ふたりの4人家族。東京より物価の高いニューヨークでは、娘ふたりを有名大学に行かせるには、できれば1500万円の世帯収入がほしいところです。しかし、夫婦の年収を足してもそれには届きません。ではどうやって足りない分を補っているのでしょう？

友人に聞いてみると、「足りない分は、投資からの収入で補っているよ。うちの世帯収入の3割は、投資からの収入だよ」「日本人は、どうして投資をやらないの？でも宝くじはみんな買うんでしょ？」と不思議そうな顔で話します。

思ってもみない返答に筆者は少し驚きました。確かに、宝くじに当たる確率より、交通事故に遭う確率のほうが高いといわれています。友人は、「それだったら、宝くじを買うお金で投資をしたらどうなの？」とも話していました。

投資には、リスクはありますし、だまされないための地道な勉強、情報収集も必要です。

けれど、お金の不安を抱えたまま、やりたいこともできないまま悶々と過ごすよりは、筆者の友人のように「足りない分は投資で」という、欧米では一般的となっている考え方もあるのではないでしょうか。グローバルファイナンシャルスクール（GFS）が、そのお助けになればと思っています。

【関連記事】

・GFS生徒数6,000人突破！社会現象になっている株価上昇、勉強ブームとの関連は？

・忙しい女性たちに聞きました！「毎日どうやって勉強を続けているの？」